インターネットが一時的に使えなくなって、自分の中でメディア全体に占める、インターネットの視聴率が上がっていることを実感。最低でも一日に数回は主要ニュースをチェックしていたのが、テレビでチェックするしかなく、ストレスがたまる。
ただカーリングの結果をチェックしたいだけなのに、テレビを2時間も観て、結局、その部分を見逃しちゃったり・・・。
いわゆる「ながら視聴」できるのはラジオだけで、テレビ、インターネットでは通常出来ない。
テレビつけっぱなしで仕事をしている人はあまりいない。
世の中には「ラジオサーバー」という装置が存在して、その技術を発展させれば、インターネットのように主要ニュースを蓄積して、いつでも聞きなおすことができるかもしれない。
しかし、それは、「ながら視聴」とは矛盾しているといえばしている。一日に何回もリモコン操作が必要なのならば「ながら」の意味が無い。
青森では都会のラジオ番組は電波が届かなくて、ニッポン放送も夜にならないと聞けない、当然ながら関西のラジオ番組も聴けない。インターネット経由で、リモート録音できるシステムは作れないか。と誰もが考えるだろう。しかし、
録画ネット
の事件では、録画ネット側がサービスを終了するということで和解に到っている。
技術的には特許が取れるほどの高度なものなのに、肝心のサービスが提供できない。
一応、裁判所の判断としては、「録画代行」でお金を取っていることに違いはないのだから、違法だという判断だ。それは分かる。
例えば、これを個人でやる分には問題ないわけだ。各個人がハウジングスペースを借り、そこに、テレビが観れるパソコンを配置し、海外からリモート操作ソフトなどで録画すれば・・・。
テレビ局にしてみれば、番組のDVD化は貴重な収入源であり、レンタルビデオ屋も許諾を受けてDVDの貸し出しをしている。わけだから、それを無視するような業者の蔓延はいい迷惑というわけだ。
法律を無視するとビジネスの立ち上げそのものは簡単だが、結果、このようになってしまう。
法令順守の経営をするためには、経営陣はもちろん、従業員全員が一定レベルの法律知識と法律の解釈スキルを持つ必要がある。・・・今更言うまでもないことか・・・。
肝心のビデオデッキやDVDレコーダーについては、一見すると著作権に無頓着な製品に見えるが実は巧みに法律の抜け穴を突いている。たぶん、これらの製品が、インターネットのサーバと繋がって、iモード等から録画できるようにしてしまったらば、違法なのかもしれない。
と思ったら、テレビ王国
は堂々とそれをやっている。無料サービスのようだが、広告収入は得ているわけで・・・、しかしながら、SONYが録画に用いるマシン調達を行っているわけではなくあくまで個人のパソコンかHDレコーダーが録画するので、録画代行にはあたらない。あくまで、番組情報の提供ということだ。これが、違法か違法ではないかのギリギリのラインというわけだ。
恐らくは、顧問弁護士と相談しながら、適法と判断してサービスを開始したのだろうけど、ギリギリのラインを探し、その土俵で商売するのがうまいなぁ。