食の安全、差別でやり込めようとしても「冷笑」されるだけ

あいも変わらず、食品の安全性に疑問がつきまとうところの報道に、

何年経ってものダメの「再認識」を思い知らせる。

これでは食の安全から、逸脱したでは、いくら宣伝報道を駆使しても浪費の金に

なりそうで、ご愁傷様ではある。

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カナダ当局が韓国産キムチにリコール命令…大腸菌感染患者が14名発生「深刻な

被害発生」レベルに2022年02月04日 09時36分コリア・エコノミクス
カナダで食品当局が韓国産キムチにリコール措置を命じた。購入者が大腸菌に感染

した可能性があるためだ。キムチはカナダで健康食品として近年人気を集めていた。
カナダ食品検査庁（CFIA）は、ブリティッシュコロンビア州など4カ国で販売された製品

が大腸菌に感染した可能性があると警告し、リコール措置を断行したと先月28日、明

らかにした。
リコール対象はブリティッシュコロンビア州などで販売されたティブラーダーズフード＆

トレーディング社(T-Brothers Food & Trading)が流通した製品名「韓国キムチ」だ。
正味重量1670g、賞味期限は29日までの物で、2リットルの容器に入れて販売された

キムチだ。 CFIAは英語ではなく韓国語で表記された韓国ブランドオリジナルキムチ

に対してリコール注意報を発令した。継続調査中であり追加のリコールもありうるという。
20220208韓国産水産加工物で違反多数！日本向けイカキムチなど大腸菌陽性で廃

棄処分命令・カナダで深刻な被害
カナダ当局の当該報告キャプション
CFIAはアルバータで13件、サスカチュワンで1件など、全14件の「腸出血性大腸菌

（E.coli O157：H7）」患者を確認したと明らかにした。彼らは昨年12月初めから先

月初めに感染したことが確認された。
食品検査庁はリコールを断行し、「消費する際に深刻な被害発生」レベルである

「Class 1」等級に危険度を分類した。該当製品で腸出血性大腸菌（O.Coli O157：

H7）に汚染された可能性が発見されたため。
「O.Coli O157：H7」は血清型細菌種であり、毒性を有する大腸菌である。該当細菌

を含む製品は外見上問題がなく、臭いも出ないことが確認された。

しかし、摂取時には病気を引き起こす可能性があります。
CFIAは、該当するキムチが接触していたカウンタートップ、容器、食器、冷凍・冷蔵

庫など接触した可能性のあるすべての表面と保管領域を清掃して消毒するように

要請した。大腸菌に感染した場合、他の人との接触を避けるようにも指示した。
20220208韓国産水産加工物で違反多数！日本向けイカキムチなど大腸菌陽性で

廃棄処分命令・カナダで深刻な被害リコール処分された当該製品

細菌にさらされると、吐き気や嘔吐、軽い腹部痙攣、稀な下痢などが発生する可能

性があるとのこと。酷い場合は発作や脳卒中、腎臓に永久的な損傷を与える可能

性がある。
カナダでのキムチのリコールは今回が初めてではない。 CFIAによると、2019年5月

にハンガサで流通した「ファーストチョイス」ブランドのキムチがカビのためにリコー

ルされた。該当製品は「健康に悪影響を及ぼす可能性がない」段階である「Class 3」

で比較的軽いレベルであった。その他にも、2014年2件、2017年1件、2018年3件、

2019年3件のリコール例がある。
一方キムチは’2020 Made in Vancouver Award’最高人気製品トップ5(Top5)に選

定され、プレミアム健康食品として定着している様子だが、今回のClass1のリコール

はその人気に影響を与えるかもしれない。

ea-economics.jp/posts/22020403/

日本の水産物検疫強化で輸出に支障も　韓国政府が対策会議

5/30(木) 20:36配信聯合ニュース

【ソウル聯合ニュース】

日本政府がヒラメなど韓国産の水産物を輸入する際の検疫を6月1日から強化すると発表したこと

を受け、韓国海洋水産部は30日、文成赫（ムン・ソンヒョク）長官主宰の対策会議を開いた。

同部は日本の検疫が強化されれば、検査段階での不適合判定の増加や、検査時間の長期化に

よる商品価値の下落など、日本向けの水産物の輸出に支障が出る可能性があると予想した。

同部は水産物輸出業者の被害を防ぐため、自主的な衛生管理の強化を呼びかけることを決めた。

また懇談会などを開催し、漁業関係者の意見や要請を取りまとめるほか、輸出検査や衛生設備の

設置などで政府が積極的に支援する。同部は、在日大使館の担当者に日本政府の意図をしっかり

と把握するよう要請したとし、

日本政府は韓国産水産物に対する検疫の強化について、国民の健康を守る観点から行うとして

いるが、福島など8県産の水産物を禁輸している韓国への対抗措置と受け止める向きもある。

https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20190530-00000066-yonh-kr

