ノーベル賞おめでとうございます!

素晴らしい快挙ですが、この人の生き方がさらに金メダル級です!

大村智さん、故郷・山梨に美術館丸ごと寄贈 
巨額特許料にも「食べるだけで十分」と寄付
withnews 10月5日(月)

 ノーベル医学生理学賞を受賞した大村智・北里大特別栄誉教授(80)。
現役の研究者でありながら、美術愛好家としても知られています。
2007年には、故郷である山梨県韮崎市にコレクションを新築の美術館ごと寄付。
購入費だけで総額5億円にのぼりますが、故郷への恩返しであり「若い人たちへの投資でもある」と語っています。

特許料つぎ込んだ「大村コレクション」

 北里研究所名誉理事長でありながら女子美術大理事長も務める大村さんは、絵画や陶器、彫刻など美術品の著名な収集家として知られています。
特許料の大半を購入に充てた約3500点にのぼる作品群は「大村コレクション」とも呼ばれています。
 薬の開発関連の特許料は北里研究所に入った分だけで250億円。
しかし、本人は「食べるだけで十分」と、研究所の経営再建や病院建設にも巨費を投じました。
残りを上村松園や三岸節子ら女性画家を中心とした美術品の収集に充ててきました。

展示品だけで5億円超、敷地内に温泉施設も

 そのうち1500以上の作品が2007年、これらを収蔵する新築の美術館ごと、生まれ故郷の山梨県韮崎市に寄贈されました。
 美術館は大村さんの生家近くにあり、鉄筋コンクリート造り2階建て。
喫茶室も兼ねた部屋を含め、展示室は3室あります。
敷地面積は2627平方メートル、延べ床面積は478平方メートル。
同じ敷地には日帰り温泉施設もあります。
 展示・所蔵品の購入費だけで総額5億円にのぼり、美術館の建設費も2億円以上。
大村さんは開館当時、「この美術館は、若い人たちへの投資でもある」「美術品は人類の共有財産。美術品を鑑賞する喜びを皆さんと分かち合いたい」と説明。
地元を選んだ理由は、「人として大事なことは恩返しすること」と語っていました。

同じノーベル賞受賞者でも、前の会社と特許料で訴訟沙汰となった中村修二氏とは好対照です。

なんか大村さんの生き様、とてもすがすがしいです!

人間国宝に認定して欲しいです。


続いて、映画の話題です。

「奇跡は起こせるのか?」がテーマの映画です!

SAINT RALPH リトル・ランナー(2004)カナダ映画

あらすじ:
 難病の母のために奇跡を起こそうとボストンマラソンでの最年少優勝を目指す少年の姿を描いた感動コメディ・ドラマ。
50年代のカトリック学校を舞台に、思春期の少年の母への一途な思いを宗教的なバックグラウンドの中に綴る。
 1953年、カナダ・ハミルトンのカトリック学校。
ここに通う14歳の少年ラルフは、タバコや性に対する興味が人一倍で、校則破りの常習犯。
ある日、そんなラルフの母親が入院中に昏睡状態に陥ってしまう。
看護婦の“奇跡でも起きない限りお母さんは目覚めない”との言葉にショックを受けるラルフ。
ところが無理やり入部させられたクロスカントリー部で、コーチのヒバート神父が“君たちがボストンマラソンで優勝したら奇跡だ”と語るのを聞いたラルフは、自分が“奇跡”を起こして母を助けると誓い、猛練習を開始する。

このストーリー、ある程度事実に基づいているのかと調べたところ、1953年の優勝者はなんと日本人(山田啓蔵)で連覇した外人選手はいないということであくまでもフィクションの設定でした。

さらに調べるとボストンマラソンでの日本人の優勝者は結構多く、1951年(田中茂樹)、1955年(浜村秀雄)、1965年(重松森雄)、1966年(君原健二)、1969年(ウネ谷義秋)と20年間の内6人と素晴らしい結果を残しています!

映画の内容は、ラルフのキャラが大物過ぎて途中ついていけませんでしたが、よくあるハッピーエンドづくめにしなかったのはよかったかも。

うたれづよさは人生にとって財産だということがよくわかる映画です。

学校でいじめられている子は、みれば何か得るものがあるはずですので、必見!


