webディレクターのdevil≒芝です。
今回は、前回の続きですね。
新米ディレクターの指導要領の回答編です。
恥ずかしいですけど・・・、まぁ、こんな感じじゃねぇ？？的なことを言いました。
最初に、これは、あくまでも私個人の見解であり、占いのように当たるも八卦、当たらぬも八卦的な感じです。
最近のWEBのニュースの中で、注目するニュース何か？
「googleが無料WI-FIスタンドをこの秋にも提供開始」
そのニュースは、今後マーケティングにおいてどのように活かされると思うのか？
このニュースの持つ意味は、大きいです！！
数年前からO2Oというマーケティングの手法が模索されてきましたが、
なかなか収益化にこぎつけないとして、電博のような大きな広告代理店も失敗を続けてきました。最近では、その言葉すら聞かなくなりました。
googleという企業は、長年、ネット広告を収益の柱にしてきましたが、
最近では、adblockのような拡張機能の開発や単純な広告代理店のネット広告での各社の売り上げは頭打ちに来ていて、ネット広告では、早晩収益が下がると予測しているのだろうと思います。
では、どうして、私がこのニュースに感じたかといえば、
googleは、新ビジネスとしてIOTをはじめ、いくつもの最新のテクノロジーに資本の投下を行い、実務的に着実に新しい時代へのフラッグシップになっています。
また、現在のネット広告ビジネスにおいても重要な客層をセグネントしやすいように改良を加えています。
そして、googleの行っているネットビジネスでは、つねに広告を絡めています。
例えば、昨年ごろから、gmailでは、勝手にフォルダが作られて、プロモーションという項目が追加されています。
ここには、BtoCビジネスやBtoBビジネスにおいても有効なgmail広告を行っています。
これは、ユーザー（googleにログインしている）の普段の検索などから興味の動向を調査し、そのユーザーに適した広告を配信するシステムです。
現在は、ある程度のシステムで振り分けて、配信しています。
しかし、近い将来、そのシステムの制御を担うのが、AIです。
今、googleが力を入れている事業の中でも根幹を担うのがAI事業です。
では、今回のこの記事が、上記の前提条件とどのように絡むかといえば、無料Wi-Fiを使用させるだけでは、慈善事業にしかなりませんが、wi-fiスタンドの横には、広告画面が作られています。
wifiの有効な範囲は、５０mのようです。
使用しているシステムがgoogleの管理下になることは、間違いありません。
そこで、仮にwi-fiに接続したユーザーの興味の方向性を取得し、適切な広告を出した場合、どうでしょう！！
仮にバッグを売っている店の前にスタンドがあり、最近、バッグを探していたユーザーがあったとします。
そのユーザーにとって、WEBで見るよりもすぐに実際の現物を持って、確認することができれば、購買を促進する効果を発揮することは、間違いありません。
そして、これこそがO2Oの収益モデルになって、世界中に広まっていくことが予測できます。
自分であれば、お客様にどのように提供するか？
上記の内容が、日本の東京の渋谷で開始されるのは、少なくとも３～５年は、必要だと思います。
今までのgoogleのアメリカでのテストから、実用化、日本への流入には1.5～２年近くの時間が必要でした。
今回は、自分たちのシステム内で完結せず、インフラの整備が、必要になると考えると、上記で提示したような時間は、かかるのではないかと思っています。
お客様にどのように提供できるかといえば、もともと広告自体が、イメージ戦略のものでしたが、デジタルの広告は、それをさらに数値化しやすくなっています。
また、BtoB系の医療関係・製薬関係の会社でも国内では、規制緩和と市場競争にさらに晒されることは、間違いないと感じています。こういう企業も直接BtoCに関係しないBtoBであってもイメージアップが、必要になっていくはずです。
そして、googleのもう一つの有名な機能としてあるgoogleマップのGPS機能と連携した広告の配信方法もありえます。
例えば、こんなことも考えられます。
ある人が、病気に罹り、どこの病院に通うか考え、ネットで病院の評価を検索していたとします。
そのお客さんが、街で、何気なく待っていると、自動的に自分のスマホの履歴より、興味関心の方向から、病院を探していると判断され、近所の病院と薬の動画が流されれば、その人は、どのように感じて、行動するでしょうか？
おそらく、再度、その場で、検索し直すでしょう。
そして、近ければ、いいと判断を行うはずです。
その中で、医者との診察の中で、処方箋を出される時に、薬の説明を受けるはずです。その薬がどこのどのような薬かも、聞いた時に、先ほどの動画広告が、影響し、どことなく、その企業と薬に親近感を抱くでしょう。
それをユーザーが、実際の口コミで伝える何てことも、考えられます。今でもすでにそのような話し方もする人がいます。
今後、会社の規模が大きくなり、広告のイメージ戦略がより重要だと、判断されれば、これに乗っかるお客様もおおくなるとおもいます。
そのような方からは、確実にイメージアップの動画を作って下さいという話が、来ないとも限りません。
そこで、会社としては、動画や映像などの分野でも幅の広いものが製作できるようになれば、会社の売り上げにもつながっていくのではないかと思います。
