2020年9月12日にひろしまトリエンナーレ２０２０の開催が予定されている。そこでもまた補助金を使って反日・天皇毀損のいわゆる芸術作品が目いっぱい展示されそうだ。
広島県知事はあいちトリエンナーレの反日展示物を当然知っているのだから、このひろしまトリエンナーレも反日一色になることを承知して補助金を出すつもりだろう。本当に地方自治体の知事たちはどうかしている。頭がおかしいというしかない。当然広島県知事も左翼なんだろうが。
反日活動をやってはいけない、といっているのではない。日本は自由の国なんだから大いにやればいい。しかし、反日という政治活動に税金を投入するなよ、韓国じゃないんだから。
ひろしまトリエンナーレ２０２０は来年だが、もうプレイベントが開催されているようだ。離島の百島（ももしま）というところで。
「パチンコ屋の倒産を応援するブログ」は次のように伝えている。
「…あいちトリエンナーレに限らず、各地で開催されるなんたらトリエンナーレは多摩美の建畠晢らが呼びかけて実現させてきたものが少なくなく、このブログでは過去の横浜トリエンナーレもひどいものだったことを取り上げました。
津田大介を芸術監督に推薦したのも多摩美の建畠晢です。要するに多摩美の建畠晢を軸に反日パヨクの間で税金を利権化するために各地でなんたらトリエンナーレを実現させるように動いてきたわけです。
そして来年開催のひろしまトリエンナーレ２０２０では現在広島の百島という離島でプレイベントが行われています。
しかしながら、言論弾圧方式、いわゆる大村知事が自画自賛したあいちトリエンナーレ方式を取り入れることで騒ぎにさせないようにしています。
住所氏名等の個人情報、身分証明を取得し、その上で一切の写真撮影等を禁じているのです。芸術作品といいながら「感想をSNSなどで出回らせたくない」わけです。
昭和天皇の御真影を燃やす作品を作っているのは大浦信行という人物ですが、あいちトリエンナーレで問題になった作品もすでにひろしまトリエンナーレのプレイベントではあいちトリエンナーレ2019と同レベルのようでそこにさらに憲法推し、特に9条推しの展示まであるようです。
また、小泉明郎という皇族を侮辱する作品を作ってきた人物の作品もやはりあいちトリエンナーレ2019と同様に展示されるようです。（後略）」
住所氏名等の個人情報、身分証明を取得し、その上で一切の写真撮影等を禁じるという大村反日愛知県知事が発案した「あいちトリエンナーレ方式」を取り入れているということは、まさに中国などの独裁国家がやるような、反発したら逮捕弾圧するという方式そのものであり、また展示物について自信を持っていないということを自ら表しているやり方といえます。昭和天皇だけでなく皇室全体を侮辱するグロ作品ばかりなら誰だって騒ぎたくなるのも当然ですが、写真を取らせないことによりその反発を抑え込もう、住所氏名等の個人情報を取得して、外に漏らした個人を後で追及・嫌がらせしようという魂胆なのです。これがまさに「表現の不自由」「言論の弾圧」というものでしょう。
左翼はダブルスタンダードは当たり前、嘘を吐くのは当たり前、弾圧は当たり前の集団ですから。こういう「あいちトリエンナーレ方式」についての反発には屁でもないのでしょう。
こういう反日反天皇を芸術作品と称して公金を掠め取りながら世の中に打ち出していく方法を考えたのは多摩美術大学長の建畠晢（たてはたあきら）という男のようです。多摩美といえば東京五輪の盗作エンブレムで有名になった佐野研二郎も多摩美出身で今ではそこの教授をやっているようです。
また、「パチンコ屋の倒産を応援するブログ」からもう一度引用です。
「…あいちトリエンナーレに限らず、各地で開催されるなんたらトリエンナーレは多摩美の建畠晢らが呼びかけて実現させてきたものが少なくなく、このブログでは過去の横浜トリエンナーレもひどいものだったことを取り上げました。
津田大介を芸術監督に推薦したのも多摩美の建畠晢です。要するに多摩美の建畠晢を軸に反日パヨクの間で税金を利権化するために各地でなんたらトリエンナーレを実現させるように動いてきたわけです。（後略）」
多摩美を中心とした反日ネットワークが構築されているということですね。あいちトリエンナーレもこの建畠晢が芸術とは縁もゆかりもない金髪ブタ野郎の津田大介を芸術監督に指名して、反日・反天皇展を企画させ、大村をいいように使ったというか、元々大村もグルだったので仲間として公金を大挙支出させたわけです。保守派はこういうことに初心（うぶ）過ぎて、河村名古屋市長ですら反日展示会であることを全く知らずに、名古屋市も税金を支出することを認めてしまったわけです。
左翼の謀略恐るべしであるとともに余りにも保守派のネットワークが貧弱極まりないことを露呈してしまいました。
来年のひろしまトリエンナーレも反日・反天皇のグロ展示物で埋め尽くされ、一騒動起きるのは火を見るより明らかです。来年を迎える前に早いとこ、潰しておくべきです。