では、こんな話題も。

「暇な奥さん」が危ない!
我が道を暴走する“やりすぎ妻”の共通点
週刊SPA! 10月5日(月)

 健康食、節約、子供の教育、趣味から反原発まで。
他人や家族の迷惑も顧みず、我が道を貫き通して暴走する「やりすぎ妻」たち。
彼女たちが迷走する理由について、コラムニストの石原壮一郎氏はこう分析する。

「最近、『正しい生き方』に憧れる人が増えてますよね。
だから、自分とは違う考え方の人をすぐ非難したり、少し過激な発言をする人を徹底的に叩いたり。
もはや『正義の味方症候群』です。
ただ、そうなってしまう気持ちもわかるんです。
今は景気的にも先行き不安で、何が正しくて何が悪いのかもわからない非常に生きづらい時代です。
だからこそ、それぞれが食事や生活、思想、趣味など、さまざまな対象に自分の生きる指標を見いだして、妄信してしまうのではないでしょうか」

 では、夫や周囲に迷惑をかけるほどのやりすぎ妻になる人には、何か共通点はあるのだろうか。

「夫の権威が失墜している家庭は要注意ですね。
本来、妻は夫を、夫は妻を尊敬・尊重しあうのが正しい夫婦のあり方。
でも、妻が夫に頼りなさを感じるため、夫の言うことを聞かず、暴走する。
あと、暇な奥さんも危ないです。
だってテレビ番組に出てくる大家族を抱えて大忙しのお母さんがオーガニックに凝っているなんてこと、ありえないじゃないですか? 
時間があるからこそ、過剰に何かに打ち込みすぎてしまうんですね」

 そのほか、向上心が異様に高い人の場合、メディアやネットなどで提示される「ステキな奥さん像」に向かって、脇目もふらずに猛進してしまうケースもあるとか。
こうした妻の暴走を食い止めるため、夫にできることはあるのだろうか。

「一日5回、自分の奥さんのことを褒めましょう。
『料理がおいしい』『キレイだね』とか、何げないことでいいんです。
そこで彼女たちの自己承認欲求を満足させ、『私は認められているんだ』と思わせてあげる。
それが一番効果的ですよ」

【石原壮一郎氏】
コラムニスト。
『大人養成講座』『大人力検定』などの著書を発表した「大人力」の第一人者。
近著に、多くの人生相談を集約した『日本人の人生相談』(ワニブックス)など

結婚してみて、自分のやりたくて遣り残していたことに気づいたのかな?

テレビの影響も無視できませんが、ママ友の影響も大きいような気がしますね。

朱に交われば赤くなる。

また、奥さんを褒めればいいというのも安易な方法のように思えます。

私のオススメは、感動できるよい本や映画を(できれば)一緒にみることです。

平凡な日常の中にも生きがいや素晴らしさがある、または病気や事故というハンディでも頑張り続けているような人、というような内容だと最高です。

実は、平凡こそ素晴らしい、を再確認できると思います。


続いて、私もYouTubeでみましたが、彼らはまるでヤクザですね。

「何をぬかしとるんや、コラァ!」 
アリさん引越社幹部の「恫喝」が物議
J-CASTニュース 10月5日(月)

 ブラック企業だと訴訟を起こされた「アリさんマークの引越社」の幹部が、労働組合員らを恫喝する様子がユーチューブに投稿されて物議を醸している。
引越社側は、「トラブルがあったのは事実」とだけ言っている。

 「お前、何踏んでんねん、オイ!」。
引越社関東の副社長が足元を指差し、ビデオを撮る組合員にこう声を張り上げる。
すると、派遣ユニオンの書記長が「もうちょっと丁寧なお話をした方がいいよ」と戒めた。

■労組側「尋常な人じゃないですよ」

 ところが、副社長は、さらに逆上して、「あ? 何?」「謝ったら何してもええんか」と詰め寄って...。

 これは、ユーチューブに2015年10月1日に投稿された4分強の動画の1シーンだ。

 この日は、引越社相手に訴訟を起こした男性社員(34)が加入している労組「プレカリアートユニオン」などが、東京都内の引越社関東のオフィス前で抗議活動をしていた。
副社長らは、仕事の邪魔になると拡声器の使用中止を求めようとして、外に出てきたらしい。

 組合員に詰め寄る副社長に、派遣ユニオン書記長が「何か尋常な人じゃないですよ、そういう話し方は」と諭すと、副社長は、「何をぬかしとるんや、コラァ!」「誰に言うてんねん」などと怒り、押し問答はしばらく続いた。

 この動画は、プレカリアートユニオン側が投稿し、ネット上で大きな反響を呼んだ。
10月5日夕現在で、60万回ほども再生されている。
副社長が組合員に足を踏まれてカッとなったようだが、動画にもアップされたためイメージダウンになるといった声が相次いでいる。

