☆ かなり関心を惹いたレポートのようで，日経新聞のマーケット総合面（「まちかど」あたりだったか）でも紹介されていた。この認識は昨年「サブプライム（および証券化）バブル」が大崩壊した時に「予感」として抱いていた。実際オバマ政権が「グリーン・ニューディール」という事を言い始め，各国が右へ倣え政策を打ち出し始めた時，こういうレポートが出て来るだろうなと思っていた。日頃褒めた事のないストラテジストだが，今回は正解だ。
☆ 正しいと思う点は，バブルの主役は常に移り変わる（銘柄物色を思い浮かべればよい）という認識。そして今回の物色対象が「環境」であること。意見が相違している点は，今年の後半に本邦相場が本格的な上昇局面に入るという点。そう思わない理由は，日本の抱える構造問題（いつまで経っても外需依存，ダイバーシティやコンパクト・シティなど「構造を変える切り口」はたくさんあるのに，一向に長期ビジョンを示せない政策サイド（政党・官僚・マスコミ・学界）の存在）。
☆ 個別の論点を示すと，財政支出の効果は未知。株式取得機構50兆円は「見せ金」。これが発動するようなら「本格的危機」。円安は逃避通貨としての地位低下を示すもので，先ほどの構造問題（外需依存型成長）に復帰するだけの意味しかない。またIT革命はアル・ゴアの「情報スーパーハイウエー構想」の結果でもあるが，むしろウインテル型勝者総取りモデルが確立し，ITのデファクト・スタンダードによる基盤整備が出来たことが大きい。奇しくも今回の「環境バブル」にもアル・ゴアの姿が覗えることは興味深い。