OECD国際成人力調査

先日発表されたOECDの国際成人力調査、面白かったですね。

調査対象の世界24カ国中、「読解力」と「数的思考力」で日本人がトップとなったという調査結果は日本のマスコミにも久しぶりに明るい話題（？）だからか、結構大きく取り上げられていました。ホームシック気味の私にとっては、何だか単純に嬉しいニュースでした。

一方、アメリカは「数学的思考」と「ITを活用した問題解決能力」でかなり下位にランクインしてしましました。

私は興味があるニュースがあると、新聞のオンライン版で記事を探して、大きい記事だと大抵付いているコメント欄を読むのが密かな暗い趣味なのですが、今回のOECDの記事への反響もまた非常に面白かったです。（その媒体によって偏りもかなりあるのですが、そこも含めて面白いのです）

NYタイムズは「US Adults Fare Poorly in a Study of Skills」という記事でOECDの調査を取り上げていました。

アメリカのように人種も多様で大きな国をトップの日本やフィンランドと比べる事自体が無理があるという納得の意見もある一方で、「アメリカ人がそんなに馬鹿なら、なぜアメリカは世界1の経済大国なのか？」というような発言者の顔が見えるような意見もあったり。

一番多かったのはやはり、「アメリカでは教育が重視されていない」という意見だったかな。教師の地位も給料も低いからレベルの低い教師が多いし、スポーツが重視されスポーツが出来る子に人気が集まる半面、勉強が出来ると馬鹿にされやすい、とか。学区により教育のカリキュラムもバジェットも異なるので差が出やすい、という意見も多かったかな。

面白いな・・と思ったのが、最近のアメリカの高校＆大学教育がどんどん仕事、もっと言えば高所得に直結する内容に特化しがちになるつつあるという意見。同時に、歴史や哲学等の教養のない学生が、増えているという声がありました。

まあ、大学の学費もここ数年でかなり高騰してしまっているし、割の良い仕事につかないと教育ローンを返せないという現実もあったりするんでしょうけど。加えて、欧州と比べてセーフティネットがないアメリカ社会。自分の身を自分で守るにはウォール街でお金を稼ぐことがプライオリティになっても仕方がないのかもしれないけど・・・。何だか教育＝金儲けの手段となってしまうのは寂しいというか、違うと思うんですけどね。

実際、私の友人でも「Public Defenderになりたい」と多額のローンを組んでロースクールに行き、卒業後は仕方なく投資銀行で就職した・・・という人もいます。

リーマンショック前の2007年には、ハーバード大学の卒業生の約半数が就職先として金融・コンサルティング業界で選んでいます。金融危機でその割合は減ったものの、2013年の卒業生のうち約3割は金融・コンサル業界に進むとのこと。まあ、そりゃそうだよなと思う一方で、優秀な人材の多くがそちらに流れてしまうってどうなの・・・という気もするかな。

フィンランドでは教師になるための大学が超難関らしいのですが、そういった構造改革（？）意識改革も必要なのかもしれませんね。