韓国外交部の趙世暎（チョ・セヨン）第１次官は３１日、長嶺安政・駐韓日本大使と会談し、
両国の主な懸案について意見交換した。
趙氏は日本政府が韓国産水産物のモニタリング検査を強化することについて、
「カムフラージュされた差別措置として運営されてはならない」との考えを示した。外交部が明らか

にした。会談は趙氏が今月下旬に就任したことを受けて行われた。
日本の厚生労働省は３０日、国民の健康保護のため、韓国産ヒラメなどのモニタリング検査を６月

から強化すると発表した。
世界貿易機関（ＷＴＯ）が福島など８県の水産物に対する韓国の禁輸措置を事実上認めたため、
検査強化は韓国に対する報復措置との見方が出ている。

http://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2019/05/31/2019053180229.html

▲日本産水産物輸入対応市民ネットワークが先月12日午前、ソウル庁舎前で日本産水産物

WTO紛争勝訴関連記者会見を行って安倍晋三日本総理が挫折するパフォーマンスを行っている。
【ソウル=ニューシス】韓国政府の日本福島産水産物輸入規制は問題ない、という世界貿易機構

(WTO)の最終判断後も日本の対応措置が「漸次佳境に入る」だ。WTO最終審敗訴後、WTOの粗

捜しに没頭し、韓国政府に福島産水産物輸入を要請している。日本は思い通りにならないと最近

では韓国の水産物に対する検疫を強化すると言う。
（中略：日本の検疫強化について）
日本政府の報道官格である菅義偉、官房長官が「夏の食中毒発生を憂慮した自国民の健康のた

めのもので、韓国に対する対応措置ではなく、すべての輸入水産物が対象」とし、政治的解釈と

一線を引いたが、釈然としない点も少なくない。
実際、日本が検査比率を強化する、と発表したヒラメと赤貝、タイラギガイ、トリガイなど4種の水産

物は韓国からだけ輸入している。ウニは韓国と中国など10余カ国から輸入する。事実上WTO訴訟

で敗訴したことに対する報復措置と読める部分だ。
また、韓国に対する勝訴を土台に輸入を禁止している中国、台湾、香港など他の国に対する輸入

規制緩和要求計画も水泡に帰した。
日本政府は今後も韓国政府に継続的に水産物輸入を要求すると予想される。今年の夏、国会議員

選挙を控えてWTO敗訴後、窮地に追い込まれた安倍政府に向けた非難を韓国政府のせいにする

可能性を排除できないためだ。
これに先立って4月10日、当時の桜田義孝日本五輪担当長官は「東日本大地震被害地域復旧以上

に重要なのは政治家」という失言で2時間で更迭された。その後、安倍政府は非難世論を抑えて逆

転を狙ったWTO勝訴が失敗に終わり、少なからず政治的打撃を受けた。このため、安倍政府は日

本内部の非難世論を韓国政府に回す公算が大きかった。
日本の度を越す報復措置で日本輸出に依存する国内養殖業界は非常事態だ。特に国内ヒラメ生

産の90%を占める済州（チェジュ）地域養殖業界は心配している。そうでなくても国内消費不振に価

格暴落の困難を経験している状況で日本輸出の道が全部閉ざされる不安感につつまれている。

済州のあるヒラメ養殖場代表は「国内消費不振にヒラメ養殖場が困難を経験している。日本の検

査強化が輸出の道遮断につながらないか、状況を見守っている」と話した。
日本は輸入水産物検疫検査で一度摘発されれば「命令検査(検査率100%適用)」措置を養殖場に

くだす。検査率を100%を上げる場合、事実上輸出は不可能だ、というのが業界の大半の意見だ。

日本に輸出するヒラメは水産協同組合で「クドア(食中毒寄生虫)」検査と国立水産物品質管理院

で抗生剤検査を全て通過したら輸出可能だ。
日本の輸入水産物検査強化で通関段階で非適合判定を受けたり、通関機関が長くなって水産物

輸出に支障は避けられないものと見られる。
（後略）

パク・ソンファン記者
ニューシス(韓国語) WTO水産物輸入禁止敗訴報復螺旋日本…内部非難に「韓国のせい」
http://www.newsis.com/view/?id=NISX20190604_0000671785

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食品の安全性なんてのは当たり前で、命に直結するものだ。

ましてこの武漢ウィルスの蔓延で、より危機感がある時というのに・・・。

こういった示唆もあるのだが、それらを無視していては、如何せん信頼に足る食品

は無理。

すると以前のエントリーで事足りると、なんともはやな報道ではある。

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文句垂れ一丁前、安全半人前の商売「呪われた毒々魚～人類滅亡の危機」

