東証に上場しているJ-REIT(不動産投資信託)の予想分配金利回りランキング(2026年11月6日時点の最新データ)

現在のJ-REIT市場は価格の調整が進んだ結果、全体として利回りが向上しており、平均利回りは5%台半ばで推移している。

 

物件売却などによる一時的な分配金押し上げ要因が含まれている銘柄もありますが、利回り上位陣は7%〜8%超の非常に高い水準となっている。 



 
     
 
順位 コード 銘柄名 予想利回り 主な投資対象 投資口価格(終値)
1位 8975 いちごオフィスリート 8.18% オフィス 85,100円
2位 3470 マリモ地方創生リート 8.21% 総合型 86,800円
3位 3455 ヘルスケア&メディカル 7.72% ヘルスケア 89,100円
4位 401A 霞ヶ関ホテルリート 7.67% ホテル 89,800円
5位 2989 東海道リート 7.62% 総合型 79,400円
6位 3472 日本ホテル&レジデンシャル 7.56% 総合型 66,400円
7位 3492 MIRARTH不動産投資法人 7.53% 総合型 71,700円
8位 3290 Oneリート投資法人 7.45% オフィス 70,500円
9位 3451 トーセイ・リート 6.51% 総合型 117,500円
10位 2971 エスコンジャパンリート 7.37% 商業施設 95,200円
11位 3459 サムティ・レジデンシャル 7.33% 住居 76,000円
12位 3476 投資法人みらい 7.25% 総合型 35,600円
13位 8963 インヴィンシブル投資法人 7.21% ホテル 60,600円
14位 8985 ジャパン・ホテル・リート 6.98% ホテル 83,300円
15位 3468 スターアジア不動産 6.69% 総合型 52,500円

NISA同様、楽天JEPQ,JEPQともマイナス。

 

NISA積立継続は、決めているが、JEPQはどうするのか? 検討中。

 

 2018年の米中間選挙の「再来」と仮定した場合、当時の下落率を現在の株価に当てはめると、S&P500は約6,200、ナスダック100は約22,500、NYダウは約36,400、日経平均株価は約52,200円まで売り込まれる計算になる。

 2018年の相場は、中間選挙の不透明感に加え、FRB(米連邦準備制度理事会)のタカ派的な利上げ継続(いわゆる「パウエル・ショック」)と米中貿易摩擦の激化が重なり、10月〜12月にかけて「クリスマス・クレイジー(世界同時株安)」と呼ばれる壊滅的な下落を見せた。