子宮頸がんワクチンの男子への接種しないよう
呼び掛け 池田利恵氏らが中野区で
（高橋清隆の文書館）
全国子宮頸がんワクチン被害者連絡会事務局長の池田利恵・日野市議らが９日、
東京・中野区内で
子宮頸がんワクチン（ＨＰＶヒトパピローマウイルス・ワクチン）の男子への接種を
させないよう呼び掛けた。
子宮頸がんワクチンの男子への接種は定期接種化していないため１回の接種に５万円程度の実費が求められるが、同区は８月から１回当たり約１万７０００円を上限に助成することを決めている。
子宮頸がんワクチンは２００９年１０月に女子への接種が承認され、
１３年４月に定期接種を開始。
しかし、ひどい頭痛や全身の疼痛（とうつう）、不随意運動や歩行障害など
重篤な副反応が全国各地で報告されたため、２カ月で中止された。
被害者女性からは、
「ハンマーで殴られたような頭痛」
「サングラスをしないとまぶしくて目を開けられない」などの訴えがあり、
１６年には国と製薬会社に対し損害賠償を求めた訴訟が全国４地裁で起こされ、
裁判が続いている。
しかし、２１年１０月に厚労省の検討部会が積極勧奨再開を決め、
２２年４月から小学６年～高校１年女子への定期接種が再開された。
２２年１２月には、同ワクチンの男子への任意接種も承認された。
午前９時、ＪＲ中野駅北口広場には、池田氏はじめ、接
種拡大に危機感を抱く有志１２人が集まった。
道行く人に同ワクチンの実態を報告するチラシを手渡す一方、拡声器でその危険性を訴え、
接種をとどまるよう呼び掛けた。
午後には、ＪＲ東中野や平和の森公園、中野四季の森公園、ＪＲ中野駅南口で訴えを続けた。
元ＮＨＫ記者の隅本邦彦・江戸川大学特任教授は、中野駅北口広場でマイクを取った。
子宮頸がんワクチンの接種が０６年頃から世界的に認可されてきた経緯や、
子宮頸がんを発症するのは３０代後半から４０代以降であることを説明。
中野区が男子への接種を助成する理由として
「性感染症が予防できるだけでなく男の子がこのワクチンを打つことで
中咽頭（ちゅういんとう）がん・肛門がん・陰茎がんが防げる」を挙げていることに触れ、
「いずれのがんも好発年齢は６０歳を過ぎてからで、
年に２人亡くなるか亡くならないかの確率。
しかも、これらを防げたという証拠は、国内外のどこにもない。
深刻な副反応被害が出ているワクチンを健康な男の子たちに打つというのは、
あまりにリスク（危険）とベネフィット（利益）のバランスを欠く」と批判した。
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ＨＰＶワクチンの副反応疑い報告頻度は、他の定期接種ワクチンの8.3倍
ＨＰＶワクチンの接種率はフランスやイタリアで３０～４０％、
ＭＳＤ（米製薬大手メルクの日本法人）のある米国ですら５０％台だった。
わが国は１３年に７．１％にすぎなかったが、２２年の積極勧奨再開で、
７０～８０％に上昇したことを説明。「副作用も含め、こうした実態は報道されない。
定期接種は国が全量を買い上げるので、製薬企業にはとてもおいしい。
じゃあ、何でビッグ・ファーマがテレビＣＭを出すのか？ スポンサーになって、テレビ局や報道機関に影響力を持つため」と看破した。
続いて池田氏は、中野区議会が武藤有子議員（無所属）の精緻な反論を一蹴して助成を決めたことに危機感を覚え、警鐘を鳴らそうと全国から人が集まったことを報告し、次のように続けた。
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人口動態統計を基に作成
「新聞紙上でもテレビでも、子宮頸がんで亡くなった数を約３０００人と表現している。
しかし、どの世代が亡くなったかという最も重要な点を一切報道していない。
なぜか。亡くなっている方の大部分が６５歳以上で、その圧倒多数は８５歳以上です。
２０歳までに亡くなっている人は０人。
小学校６年生からワクチン接種を勧奨されますが、予防効果が確実と言われたのは６．４年間。１２歳で６．４年ということは、１８歳で効果が消えます」
重篤な副作用が頻発していることが明るみに出て１３年に積極勧奨が中止されてから８年目。ＭＳＤは「この子宮頸がんワクチンを導入しなければコロナ関連に協力しない」と政府・自民党や厚労官僚を脅してきたという。
