世界気象機関(World Meteorological Organization:WMO)が、発足10周年を記念して1960年(昭和35年)に制定。
国際デーの一つ。英語表記は「World Meteorological Day」。日本語では「世界気象の日」とも表記される。
1950年(昭和25年)のこの日、世界気象機関条約が発効し、WMOが発足した。翌年、気象学(気象と気候)およびオペレーショナル水文学など、これらに関連する地球物理学の分野における国際連合の専門機関として登録された。
WMOは、気象事業の国際的な標準化と改善および調整、並びに各加盟国・地域間における気象情報・資料の効率的な交換の奨励を主な業務としている。本部はスイスのジュネーヴにある。
2015年(平成27年)3月時点で、世界の185ヵ国と6地域が参加している。日本は1953年(昭和28年)に加盟した。日本の気象庁は、WMOや各国の気象機関と協力しながら、気候変動対策などの課題に取り組んでいる。
この日には、気象知識の普及や国際的な気象業務への理解を促進するため、毎年キャンペーンテーマを設けてイベントなどが開催される。2018年(平成30年)のテーマは「気象・気候への適切な備え」(Weather-ready, climate-smart)であった。