ドル円とユーロドルは相関性があり、特にドルが主な要因で値動きした場合は、互いに影響しやすい傾向にあります。ユーロ主導でユーロドルが動いた場合は、ドル円へのインパクトは低いこともあるため、世界の基軸通貨であるドルの方が影響力があります。
今回は、ドル円、ユールドルをトレードする際に参考にすべき点をまとめていきます。
・「金利」（米５・１０年債利回り）
外貨預金の魅力のひとつは相対的に金利が高いことです。日本では低金利が続いていますので、たとえば相対的に金利の高い国の通貨で預金をすれば、円預金よりも高い金利が外貨建てで受取れます。このように低金利の円を売って金利の高い国の通貨を買う取引が増えれば円安要因となります。つまり、金利の低い国の通貨は売られやすく、金利の高い国の通貨は買われやすいということになります。
・「金融政策の動向」テーパリング（金融緩和縮小）など
各国の中央銀行は、上記の物価や景気安定化のために金融政策を実施しています。各国は経済成長率や物価の低下・下落が見込まれる場合には、金融緩和を実施します。その結果、経済成長率、物価が上昇する傾向があります。このように金融政策の動向によって相場は大きく変動しうるため、各国の中央銀行の景気・物価の判断、金融政策の見通しは為替市場でも大きな注目材料となっています。
・「貿易収支」
日本企業が海外にモノを輸出して、代金として受け取った米ドルを円に換えるときには、米ドルを売り、円を買うことになります。この取引が多くなれば「円高・米ドル安」につながります。逆に、日本企業が海外からモノを輸入して、円を米ドルに換えて代金を支払う取引が多くなれば「円安・米ドル高」につながります。こうした動きを国全体で見たのが貿易収支です。
貿易収支が黒字というのは、輸入より輸出が多いことであり、つまり上記の例であれば、円を売る取引より円を買う取引が多くなるため円高要因になります。
貿易収支が黒字の国の通貨は高くなる傾向がありますが、実際には発表された貿易収支の黒字額が予想より大きいとその通貨が値上がりするというように、予測から買われる場合があります。貿易赤字の場合はその逆となります。
・「投資収支」
日本の投資家が米国の株や債券を買うためには、円を米ドルに換える必要があります。逆に米国の投資家が日本の株や債券を買うためには米ドルを円に換える必要があります。これを国全体でとらえたのが投資収支です。つまり株や債券が買われる国の通貨は上がりやすく、売られる国の通貨には下がる要因となります。日本の株や債券が買われる場合には「円高」要因、日本の株や債券が売られる場合には「円安」要因となります。
・「景気動向」
景気が良いということは、経済活動が活発であるということを意味しますので、株価の値上がりを見込んでその国の株式市場に海外の投資家の資金も入ってくるなど、通貨高要因になります。たとえば米国に関しては、原則毎月第一金曜日に発表される「雇用統計」が米国の景気動向を見る指標として大きな注目を集めます。この指標の数値が予測より高ければ米ドル高、低ければ米ドル安となる傾向があります。
・「地政学リスク」（地域紛争や自然災害など）
地域紛争やテロ事件、自然災害などの有事があると経済が混乱すると考えられて、その当事国の通貨が下落することがあります。
・「市場心理」
現在、通貨の取引は貿易など実際のモノなど（財やサービス）の輸出入に伴う需給に基づいたものよりも、投資や投機など通貨の売買そのものによって利益を得ようとする取引のほうが圧倒的に多くなっています。そのため、上がったから買う、下がったから売るというように為替レートの動き自体が買いや売りにつながったり、特段の理由もなく乱高下したり、何かの情報でパニック売りが起こって大きく下落したりするといったこともあります。
