サブプライムは、リーマンショックを引き金に世界金融危機に発展した。
この金融危機を背景として、日本でも景気後退へのストーリーが現実味を増し、
株価急落に拍車を掛ける要因の一つともなっている。
また、最近では、それを裏付けるかのように様々な経済統計値が、景気悪化
指標を連発するようになった。
これほど急激な株価の下落を招いた要因の一に、市場の売買高を占め６割が
外国人投資家であったことも指摘されている。
日本の株式市場の売買の多くは外国人だった。だから、外国人によって日本
の景気は左右させられたと言っても過言ではない。
これまでは、このことが株価押し上げ要因となり、バブル崩壊後の失われた
１０年から日本はようやく経済回復をとげることができた。
しかし、このときから日本の景気は、もはや企業業績が支えているわけでは
ない。海外から流れ込む巨額な資金が業績を支えていた。だから、企業は、
これまでの日本方式の経営を改めなくてはならなかった。国際社会に向け
て、日本は健全な経営体質であることをアピールしていく必要があった。
そして、数々の改革が断行されてきた。
その改革の結果として、企業利益は増加しても給料や賃金が低く抑えられ、
人件費の増加、内需拡大へとは繋がるこは無かった理由の一つではないか
と思う。時代は、国内より海外の市場を選ぶことが最善であった。
今、企業業績に関係なく、その資金が一揆に逆流している。そして、資金不足が経営
を圧迫し、景気後退、倒産増加という最悪のシナリオが想定されている。
もう錆付いた情報の分析では、投資はできない。弾けとんだ資金は次はどこに向かう
のだろうか？