「勧奨のご褒美として入れてきたのがモルヌピラビル。
しかし驚くような副反応が出ている。
有害事象がなんと４７．８％。この治療薬で被害を受けたことは表に出て来ません。
亡くなるときは『コロナで亡くなった』と告げられ、隔離されるので、家族も会えない状態」と述べ、製薬企業とそれに迎合する政府の「感染症対策」を批判した。
武藤氏はＪＲ東中野駅前で、
「まだ定期接種化していない男子への子宮頸がんワクチンを中野区が国に先駆けて接種します。
これはとんでもない。何とか止めたいという思いでマイクを握っています」と口火を切った。
中野区議会でこの問題に反対する議員がほかにいない現状を説明し、
「私が止めることができなかったことを本当に申し訳なく思う」と謝辞を述べ、
全国にＳＯＳを出したことを報告。
子宮頸がんワクチンによる重篤な副作用で苦しんでいる女子が全国に大勢いることを紹介した。
「私はこの中野の町で２人の子供を産み育て、５人の孫もいます。
だから、子宮頸がんワクチンには反対です。
副反応リスクの高いこんなワクチンを推奨する必要は全くないのではないでしょうか」
と問題提起した。
中野区は２３年度、子宮頸がんワクチンの男子への接種助成として
１５００万円の予算を計上。
「このワクチン接種は任意なので、打つ打たないはご家庭で決めることができます。
中野区は逃れますよ。判断したのは皆さんなんだから、重篤な副反応が出た場合、
区は知らないと言うのではないかと思います」と警告した。
その上で、「打つか打たないか決める前に、子宮頸がんワクチンがどんなに危険なものか、
お配りしているチラシをご覧になって、考えてください」と呼び掛けた。
子宮頸がんワクチンの男子への接種をめぐっては、
全国で中野区のほか、青森県平川市や千葉県いすみ市など５つの自治体が一部
または全額の助成をすでに実施。
埼玉県熊谷市も１０月から１回当たり１万８２２７円を上限に助成する。
新潟県弥彦村は４月から全額助成する方針だったが、１月の村長選で村長が交代したため、
取りやめたことが筆者の電話取材で分かった。
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👆厚労省パンフは問題だらけ。
・死亡者数の話をしておきながら、表示するグラフは新規罹患者数
・このグラフと子宮摘出人数とは無関係
・人口動態統計を基にした、子宮頸がんによる年齢階級別死亡率は上掲グラフの通り
https://www.mhlw.go.jp/content/10900000/000901220.pdf
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ある意味ではコロナワクチンの危険性は言えないので、前例の子宮頸がんワクチンの強調で同じであることを訴えているのかもしれません。
そもそもヒトパピローマウイルスと言うウイルスは存在していません。
ワクチンなどの産業のために病気の原因（菌などを指す言葉のヴィールスがコード〇〇ウイルスと意図的に病気にするために使われるようになりました）
少し前までは、米国などでは高血圧と肺がんなどのことをb製薬会社の意図により行われ、
癌患者を増やすことをし、抗がん剤も高血圧薬と共に増やし、飼い殺しにしてきました。
実際に治療や予防をするために使うもので減ることはなく増え続け、予防接種やワクチンなどで、感染や予防や治療などに繋がらないことは、コロナワクチンでも誰もが知る所になっていますが、
今まで何千枚も患者とされる画像を見てきて癌などの部位は見当たらず、それでも癌として飲み薬や手術が必要などと言い、回復手術を受けた後には、影も形も無かったものが癌になっている画像の加工か、別人の画像とすり替えrていたと言うのもありました。
そもそも癌の遺伝は乳がんと子宮や子宮頸がん、大腸がんのみが遺伝する確率はありますが、それ以外は癌は薬品や毒物など意図して出来る場合と、検査と称した種付けなどが知られています。
高血圧もばかみたいに塩分過多を続得れば一時的に高血圧になることはあっても、そこまで摂取し続ければ心臓の肥大など病気になります。
子宮頸がんワクチンなど女性に対して接種率が下がり、被害も多く出ていても一部だけしか認めないと言う既成事実だけの補償を一部出しても、それ以外は認めない中で、ならば男性に打ちましょうと言う狂った連中は、まず自分たちの身内や親類で水ワクチンではなく一般の人たち同様に政府側、関係各位に関係ない医師に接種させてから言うべきでしょう。
