アメリカを汚染してるフェンタニルが、なんと日本の企業（名古屋にあるFirskyという企業名）を経由して輸入されているとアメリカから指摘されました。
日本はスパイ防止法がなく、かつ外国人（特に中国人）には異常に優しいので、中国人が日本でやりたい放題です。
日本の政府は日本人の意見は全く聞かないくせに、外圧には弱いという特徴があります。
ですので、外国から指摘されることは重要です。
政府としては何らかのアクションを取らないと最悪、世界から制裁を受けることになります。
これを機にスパイ防止法を作りましょう！
そして、組織犯罪防止法と暴力団対策法を外国人マフィアにも厳格に適用しましょう！
名古屋の企業Firskyは、当局にバレたのが分かり早々に倒産したそうです。
こういう企業は１つあると、ゴキブリ並みにたくさんあると思った方が良いです。
特に東京都にはすでにあると思った方が良いでしょう。
なぜなら、外国人の企業には最大１億円補助するという都民ファーストによる政策が履行されているからです。
外国人だけ補助金ゲットです。もちろん、原資は日本人から巻き上げた税金です。
今までのことを考えると、警察は日本人が被害を訴えてもほとんど動かず、また、外国人相手の犯罪になると、これまた極端に動かなくなります。
つまり、無能。
警察に悪いので警察の立場に立つと、
「政府によって権限を与えられてないから動きたくても動けない」
ということになると思います。
つまり、政府が無能。
こういった状況を変えられるのは有権者である日本人なんですが、
最近は選挙の投票用紙が偽造されてるんじゃないか、という疑惑が出てきてます。
サイレントインベージョンは、どこの国が得意なんでしたっけ？