さて、左翼の傲慢・傲岸・厚顔ぶりは止（とど）まることを知りません。朝日新聞など取っていないので何を社説に書いているか知らなかったのですが、１０月１６日の朝日新聞社説は以下のようなトンデモ社説を書いています。左翼が如何に醜いものなのか、読めばわかります。全文引用しておきます。
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【（社説）あいち芸術祭 閉幕後も山積する課題】
あいちトリエンナーレが閉幕した。脅迫や執拗な抗議で中止に追い込まれた企画「表現の不自由展・その後」は、最終盤になって再開にこぎつけた。入場が抽選制になるなどの制限は残ったが、不当な圧力に屈しない姿勢を示せたのは良かった。
一連の出来事は、表現活動をめぐる環境が極めて危うい状態にある現実を浮き彫りにした。引き続き問題の所在を探り、是正に取り組む必要がある。
騒ぎの発端は、作品を見ることも、制作意図に触れることもないまま、断片情報に基づく批判が開幕直後に寄せられたことだった。河村たかし名古屋市長ら一部の政治家が、同じく表面的な事象だけをとらえて攻撃を加え、火に油を注いだ。
とどめは文化芸術を守るべき文化庁だ。９月下旬になって、内定していた補助金の不交付を決めるという暴挙に出た。
申請手続きに不備があったというのが理由だが、菅官房長官らは早々と８月初めの時点で支給の見直しを示唆している。表現そのものに圧力をかけようという意図は明白だ。補助金の審査に関わる外部専門家の意見も聞かず、再検討の経緯を記録した文書もない。行政が本来の道を踏み外し、暴力で芸術を圧殺しようとした勢力に加担した。そう言わざるを得ない。
宮田亮平長官は東京芸術大学の前学長だ。事態の深刻さは認識しているはずだが、部下が不交付を決め、自分は関与していないと釈明する。本当であれば組織の長としての資質を欠く。文部科学相も首相も「われ関せず」を決めこんでいる。
全てがあいまいなまま、補助打ち切りという事実だけが残ればどうなるか。「議論を呼んだり、政府ににらまれたりする恐れのある活動は控えよう」という萎縮が広がるのは必至だ。
美術、文学、音楽を問わず、既成の概念や価値観をゆさぶる作品が、次の時代を切り開き、自由で多様な方向に世界を広げる原動力になってきた。それが否定されてしまえば、社会は閉塞状況に陥るばかりだ。
慰安婦に着想を得た少女像や昭和天皇を含む肖像などが燃える映像作品に対して、「日本へのヘイト」との批判も飛び出した。これもあきれる話だ。
表現の自由への過度な制約にならぬよう、規制すべきヘイト行為とは何か、社会全体で議論を重ね、定義づけ、一線を引いてきた。明らかにそれに当たらない作品をヘイトと指弾することは、蓄積を無視し、自分が気に食わないから取り締まれと言うだけの暴論でしかない。
ゆるがせにできない課題が数多く残されている。閉幕で一件落着ということにはできない。
(2019/10/16 朝日新聞)
この社説について再度「パチンコ屋の倒産を応援するブログ」からの引用します。
「赤文字部分が朝日新聞の言いたい事らしいです。
昭和天皇を含む肖像などが燃える映像作品などとまだ言葉遊びで誤魔化そうというところがひどいですが、あの昭和天皇の御真影を燃やし、踏みにじる作品はヘイトではないと朝日新聞は断言しています。それどころかヘイトだという人達を「あきれる話だ」などとまで言っています。
規制すべきヘイト行為とは何か、社会全体で議論を重ね定義づけ、一線を引いてきた。などと書いていますが、規制すべき云々以前の問題。それなら朝日新聞社は習近平や慰安婦の写真を燃やして踏みつける映像を作って報道ステーションで堂々と流せばいいでしょう。絶対にやらないしできないくせに。」
「慰安婦に着想を得た少女像や昭和天皇を含む肖像などが燃える映像作品に対して、「日本へのヘイト」との批判も飛び出した。これもあきれる話だ。」
こういう言い方はどこかで聞いたこと、ありませんか。そう韓国の文在寅以下の言い方です。
文在寅は日本の正当な政策に対し、「盗人猛々しい」という形容をしました。誰もが「お前が言うな」「お前の方が盗人猛々しいだろうに」と思ったのです。
朝日新聞も文在寅とそっくりで、自分のことを棚に上げて恥もなく言い募るのです。
「これもあきれる話だ」って、「お前が言うな。お前、朝日新聞のことだろう」と。
開き直りは左翼の特徴です。韓国はいつも開き直り、自らを省みることは一切しないのです。朝日新聞も全く韓国と同じ。だから朝日新聞は韓国を擁護するのですね。
まともな日本人は誰も朝日新聞など信じていない、ただ惰性で取っているだけでしょう。こんなバカげた記事や社説を読まされていたら金を払って購読するなんてバカバカしい思いになるのは当然です。
朝日新聞よ、一日も早く倒産して下さい。日本のために。