また会場での成分分析をすべてのワクチンに実施してから行うのが国の責務でしょう。
汚職に不祥事前科持ち政権閣僚に金と権力に固執するトップでトラブルをいくつも抱えている人にやらせているのもすべての責任を背負わせ追いやるためでしょうが、
被害者の苦しみは一生続く。
子宮頸癌は性病でもなんでもなく
完全な意図した実験の医療事故だ
米国などは様々なワクチンや癌患者と高血圧患者を増産し、コロナが始まる前の段階で認知症患者を意図して生み出し、深刻の中でコロナを前大統領が承認し思惑が外れ現大統領になり、コロナにも乗り気だったが当てが外れ一点コロナから手を引き、
抗がん剤もすべて使用を辞めました。
そうしてそれを日本に押し付けることとなり、愚かものは媚びて受け入れてしまった。
伏線のようにサル痘患者までだしはじめ、ｲﾝﾌﾙｴﾝｻﾞﾓ時期も関係なく言い出すには国民をばかにしすぎか実験動物扱いする強欲亡者は急くことばかりと金勘定と権力以外は一切興味はない。
HPVワクチンによる脳の損傷に苦しんでいる女子高生などは、両親のことを忘れ、叫び暴れる子や痙攣し倒れるなど、まともに会話もできず、２４時間両親は世話をし、今までの記憶も無くなり、そんな子供たちは、優しく、
まっとう真面目な高校生などでした。
そのような子供たちはもう以前のように家族と出かけたり、夢も負うこともできなくなっているのに一部しか認定せず、自分たちは美食三昧豪遊で好き放題
そんなくずい事のためにぎせいになるひつようがどこにあるのでしょうか？
レーガン大統領が署名した "ABOVE THE LAW"により、製薬会社にとってワクチンは、
ノーリスクで儲かる大変に旨みがある商品となった。
この法律施行以前と同じように、しっかり動物実験や治験をまともにおこなわず、国民に平気で打つ国です。
やがて大きな問題になるでしょうが、被害者にならないようにしなえればいけませんね。
"ABOVE THE LAW"以降、米国では子供達が打つワクチンの本数が急増して行きました。
大人になるまでに３０ものワクチンを打つことに反対運動が増えています。
BCGや日本脳炎の予防摂取は、基本的に米国では行われてきていません。
子宮頸がんワクチン摂取が、米国で始まったのは2006年。
日本で摂取が開始されたのは2013年頃からです。
摂取開始されてから、米国でさえ、まだ20年も経っていません。
子宮頸がんワクチンを摂取対象者は、小6～高1の年齢の子供達です。
ところで、皆さんの親戚や友人知人周囲の方々の多くは、子宮頸がんワクチン未摂取世代だと思いますが、子宮頸がんを患った人がいますか？
～～～～～～
［子宮頸がんワクチンの歴史］
米国ではじめてHPVワクチンが導入されたのは、今から14年前(2006年)。最初は4つのHPV型を予防する4価ワクチンだったが、2014年には上記のがんに加え性器いぼを起こすタイプを含んだ9つの型に対応するHPV9価ワクチン（ガーダシル9）が承認され、2016年以降、米国では9価ワクチンのみが使われています。
米国疾病対策センター（CDC）の調査によれば、2012年から2016年の間、米国では年間平均で43,999件のHPV関連がんが報告されている。
このうち92%は、HPVワクチン接種で予防できるものだという。（注3）
［レーガン政権以来、"ABOVE THE LAW"で運営されたワクチン会社］
34年間、米国ではワクチン会社がABOVE THE LAWで運営されてきた。
1980年代初めには、破傷風と百日咳のトキソイドと反応性の高いアジュバントを含むワクチンで子供たちが傷害を受けるということが流行し、公然と議論されていた。
1986年までに、議会の大多数は、実行可能な治療法が手元にあるにもかかわらず、ワクチン接種の利点が潜在的な感染症のリスクを上回ると確信していました。
ワクチン供給を維持し、ワクチン会社の倒産や刑事訴追を防ぐため、
議会は1986年「小児ワクチン傷害法」を成立させた。
レーガン元大統領が署名したこの新法は、ワクチン会社が自社の製品によって負傷したり死亡したりした場合、起訴を免除することを認めました。
