こるれお～ねです。
イギリスのファストファッションチェーンの雄、ＴＯＰＳＨＯＰ（トップショップ）の日本の独占代理店であるティーズが１月末をもって日本で展開する直営店５店舗すべてを閉鎖したことを報じました。
トップショップは２００６年にラフォーレ原宿が小規模直営店でテストスタート。
手ごたえを得た森ビルグループがＨ＆Ｍ日本上陸との相乗効果を図り２００８年に運営母体となる日本の独占代理店 Ｔ’Ｓ（ティーズ）を森ビル系企業および投資ファンドが出資して設立していました。
そして、Ｈ＆Ｍの上陸に先駆けてラフォーレ原宿の店舗を増床しました。
その後はファストファッションブームもあり駅ビル、ＳＣ、路面店に４店舗を出店し（計５店舗）、加えてＥＣ店舗としてＺＯＺＯＴＯＷＮにも出店していました。
売上規模は年商３５億円あったと言われ、
昨年森ビル系企業と投資ファンドは資本を抜いてティーズ単独の運営になっていたようです。
トップショップはイギリスでは売上規模でプライマーク、ネクストに次ぐ第３位の規模であるファッションチェーングループ アルカディアグループの基幹業態となっています。
本国ではヤングストリートトレンドファッションの殿堂的ファッションチェーン。
欧州ではＨ＆Ｍ、ＺＡＲＡと並んでファストファッション御三家と言っても過言ではないほどの知名度を持っています。
そんなトップショップも日本進出にあたってはＺＡＲＡやＨ＆Ｍが直営であるのに対し、（ＺＡＲＡは当初は合弁その後独資化） 本国が全く資本を入れないフランチャイズ（ＦＣ）形式での展開をしていました。
現在、日本で次のパートナー探しをしているようですが、日本からの一時撤退の
可能性が示唆されています。
そもそも商品回転、鮮度命のファストファッションのＦＣ展開。
本国がどれだけ本気であったか、という問題もあります。
日本で商品を作っているわけではありませんので、
海外での小売展開には本国(本部)のフォロー体制が最も重要となります。
イギリスナンバー１ストリートファッションチェーンに恥じないだけの
オリジナルブランド、旬なＮＢブランドセレクト、古着、ホットなファッ
ション雑貨、コスメ、ヘアケア、インディーズブランドインキュベーションまで、そのミックス感、ストリートトレンド発信がトップショップの本来の強みです。
それに対して、日本ではトップショップの知名度が一部のファッション好きに限定されていた上、売場面積の制約からオリジナルブランドに絞った品ぞろえ、内外価格差（そもそもイギリスでもＨ＆ＭやＺＡＲＡよりもちょい高めです）などの足かせがありました。
そこに今回の円安傾向も原価アップに追い打ちをかけたのでしょう。
ＺＡＲＡやＨ＆Ｍのような直営であれば、為替が変わったところで、最終的にグローバルで採算を取ればよく、国内企業が円安で値上げをするような気運にあれば、むしろ値下げをしてマーケットシェアを奪取しに来るなんて戦略も可能で
実際、Ｈ＆ＭもＺＡＲＡも値段下げています。
ところが今回の円安は日本単独で運営している独占代理店のコスト直撃でしょう。
これはトップショップに限らず多くの日本の輸入代理店ビジネスに言えることです。
思い切りトップショップらしさを出せなかったところにラフォーレ原宿の売上家賃比率の高さ、新宿の坪家賃の高さでＦＣビジネスの採算では利益が取りづらく、円高がトドメを刺した、というところでしょう。
今後日本で展開するにはアルカディアが直営で腰を据えてやっていく必要があるでしょう。
個人的にはファストファッション賛成派なのでトップショップには
再度がんばってもらいたいと思うところです。
今回のトップショップの失敗から製造小売業の枠を越えていろいろ学べるところがありました。
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