深田萌絵さんって、ファーウェイから散々な目に合わされて全財産を失った人だそうです。
最初はYouTubeで見て、「かわいい！たまらんっ！」と思ったのですが、話を聞いていると、ちょっとこれは凄いことを言ってるぞと思って本を読んでみました。
その本の内容ですが、中身が濃すぎて長くなりました。その位中身がやばいです。
１、中国によるスパイチップは本当か？
本当です！最近は2018年、米政府の調査でスーパーマイクロ社のサーバに設計上は存在しないはずのICチップが見つかりました。
しかも、基盤の上ではなく、ICチップが基盤の中に埋め込まれていました。やばいICチップじゃなければ隠す必要などないはずです。
２、中国にある企業と中国共産党の関係
今では有名ですが、ZTEとファーウェイは中国共産党の人民解放軍直轄の企業です。
最近、佐川急便と合弁会社を設立した中国の「保利集団」。その「保利集団」は中国人民解放軍の兵器輸送を担う大企業で、アメリカのクリントンに違法な献金を行ない、アメリカに兵器を密輸しようとしていたそうです。
日本の銀座にある「ポーリーインターナショナル」は「保利集団」傘下のオークション企業だそうです。
３、中国の情報セキュリティ法
中国では情報セキュリティ法という、もっともらしい名前の法律が施行されており、個人のデータとIDを結びつけることが義務化（どこが情報セキュリティだよ！）されたそうです。
最近はファーウェイがフェースブックと情報を共有していて、中国共産党を非難するアカウントを次々と凍結したそうです。
グーグル、アップル、YouTubeはクラウドのデータの一部が中国のデータセンタにあり、中国のデータセンタの情報は中国共産党が自由に閲覧可能だそうです。
グーグルのドラゴンフライは、検索履歴と個人情報を結びつけ、個人を点数化しているそうです。
４、中国の企業乗っ取り方法
日本企業が研究開発して発売した商品を、中国系企業が激安価格で販売します。
すると、日本企業が研究開発した商品は売れなくなり、倒産の危機に合います。
倒産寸前の企業を中国企業が買収します。
乗っ取った企業は下請けの技術も盗み放題。そして下請け企業は倒産します。これがまず１つ目のやり方。
ベンチャー企業は投資を受けて起業しますが、その投資を行う企業が中国系のものが増えていて、ベンチャー企業は投資家（中国）の意向を受けた経営を余儀なくされます。そして、中国人をベンチャー企業で働かせ、中国人による支配を強めます。
５、中国系企業によるシャープ買収の裏
シャープをホンハイが買収する時期、大手メディアによって、シャープには偶発債務が3500億円以上ある、と大々的に報じられ（誤報）、買収額が1000億円以上も値下げされました。
買収後、実際には偶発債務は120億円だったことが判明。
ホンハイは格安で買収に成功。
最近、シャープはV字回復したと宣伝されていますが、実際にはもともと稼ぐ力（技術力）があったからで、その裏で、下請け企業は技術を盗まれて倒産の憂き目にあっているそうです。
６、外資（中国・韓国）による東芝メモリ買収の裏
東芝の子会社ウェスチングハウスの減損（資産価値の減少）が7125億円と大手メディアによって大々的に報じられたが、実際には1000億円だった。
この報道（誤報）によって東芝は最大の収益源の東芝メモリを外資に売却しなければならなくなった。
最新鋭戦闘機にも使用されるレーダー技術は東芝が最先端のものを開発している。
東芝の提携先サンディスクの元社長を韓国のSKハイニックスが引き抜いて東芝のメモリ技術を盗むことに成功。
サンディスクの元社長は技術を流出して用済みになるとあっさり放出され、技術を流出させたとして不正競争防止法で逮捕。
盗んだ技術で過去最高益を出したSKハイニックスはお咎めなし。
ただし民事で東芝から訴えられる可能性があるため東芝を買収しようとしている。
SKハイニックスは米ベインキャピタルとともに東芝メモリの買収に成功。（ただしSKハイニックスは議決権の行使を10年間は行えないこととされた。）
ただしベインキャピタルもなんちゃってアメリカ企業（実際は中国企業）の可能性がある。
７、ペジーコンピューティングの助成金不正問題
斎藤元章氏率いるペジーコンピューティングが助成金を流用したとした詐欺事件。