そのトレードオフとして、保健福祉省はワクチンの安全性を研究し、ワクチン科学を向上させ、2年ごとに議会に報告することが義務付けられた。
しかし、これらの研究は過去34年間行われていなかったことが、
Informed Consent Action（ICAN）が起こした画期的な訴訟で確認されたのである。
ワクチンによる傷害に目をつぶることで、議会と規制機関はワクチン会社に新しいワクチンを子供や大人の腕に押し込むための門戸を開いたのだ。
もし、ある個人がワクチンによって負傷したり死亡したりしても、
ワクチン製造会社は責任を負いません。
その代わりに、米国連邦政府は、選ばれた被害者にのみ損害賠償を支払う特別なワクチン裁判所でワクチンを弁護します。
ワクチンメーカーの法的免責により、CDCの拡大し続けるワクチンスケジュールは、瞬く間に未来の世代をワクチン依存にし、世紀末には56回ものワクチン接種を子供たちに殺到させることになった。
［米国CDCが、アメリカ人の子どもの「36人に1人が自閉症」と発表。やや過大な数である気がしつつも、日本も子どもの神経とメンタルの状態が今後著しく悪化すると確信できる理由(in deep)］
再接種に持ち込んだ者は
尾身氏と副反応部会の森尾 友宏氏です。
裁判でも被告会社が主張しているようですが確信犯ですが、
･･･接種後、副反応で苦しんでいる方々は、接種しなくても、
初めから病気があるか、そんな症状ははじめからあったのではないのか？？？
コロナなどのワクチンなどでなったわけではないでしょ？･･･と、へいきでひがいしゃにたいしていわれています。
再度、再接種について、ご検討ください（打てばよくなる可能性があると・・・）
再接種の奨励をさせました！
もちろんこの方々は、コロナワクチンで
多数の方を殺傷し、障害を与え、
そのほんの一部、現時点で103名の死亡した人たちを既成事実のために
厚生労働省は認めています！
もはや、人間ではありません！
それどころか次の段階の実験のために、日本の各地にワクチン工場を急ピッチで建設中です。る
ますます狂暴化しているところで、不老のため（老化を止めるなど）の遺伝子操作の実験を加速し、一気に進める気満々です。
癌予防のワクチンなどは存在しません。
ウイルスが原因など狂った博士の言う妄想でしかないんですね。
子宮頸ガンﾜｸﾁﾝは接種後の女性に異常に重篤な障害が突如現れたため中止されました。
ところが数年たって自民党の女性議員などの主導で再度接種を奨励し始めた。
狂気の沙汰以外の何ものでもない。
このﾜｸﾁﾝの異常な有様を目の当たりに見てきた人はワクチンは打たないと言う人が多くいます。
初めからエビデンスは存在せず、仮想的なものをワクチンの根拠のように繰り返してきたが、ウイルスの存在証明とサンプルも世界のどこにも存在していません。
厚生省に問い合わせても存在しておらず、見たことも無いとの返答されました。
コロナワクチンも子宮頸がんワクチンも、あれほどひどい被害が出ても悪びれない態度で元々あった病気のように言うなどもはや人間ではないのでしょう。
子宮頚ガンﾜｸﾁﾝ、しかも一旦政府は「推奨」しない事にしたにもかかわらず、
その後またまた再度「推奨」し始め、
しかも子宮も子宮頸もない男子にも接種しろと言い始めた以上者たちは、自分たちは優れていると思い込む異常者でしかない。
芋ズル式に全世界をおおう医療利権の実態が暴露されるようになった今では、どこの国でも隠すことが出来なくなっています。
世界で膨大な量の「ﾜｸﾁﾝ被害者」がいるからこそ、いくつもの国から死刑判決がビルゲイツに出された。
今の日本の閣僚たちも、いずれ世界から国民を殺し、重篤な被害を与えた犯罪組織として先人が積み上げてきたことをすべて壊し、世界にまで日本で研究してきたｍRNAで世界の人たちに被害を与えた責任を問われることになるでしょう。
ｺﾛﾅﾜｸﾁﾝの嘘と医療利権が表に出た今、
信じていたものに裏切られた事への補償・穴埋め・真の謝罪も無いのは、毎回責任を負わすものを見せしめに出して、押し付ける代わりに余生も家族も保証される理不尽さは、薬害問題以外でも繰り返されてきました。
今の無能な閣僚たちはのうのうと生き続け、形だけ責任を問うだけで終わりにされ、数年、数十年後にまた繰り返す。
わたしたちが、医大や政府などまともに信じていれば、この国が続く以上は繰り返されていく。
それを見て政府は同罪だとほざく!
