外国人も日本で働ける?

外国人も日本で働ける?

外国人が日本で働く方法はある?

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日本で働く外国人たちからは、日本人はとっても仕事大好き人間に見えるという話があります。

例えば、「仕事がやりがいという人が多いことにびっくりした」という外国人アンケートの答えがあります。

私から見れば、それにびっくりされることにビックリなのですが、外国では「仕事はあくまで仕事。

人生の楽しみと仕事は別のもの」という考え方が主流なのだとか。

近年では、日本でも自分の時間を大切にする生き方をする人は増えてきていますが、それでも仕事にも誇りとやりがいを持って働きたいという人も多いですよね。

日本人の私から見れば良いことのような気がしますが、外国人の目から見ると不思議なことなんですね。

また、そんなわけで仕事とプライベートを混同する考え方が多い日本の常識にも疑問を抱く外国人はけっこう多いようです。

結婚式に上司を招待したり、不倫や離婚などのスキャンダルが昇進に関係したり、はてはお中元やお歳暮の風習に関しても、首をひねる人もいるんだとか。

日本人の私は疑問にも思わなかったことばかり挙がっていてびっくりします。

グローバルな目からみると違うものですね。
日本の会社で勤めている外国人がよく不思議に思うことの一つに、日本人のアフターファイブの過ごし方がよく挙げられます。

日本人と言えば、こつこつ仕事を頑張る働き者といったイメージがあります。

日本でも近年では、ノー残業デーを設け、時間外労働を減らそうという動きも活発になりつつありますが、それでも世界的に見るとやはり働きすぎの傾向があるようです。

未だに残業をするのは当たり前だったり、上司が働いているのに「お先に失礼します」とは言い出せない無言のプレッシャーがあったりという会社も多く、そういった雰囲気を感じ取る外国人労働者はたくさんいるようです。

また、意外なギャップとして、職場での飲みニケ―ションがない国が多いことがあります。

とくに欧米ではプライベートを重視するので、仕事が終わったらまっすぐ帰宅が当たり前なんだとか。

日本では職場でのチームワークをよくするための飲みニケ―ションは推奨される傾向がありますよね。

ところ変われば考え方が違うのは当然ですが、意外なところにもギャップがあるものですね。
外国人が日本で勤務するときには、やっぱり何かしらのギャップというのは感じるものです。

出身国での暗黙の了解が通用しない場面も多々あるでしょうし、逆に日本独特の暗黙のルールもあることでしょう。

数あるギャップの中で、多くの国の人たちが直面した問題の一つに、「時間間隔のズレ」があります。

日本は、世界的に見ても類を見ないほど時間にきっちりした国民性なんだそうです。

「電車は分単位で運行され、数分の遅れでも謝罪のアナウンスが入る」、「アポイントメントの時間の10分前には双方が揃っている」など、日本人から見れば当たり前のことですが、外国から来た人々の目からするととてもビックリすることも多いのだとか。

外国にはシエスタを取るお国もたくさんありますし、就労時間前の身支度の時間は労働に加味しないという日本人の感覚はなかなか理解できないものなのかもしれませんね。

生まれ育った国と違う環境で働くということは、大きなものから小さなものまでたくさんのギャップに出会うことなのかもしれません。

外国人が働ける業界とは?
日本で働く外国人、またはこれから働きたいと思っている外国人の皆さんには、知っておかなければならないことがあります。

これはもちろん、日本人の人事担当者も同様です。

国籍が外国にある人が就労するためには、在留資格が必要になります。

この在留資格には種類があって、どの職種、業種でも就労できるという資格はとても限られています。

「永住者」、「日本人の配偶者等」、「永住者の配偶者等」、「定住者」の四つです。これらの資格を持つ人たちは、日本国内での活動に制限は全くありませんので、どんな職種でも就労でき、転職まで自由に行えます。

これらの人々は日本での滞在期間も長く、日本人とほぼ変わらない生活を送っていますから、これは当然の対応といえるでしょう。

しかし、ほとんどの人たちは一時的な滞在期間での在留資格を得ています。

たくさんありますが、主に「企業内転勤」、「興行」、「技能」、「投資・経営」など、一部分に特化した資格になっています。

これらの資格を有している方は、職種や業種に制限がつくことをしっかり把握しておくとよいでしょう。
働き手としての外国人をイメージすると、語学学校の先生であったり、外国料理専門店の給仕役だったりといったところが、すぐに思い浮かぶのではないでしょうか。

もしくは、日本人の若者が敬遠するようないわゆる3Kと呼ばれる労働環境で頑張っている外国から来た若者たちを思い浮かべる人もいるかもしれません。

もちろん、そういった職種においては、外国人が応募しやすいという現状に変わりはありませんが、現在は貿易商社や、金融、IT、システム開発などの分野でも外国人雇用に積極的な企業が増えてきています。

これには、近年の日本の少子高齢化問題による労働人口の減少や、市場のグローバル化に対応できる外国人雇用の推奨といった背景があるようです。

これらの背景は今後しばらく継続することが見込まれており、企業による能力重視で国籍を問わない人材発掘には拍車がかかることが予想されます。

今、外国からの有能な働き手は、日本の企業において重要な人事戦力となっているのです。