2014年06月05日(木)

低価格大量販売のスーパー方式が日本に定着して、小売の業界も様変わりした
昨今であるが、そこには「商売としての矜持」が存在して、安かろう悪かろう
の常識と相容れない「食に対する安全」がこれまではそれなりに通用したが、
今現在は「より大きな会社」が、怪しい安全をうたいなんともで、そこは批判
には強行に物申すが、それが自分達のとなれば・・・。

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「イ○ンのT○PVALUは原産国、生産者（国）がどういう訳かラベルに表示してあ
りません」――このような販促物がセブン－イレブンの店舗に掲示されている画像
がネットで出回っていた件で、イオンはセブンイレブン・ジャパンに抗議し、謝
罪を受けたと先ごろ発表した。

問題の画像は5月初旬にネットに投稿されたもの。
販促物には先の文章に続けて「それに対してセブンプレミアムは生産者が明記し
てあります。しかもほとんどの商品が大手メーカー製です。安心してお買い求め
下さい」と書かれ、しょうゆやマヨネーズなどが例に挙げられていた。
イオンの調査により、この販促物が実際にあるセブン－イレブンの店舗内に掲示
されていたことが判明し、同社はセブンイレブン・ジャパンに抗議した。
販促物で例に出ていた商品は法律に基づく原産国表示の義務がないにもかかわら
ず、「表示出来ない何らかの理由があるのではないか」との誤解を与える恐れが
あるとしている。
セブンイレブン・ジャパンからは、当該の販促物はフランチャイズ店オーナーが
独自に掲示したもので、撤去済みとの回答があり、おわびもあったとしている。
あわせて、イオンは商品の表示についてあらためて説明。
トップバリュはイオンが商品の開発から販売、顧客の意見への対応まで全責任を
持っているため、商品のラベルには「販売者：イオン株式会社」と「トップバリ
ュお客さまサービス係の電話番号」を記載しているとしていると述べている。
世界中から最適と判断した工場に製造を委託し、製品の品質や製造工場の管理
体制について「安全・安心」を確認しているとも。
またトップバリュのブランド刷新に伴って、「商品がどこで作られたか知りた
い」という声に応え、新規製造の商品から順次、製造所所在地の都道府県名を
商品パッケージ裏面に記載しているという。

ねとらぼ　2014年06月03日20時29分
http://news.livedoor.com/article/detail/8899346/
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原産国表示のないという正確な「批判」も、なにやら自社の論理がまかり通る
らしく強弁を貫くが、それが商業主義の悪弊にならなけりゃいいが・・・。

この画像のように「自信満々」だが、米の産地偽装時には納入業者にすべて
をおっかぶせて・・・。
そしてそれを批判するメディアに対しては、不買で対処とか、なんともな姿勢
は商業主義の行き過ぎのなせる業か・・・。

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「週刊文春」（文藝春秋／10月17日号）が掲載した『「中国猛毒米」偽装　イ
オンの大罪を暴く』が波紋を呼んでいる。この記事は、流通大手イオンで販売
された弁当などに産地偽装された中国米が混入していたこと、さらにイオンの
検査体制のずさんさや、仕入先の卸売会社との不透明な関係、全商品の8割が中
国産であることなどを告発したものだ。
これに対しイオンは「記事の内容は事実に反する」として謝罪と雑誌の回収な
どを要求。これを拒否されると、1億6500万円の損害賠償を求める訴訟を東京
地裁に起こした。
だが、イオンの取った措置はそれだけはない。全国のイオンやイオングループ
傘下のミニストップなどの直営店から「週刊文春」を撤去してしまったのだ。
結果「週刊文春」はイオンから姿を消した。これは言論に対する暴挙だとして
「週刊文春」側も「読者の知る権利、報道の自由を失わしめ、誠に遺憾」と反
発している。

●過去にも書籍を撤去しているイオン

しかし、イオンがこうした手段を講じるのは今回が初めてではない。
以前にも、イオン内の書店から“危ない本”として認定され、大量返品、撤去
されてしまった書籍が存在するのです」（取次関係者）