それでも信じるのなら、医療ミス、医療犯罪は亡くなりません。
次はあなたの家族が被害に遭ってもおかしくないのだ!
．．．
国でも地方でも施策に疑問を持つ議員や市町村職員はいる。
しかし彼らは抵抗は出来ない。
意に添わぬ仕事をさせられる事を拒否したければ退職するしかない。
嫌な世界です、本当に。
ちなみに
現在の米国では、『6歳までに14種のワクチンを50回』、
『18歳までに16種のワクチンを69回摂取』。
ワクチンの種類と摂取回数の増加に伴い、不健康な子供達が激増している。
しかし、上記の関係に触れるのはタブーとなっているが、反対の運動が大きくなっています。
余談ながら、LGBT活動家を資金面で支援していた有力団体も製薬企業だった。
［2017.06.17 慢性の病気に罹る子供が激増、過多なワクチン接種が原因か…接種で自閉症の発生率増］
現代のアメリカでは、アレルギー、喘息、自閉症、多動、注意散漫、学習障害、不安などを抱える子供たちが増えている。アメリカの子供たち3200万人の実に43％が、肥満を除いた20の慢性疾患のうち、少なくともひとつで苦しんでいる。(中略)
今や、5歳未満の子供で100万人以上、17歳未満の子供で830万人以上が精神科の薬を、毎月4人に1人がなんらかの処方薬を摂取している。
現代の子供たちが病気がちな理由として、 さまざまなことが考えられる。
6歳までに14種を50回、18歳までに16種を69回接種してきたワクチンにもその原因があるのではないか。そう考える人々も徐々に増えつつある。
アンソニー・R・モーソン博士らは、ワクチン接種者と非接種者の健康度を比較調査したのだ。対象となったのは、フロリダ、ルイジアナ、ミシシッピ、オレゴンの4州の6歳から12歳の子供たちで、ワクチン非接種者261人とワクチン接種者405人の計666人だった。
以下は、ワクチン接種者が、非接種者と比較して、どれだけ多く特定の病気に罹り、治療を受けたのかを示したものである。
・自閉スペクトラム症4.2倍
・アレルギー性鼻炎30倍
・アレルギー3.9倍
・抗アレルギー薬の処方22倍
・学習症5.2倍
・ADHD（注意欠如・多動症）4.2倍
・耳感染4.0倍
・耳への廃液チューブ挿入手術8倍
・湿疹2.9倍
・発熱治療4.6倍
・神経発達症3.7倍
・各種慢性病2.4倍
ワクチン接種者のほうが悪い数字が出た。
特定の病気を予防するためのワクチンが実際にどれだけその病気に対して有効なのだろうか。
調査によると、ワクチン接種者は水痘（水疱瘡）で71％、百日咳で75％、風疹で87％、非接種者よりも罹患率が少ない数字となっていた。
だが、例えば生後15カ月未満になされる小児用肺炎球菌ワクチンに関しては、非接種者よりも接種者のほうが5.3倍多く肺炎球菌感染症に罹っており、ワクチン接種の意義が疑わしい。
近年急速に増えつつある病気として、自閉症がある。1980年代には1万人に1人の確率で見られたが、90年代初旬では2500人に1人、12年では88人に1人、今日では68人に1人となっている。
98年に新三種混合ワクチンの接種と自閉症との間に関連性があるとした医学論文が発表され業界を揺るがしたが、のちに論文の不備が指摘され、無関係とされたことがあった。だが、今回の調査によると、自閉症は、ワクチン接種者のほうがワクチン非接種者よりも4.2倍罹りやすかった。(中略)
基本、問題視されるのは、ワクチン自体に添加される物質のほうである。