 引越社を巡っては、社員らから、残業代が支払われなかった、仕事中の荷物破損や車両事故の損害を給与から天引きされたといった指摘が出ている。
男性社員は、組合活動をしたことで不当な配置転換を受けたとして、7月31日に地位確認などを求める訴訟を起こしていた。

「トラブルがあったのは事実です」

 報道などによると、男性社員は、会社の機密を漏らしたり訴訟で会社の名誉を害したりしたとして、8月11日付で懲戒解雇処分を受けていた。
そのときに、男性社員の「罪状」を挙げ、「一生を棒にふることになりますよ」と強調した解雇通知が全店に貼り出されるなどしたという。

 男性社員が仮処分の申し立てなどをすると、引越社は、一転して解雇を撤回し、男性社員は10月1日に復職した。

 ところが、以前の営業担当ではなく、6月に配置転換を受けたシュレッダー係にそのまま据え置かれてしまった。

 さらに、男性社員は、前出の動画でプレカリアートユニオンの執行委員長からインタビューを受け、驚くべき内容を告白した。

 「再掲示」と書かれた解雇通知を掲げ、この紙がまだ社内で貼られたままだというのだ。
それも、もっと場所が増えており、タイムカードにもテープで貼り付けてあったという。

 シュレッダー係の職場でも、男性社員の顔を切り抜いて掲示板に貼ったうえ、その上下に次のように書かれた紙が貼られていたそうだ。

  「北朝鮮人帰れ」「過激派の流れを汲むような怖い人は去れ!」

 プレカリアートユニオンの委員長も、この掲示板を撮った写真をツイッターで紹介している。

 引越社関東の広報担当者は、副社長が組合員を恫喝したことについて、「トラブルがあったのは事実です」と取材に答えた。
しかし、その内容については、「係争中の案件ですので、細かい部分はお答えできかねます」とした。
解雇通知が再び貼られたり、「北朝鮮人帰れ」といった紙が掲示されたりしたかについても、事実かどうかは答えられないという。

元ボクシングチャンプの赤井秀和さんがCM出演していましたが、彼も同じ穴のアリさん(むじな)だったのでしょうか?

それにしても会社幹部の態度は象さんなみですので、「ぞうさん引越し社」と社名を変えて出直したほうがいいのかもしれませんね。

では、10-7生まれの有名人です。

1947年桐山清澄(将棋棋士)、1951年桐野夏生(小説家『柔らかな頬』『OUT』)、1952年ウラジーミル・プーチン (ロシア:大統領(2代),首相)、1955年ヨーヨー・マ(馬友友) (米:チェロ奏者)、1960年氷室京介(ミュージシャン(BOOWY[解散]/ヴォーカル))、1961年佐々木倫子(漫画家『動物のお医者さん』)。

では、こちらの名曲も。
尾崎豐 - I Love you


今回は、産経新聞の記事3連発です!

まず良識ある大人がオリンピックを考えると、こうなります!

2015.10.5
【正論】爽やかな秋空の下で東京五輪を 現代史家・秦郁彦

 2020年の東京オリンピック開催まであと5年となる現在、国立競技場、エンブレム問題と2度の白紙撤回が続き、東京大会のイメージが大きくダウンした。

 しかも重なる不手際に対する責任の所在は不分明のまま、大幅なコストカットと国際オリンピック委員会(IOC)が要望した2020年1月の完成時期が両立できるのか、国際コンペをやり直して新エンブレムをすっきり選べるのか、国民は疑心を深めている。

 《3度目の白紙撤回も?》

 やや手遅れの感もあるが、このさい好評だった1964年の東京オリンピックを忠実に継承し、再現する手法もあり得るのではないか。
旧国立競技場は、建設省(現・国土交通省)、それも関東地方建設局の技官グループが設計し、工事を監督して14カ月の短工期で完成させた。

 設計図が残っており関係者の多くは健在なので、手間もコストも最低限ですむ。
北京五輪の430億円、ロンドンの650億円より安く仕上がるだろう。
ついでに今は石巻に移した聖火台も戻したい。

エンブレムもコンペはやめて、亀倉雄策氏によるなじみ深いデザインを数字だけ入れ替えるか、招致段階で使った桜の花柄のエンブレムを原案者に手直ししてもらうか、いずれでもよいだろう。
トラブルの続発を心配しているIOCも賛成してくれると思う。

 それにしても、ご難続きに嫌気がさしたのか、新聞の投書欄にはオリンピック返上論を見かけたし、NHKの解説委員が「3度目の白紙撤回もありうる」と不吉な予言をしていた。
具体的に何を想定しているのかは不明だが、今年の7月から8月にかけての暑熱にあえいだ筆者にはピンとくるものがあった。