ペジーコンピューティングが作成したスーパーコンピュータは低消費電力のスパコンランキング「グリーン500」で3位に入る実績を誇っていたが、今回の事件で助成金は100億円だったが、その内実際に不正流用されたのは3～4億円。
スーパーコンピュターの「京」は開発に1100億円かかったことから、格安で作ったことになる。
これを今回の事件でもしペジーコンピュータが倒産したとすれば、人材が中国企業に流れる可能性が高い。
８、エアバッグのタカタ
リコール費用1兆円は既に引き当て済みで、日本の自動車メーカーが支払うと言っていたにもかかわらず、マスコミのバッシングによってそれができなくなり、1750億円で中国企業に譲渡された。
９、公正取引委員会の不公正さ
なぜか中国企業を利するような介入ばかり行うそうです。
シャープの技術がホンハイに奪われようとしているのに政府が待ったをかけようとしたところ、公正取引委員会が介入してきてホンハイのシャープ買収を有利にした。一方でホンハイの買収にかかる不正に対してはお咎めなし。
１０、検察の不公正さ
これは日本にスパイ防止法がないからですが（つまりスパイ活動は合法！）、著者が企業を乗っ取られたことを検察に訴えたところ、違法性がないとしてまともに取り合ってもらえなかったそうです。
アメリカではこのような場合に取り締まる法律が整備されており、不正な買収が行えないように調査する監視機関があるそうです。
１１、台湾の半導体シンジケート「青幇（チンパン）」の正体
「青幇」は中国人が台湾に入って作った半導体組織で、半導体の設計図を実際に製造する組織。
台湾では外部から委託して製造した半導体の回路設計を自分のものにしても良いという法律がある為、台湾に委託した半導体の類似品があっという間に世界中に広まってしまう。
不良品を大量に安価で販売し、価格崩壊を引き起こす。エルピーダメモリはこれが原因で経営難に陥った。
ホンハイCEOテリーゴウは青幇の下部組織、台湾暴力団竹聯幇幹部の義兄弟。
中国共産党軍事情報局と深い繋がりのある女性と結婚したことでホンハイは発展し、中国共産党に軍事技術や軍用品を提供している。
台湾は国連から国家と認められていない。そのため、国際条約を守る義理もない。
台湾は鉱山資源が豊富でないにも関わらず日本への鉱山資源の輸出が多いが、北朝鮮から台湾経由で輸出されている可能性が高い。同様に麻薬なども台湾経由で沖縄などに入っている可能性がある。
逆に日本の高度な技術が台湾経由で北朝鮮に入っており、北朝鮮のミサイルなどの兵器製造に利用されている。
１２、中国と日本の政治家の関係
「呉思国」という名前の中国人が、死んだ日本人の戸籍を盗んで日本人になりすましていた。
その人物が民主党議員と科学技術振興機構のデータベースを構築した。
野田聖子議員は総務大臣という立場にありながら、中国と5Gを共通化すれば良いと発言。
与野党関わらず中国のスパイが入り込んでいるようです。
１３、蓮舫議員の正体
民主党の蓮舫議員の祖母は上海でタバコ会社を経営していた陳杏村という人物。
当時の上海のタバコ利権はドラッグ、売春、兵器密売、情報工作を扱う青幇が握っていて、蓮舫の祖母はその利権に食い込んでいた。
蓮舫の祖母は戦後、台湾からスパイ容疑で告発されたが、青幇の影響が強い台湾では無罪とされ釈放された。
蓮舫の父親は日本の政治家と癒着し、台湾バナナを大量に輸入させることに成功。その裏で何があったのか？
中国語新聞によれば、蓮舫の父親は１２歳の時に蓮舫を生んでいる（ありえない）。祖父は蓮舫の父親が生まれる２０年前に死亡？！している。調査すれば調査するほど蓮舫の父親の年齢が分からなくなる。しかも、その件について政治家として説明責任を一切果たしていない。
１４、台湾は親日国家ではない
もともと中国による支配が進んでおり、親日というイメージを利用しているにすぎない。
台湾でも戦時中に詳しいお年寄りは親日の人が多いが、この１０年ほどで反日教育が進み、台湾は中国・アメリカと一緒に日本と戦ったと嘘を教え込まれている若者が増えている。
以上です。日本、やられ放題です。やばすぎます。
アメリカは自国を守る法律がありますが、日本で同じことをやろうとすると、なぜかマスコミにバッシングされるので、マスコミにも大勢の工作員が入っていることが伺えます。
政治家や官僚にも中国が寄生しているようで、とにかくスパイ防止法だけでも政治家がなんとか法律を整備してくれないものかと願わずにはいられない内容でした。