ワクチンには保存料として有害な水銀化合物のチメロサールや、ワクチンの効果を強めるためにやはり有害な塩化アルミニウムや水酸化アルミニウムが含まれる傾向があるからである。また、ヒトの中絶胎児の細胞から取り出したDNAや動物のDNA、レトロウィルスなど、健康への影響度がまだ十分に検証されていないものが使用されることもある。(中略)
ワクチン接種者は、非接種者と比較して2.4倍抗生物質を処方されており、余計に医療機関で治療を受けていることも明らかとなった。つまり、ワクチンの接種が健康面で悪循環を生み出している可能性が考えられる。(以下略)
別の見方をすると
コロナの偽ｍＲＮＡワクチンが その突破口となる可能性もあるのだ
何度も書きますが、
子宮頸がんワクチンと称してますが、正しくはヒトパピローマ（HPW）ワクチンで、
HPWワクチン接種による子宮頸がん予防は完全な出鱈目です。
FDA（米国食品医薬品局）が「子宮頸がんの原因はウィルスではない」と〝公式発表〟も
２００３年にしています。
FDAは、
「HPV感染と、子宮頸がん発症に因果関係は一切ない」
「HPVは危険なウィルスではない」
「感染しても自然に消滅するので、健康への影響はいっさいない）」
と公式に認めています。
（船瀬俊介・著『ワクチンの罠』から引用）
日本ではこのFDA公式発表がまったく報道されることはありません
公的接種が２０１０年から始まっている。
つまり、日本が海外製HPVワクチンの在庫処分場にされてる。
現在も・・・
【子宮頸がんワクチン】
「HPVウイルスに曝露したことがある人がHPVワクチンを打つと、
子宮頸癌の発症率が44.6％増加する」
疫学研究によって、HPVワクチンは「癌を予防する」どころか、
実際には「癌を増やす」ワクチンであることが示されている。
オーストラリアではHPVワクチンの導入以後、2007年から2014年にかけて、30～34歳の女性で33％、25～29歳の女性で36％、子宮頸癌の発生率が増加した
HPVと子宮頸癌に因果関係は認められていない
それ以前にHPVも新コロ他のウイルスと同様に存在証明なし
ウイルスが存在し、それが原因で病気を引き起こし、ワクチンが効くというのはお伽噺で
不安と恐怖を煽る洗脳でしかない。
日本人は最も癌にならない人種で、食品の変化によることが原因のように言ってきたが、
一番の原因は健康診断で、病院の薬のカプセルなどは発がん性強で、食品の添加物が次にあげられる。２０００年代に入って、某王手の会社に頼まれ、全国のそれらの調査を行い愕然とした覚えがありました。
抗がん剤などは最悪で、実験と患者からふんだくるため以外は無く、
北海道のがんセンターに全国から集まるが、生活保護の母子家庭からも容赦なくふんだくり
法外な治療薬を購入させ、最後の砦が死の宣告と薬をちらつかせ、お金が無ければ容赦なく切り捨て、
どれほどの人が命を自ら断ってきたか。
今も何も変わらずそんな奴らに多くが殺されています。
癌にさせたり癌細胞を植え付け、そんなことを繰り返し、SNSでこの患者は俺の差髄加減でどうにでもなるんだと笑いながらアップしているくずい医師までいる。
国が国なら、それに資格を与えやらせているのも同じクズなのもうなづけます。
航空機のパイロットのように、政治家と医師は厳格に精神鑑定など毎月でも実施するべきだろう。
勿論、全てのワクチンは有害無益であることは、昔から自分はワクチンと癌治療と、ロキソニンのような鎮痛剤は絶対に使わないと口にし、薬科大学の講師もロキソニンのような鎮痛剤は絶対に使う名と教えています。
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