 《記録の更新どころではない》

 あえて言えば、2020年の東京五輪にとって最大の課題は、7月24日から8月9日に至る会期中の暑熱をどうしのぐかである。

 今年の気象データを照合してみる。
7月24日の東京の最高気温は33・9度、最低気温は25・0度、湿度は95%。
8月9日は33・4度と24・7度、54%で、17日間に最高気温が30度を下回った日は1日もなく、最低気温25度以下、湿度50%以下の日はいずれも2日しかない。

湿度60%以上は体感温度が5度プラスとなるので、実質は40度前後、エアコンの排気やアスファルトの照り返しを考慮すると50度に達するという試算もある。
環境省のガイドラインには35度以上の日は「特別な場合を除き、運動は原則中止」とあるが、五輪には特例を適用するのだろうか。

 それなりの対策案もちらほら見かける。
最終日の男子マラソンは、スタートを朝の7時半に予定しているそうだが、増田明美氏は6時より早くと提案していた。
サッカーや陸上競技は夜間実施だともいう。
他にも遮熱性の舗装にするとか、走行中の選手にミストを振りかける、植樹して木陰を作る、果ては熱中症者を搬送する病院に外国人用の通訳を配置する案も出ているようだ。

 こうなると記録の更新は論外で、生き延びるのが精いっぱいという感じがしないでもない。
観客のほうも、世論調査で観覧希望者が5割しかいないと分かった。
残りは暑熱を避けてテレビ観戦ですませるつもりかもしれない。
振り返ってみると、前回の東京五輪(64年10月10~24日)は「世界中の秋晴れを集めたような」青空の下、最高21度、最低12度の爽やかな気温の開会日を迎えた。

《放映権料の分担も一案》

 誰もがその快い記憶を忘れていないのに、今回はなぜ最悪の季節に乗りかえたのか。
IOCの財政を支えているテレビ放映権料が高騰し、最近はNBCテレビ(米国)がほぼ独占してきた。
秋の好シーズンはサッカー、フットボール、野球の中継が優先し、五輪は夏枯れの季節に押しやられてしまったというのが実情らしい。

 半世紀前の東京五輪のとき、ニューヨークに住んでいた筆者は、米国民の関心が低く、新聞やテレビの報道も少なかったので、「東洋の魔女」(女子バレー)の活躍ぶりは帰国後に知ったほどだ。

 ともあれ、筆者はあえて開催期日を秋に変更するよう、日本政府がIOCと交渉することを提言したい。
作家でジャーナリストのロバート・ホワイティング氏は猪瀬直樹・前東京都知事らがIOCへ提出した公文書(英文)に、7~8月の会期は「マイルドで…アスリートたちがベストのパフォーマンスを見せることのできる理想的(アイデアル)な気候」と表現しているのを見つけ、「思わずあごが落ちそう」になったと書いている(『夕刊フジ』、14年4月23日付)。

 多言は要すまい。
誤解を与えたことを率直に詫(わ)び、選手たちのために東京の酷暑期は回避したいと説明すれば、IOCも納得するのではあるまいか。
リオデジャネイロの五輪放映権料は22億ドルだという。
都合によっては3割程度を日本政府が肩代わりするのも一案だろう。(はた いくひこ)

オリンピック利権に群がる魑魅魍魎(ちみもうりょう)のせいで、五輪プロジェクトはやり直しの連続という異常事態です。

では、発想変えて、できるだけ利権を生まないようにする案であれば、もっとスムーズにことが運ぶはずです。

正常な大人なら、まず考えることです。

なるべく無駄な費用が発生しないように工夫するという前提で、既存の施設を最大限有効活用する、疑惑だらけのエンブレムは64年の東京オリンピックという原点に戻る、選手第一を考え猛暑の開催期間をずらす、など今回のオリンピックをよりコンパクトにすることで、今後経済力のない小国でも誘致立候補できるようなプロトタイプを作るのです。

箱物(ハード)費用を絞る代わりに、選手たちの利便性を最大限考慮し、ソフトの部分でより充実を図る方向を目指すべきです。

オリンピックは一部政治家や建設業界のための祭典ではなく、アスリートのための大会であることを再認識すべきです。

東京五輪を、従来の金まみれのオリンピックから、選手が心地よく競技できる場所の提供という本来のオリンピック精神の原点を取り戻す大会とするのです。

もうそろそろ、オリンピック招致を景気対策の一環としてみるのはやめるべき時期にきているのではないでしょうか、ねえ。

続いて、毎日新聞のご都合主義をあぶりだした記事です。

毎日新聞世論調査室長の“ご指摘”に反論する 
そちらこそ安保法案反対デモを過大評価しすぎではないか?

