今日の日経新聞におもしろい記事が載っていた。2018年上半期（1月～6月）で、主要国の株価、通貨、債券がどう変遷したかと比較した記事。株式が売られ、原油、通貨、債券が買われたという構図が浮かび上がり、特に新興国の株や通貨は基本的に売り基調のようだ。日経の記事は、世界的なリスク回避傾向により、新興国には資金流出圧力がかかっているとの見方だ。
日経新聞には、各国の通貨や株価の上昇下落を示すグラフが掲載されており、タイバーツはちょっと上昇、タイSET株価指数はインドネシア株と同じくらいの下落率で、5％～10％の間の下落となっている。
これまでブログでも書いてきたが、タイの経済の各指標（輸出、観光客数等）は好調を維持しており、今年のGDP成長率は4％を見据えている状況であるが、中々、タイSET株価指数が1,800を超えない理由が、これだろう。むしろ、直近では1,600を切りそうな水準で、総選挙を控えたプラユット政権は、頭を悩ませてるだろう。
ちなみに、債券の方を見ると、2017年末に比べてイールドカーブは上昇しており、債券価格は下落傾向にある。つまり、株式市場にあった資金が債券市場に向かうのではなく、外に流出している証左であろう。（ひょっとすると不動産に向かってるかもしれないが・・・）
米中の貿易戦争、米欧の貿易戦争の余波が、タイの実体経済にどういう影響を及ぼすのか、もう少し様子を見ないと何とも言えないが、中国はもとより、米国も予測がつきにくい経済・貿易政策をとっているため、経済指標はともかく株式指標は低迷を続けそうな気がする。