それが『プライベートブランド食品の危険度調べました』（三才ブックス／渡
辺雄二）というムック本だ。
セブン＆アイホールディングス、イオン、サークルKサンクス、ローソン、ファ
ミリーマートなど、大手流通企業が展開するプライベートブランド（PB）に含
まれる食品添加物を、科学ジャーナリストである著者が徹底調査、その危険度
に応じて「不可」「可」「良」「優」と4段階にランク付けしたもの。
例えば、ハンバーグやミートボールなどの人気肉系惣菜では、セブンプレミア
ム（セブン＆アイ）のデミグラスソースハンバーグは、添加物が多くカラメル
色素も使われているので「可」、ファミリーマートコレクションのスモークタ
ンは亜硫酸Naが添加されているので「不可」。また洋風スイーツの項目では、
セブンのショコラクランチ＆ティラミスがアスパルテームやカラメル色素が
使われていて「不可」、ローソンのプレミアム純正クリームチョコレートは
添加物を使っていないので「良」といった具合だ。ほかにもサラダ、ジュー
ス、冷凍食品、菓子パンなど、それぞれ発がん性、遺伝子組み換え、添加物
の危険性も記されていて、消費者にとって危険な商品から身を守るテキスト
になっている。
もちろんイオンブランドのトップバリュ商品も多くランク付けされている。
マカロニサラダ「不可」、乳酸菌ウォーター「不可」、わかめスープ「可」、
もずくスープ「良」など。中には高ランク「優」が付いた有機野菜ミックス
なども存在する。
「しかし、イオンはどうやらこのムック本がお気に召さなかったらしく、発
売から1カ月もたたずに、ほぼ全てが返品されてきました」
（前出の取次関係者）

●食品の危険を指摘されると過剰反応

さらに“危ない本”はこれだけではなかった。同じく渡辺雄二著の『食べるな
ら、どっち!?　不安食品見極めガイド』（サンクチュアリ出版）も、同じ憂
き目に遭ってしまったのだ。
この書籍はポテトチップスやハムなど加工食品をメーカー、ブランド別に「食
べるならどっち？」と勝負させ、原材料や添加物の危険性を比較紹介する。
「ポテトチップスはカルビー派か、湖池屋派か？」といった具合だ。
もちろんイオンのトップバリュはここにも登場する。ポテトチップスのコンソ
メ部門では、湖池屋と比較され、「『食べるならこっち』として湖池屋、イオ
ンは『こっちはダメ』」と評され、あえなくイオンの負けという結果になって
いる。だが、イオンも負けてばかりではない。加工食品の王様ともいえるハム
・ソーセージ・ベーコン部門では丸大食品、プリマハム、日本ハムという老舗
食肉メーカーを退け、勝利を飾っているのだ。
これで撤去措置というのは、イオンは過剰反応ではないか。そもそも、本や雑
誌を扱う書店もまた、言論や表現の自由の一翼を担う存在なのだ。抗議や訴訟、
流通を握っていることをかさに特定のメディアを排除するのは、その自覚が足
りないといわれてもやむを得ないだろう。
（文＝編集部）

http://biz-journal.jp/2013/11/post_3298.html
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商売は利幅によって「成り立っている」ものだが、原価をそれなりの物として
しないと信頼を失うのも、また「自業自得」ではないのか・・・。

こういった警告も出てくるには、それなりの背景があり、食の安全担保は
企業に任されるかは、力関係でなく「人間的商売のやり方」ってのが、今は
もっとも求められ、急成長は無理な業態を知らしめた。
田舎の田んぼの真ん中で、周辺の小売業をすべてなぎ倒して、そして収益が
悪くなれば、さっさと撤退・・・。あとに残るのはペンペン草と食料難民化
した田舎の人・・・。思い切り上辺の企業理念と実際のギャップはさて・・・。

その昔の映画には、環境問題を抱え込み、そこにパニック的怪物を取上げて
ってのが多く制作された。
「ジョーズ」の成功が海の生物を取上げさせる原動力なのだろうが、最後まで
恐怖でしまうものと趣を変えた映画に「バラクーダ」ってなのがあった。

https://www.youtube.com/watch?v=OE1l28aynoo

「呪われた毒々魚～人類滅亡の危機　バラクーダ」　七十八年未公開作
オスカマスが産業廃棄物の廃液で凶暴化して、人を襲うというジョーズ展開
すると言うものたが、ここで被害の原因を突き止めようとする高校生と保安官
とかパニックのそれから環境追求に展開が変化して、そしてラストはなんとも
な企業論理のブラックぶりの批判とか、なんともな展開で終わる映画。
だけにパニックでもなし、ホラーでもなしだが、経済活動のためなら何でもし
てしまう人間こそ「地球上の環境破壊者」として糾弾される存在・・・。

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で、この「バラクーダー」の名前から思い出すのは、ハートというバンドで、
同名の曲も「ひでぇことするのは、いつも商業主義のメディアの人間」って、

のたまって喝采を浴びる。

以下のような、以前の焼き増しみたいな「台詞」では、上の商業主義のところと同じで、

鼻で笑われる。