 安全保障関連法案の成立が迫っていた9月17日、毎日新聞はインターネットのサイト上に世論調査室長・平田崇浩氏の署名入りで「産経世論調査:安保法案反対デモの評価をゆがめるな」と題した記事を掲載した。
産経新聞社とFNN(フジニュースネットワーク)が9月12、13両日に実施した合同世論調査で「安保法案に反対する集会やデモに参加したことがあるか」を尋ねた結果について、産経の同15日付朝刊で「ある」が「3・4%にとどまった」と書いたことなどを批判する内容だった。
「野党ウオッチ」の表題とは離れるが、「とても世論調査分析とは呼べないもの」との指摘を受けた以上、きちんと反論しておきたい。

 平田氏は、「安倍政権の応援団として、全国に広がる安保法案反対デモが気に入らないのはよく分かる。
『毎日新聞や朝日新聞はデモを大きく扱っているが、デモに参加しているのはたった3・4%にすぎない』と言いたいのだろう」と書いた。

 毎日新聞が、安保法成立が気に入らないのはよく分かる。
連日のように安保関連法案反対のデモを取り上げ、世の中の大半が法案に反対かのような記事を大々的に書いてきたのだから、安保法成立が秒読み段階となり、よほど無力感が漂い、悔しかったのだろう。

 推測するは自由だが、少なくとも私は「安倍政権の応援団」との自覚はない。
安倍晋三首相が取り組んでいることを私なりに取材して記事を書き、同様に現在は野党担当記者として「おかしいなあ」と思うことが多い民主党など野党の動きを率直に書いているだけである。
毎日新聞は「反安倍政権の応援団」なのかもしれないが、私は「安倍政権の応援団」などという矮小化したレベルで記事を書いていない。

平田氏は、産経・FNNの世論調査のサンプルが1000人であることから、「3・4%」を有権者1億人にあてはめ、「安保法案反対デモの参加経験者が340万人に上る計算になる」と記し、「大変な数字だ」と持ち上げた。

 さらに、集会に参加したことがないと答えた人(全体の96・6%)のうち、「今後参加したい」が18・3%いたことから、「回答者全体の17・7%がデモ・集会に参加したいと考えている計算になる」と指摘。
「3・4%」と合わせ有権者1億人にあてはめると2000万人だとして、ご丁寧にも「『安保法案に対する世論の反発の大きさを示した』と書かなければならない」との“ご指導”も承った。

 一方で、平田氏は「1000サンプル程度の無作為抽出調査では、パーセンテージで通常3~4ポイントの誤差が生じるとされる。
にもかかわらず、3・4%という小さな数値を根拠に『デモに参加しているのはごく少数の人たちであり、共産党などの野党の動員にすぎない』というイメージを強引に導き出したのが産経新聞の記事だ」と断じた。

 「野党の動員」とは一言も書いていないが、そこは個人の推測の域だ。
しかし、「3・4%」を「大変な数字」とする一方で、「小さな数値」とはどういう了見だろうか。
「3~4ポイントの誤差が生じる」ならば、そもそも「大変な数字」と指摘すること自体が矛盾している。

 毎日新聞の世論調査のサンプルはきっと万単位なのだろうと思って調べたら、9月19、20両日に実施した世論調査は「有権者のいる1688世帯から、1063人の回答を得た」という。
毎日新聞の世論調査は「3~4ポイント」の数値は意味がないと自ら宣言していることになる。

安保法成立後に実施したこの毎日新聞の世論調査で、安倍内閣の支持率は「8月の前回調査より3ポイント増の35%、不支持率は同1ポイント増の50%」だったという。
毎日新聞をはじめ朝日新聞や東京新聞、一部の民放は必死に安保法案反対のキャンペーンを行ったが、それでも内閣支持率は上昇していた。

 「毎日新聞などがあれだけ法案反対を訴えた中でも内閣支持率は上昇したのか」と受け止めるのが普通の感覚だと思うが、毎日新聞にとって「3~4ポイントは誤差」なのだから、見出しに取るはずがない。
9月21日付朝刊の1面トップで報じた世論調査の記事のメーン見出しは「安保成立『評価せず』57%」で、袖見出しは「強行『問題だ』65%」だった。
もう一つの見出しは「内閣支持35%」で、支持率が上昇したことは記事を読まないと分からない。
「3~4ポイントは誤差」だというのだから、当然だろう。

 ところが、毎日新聞が今年7月4、5両日に実施した世論調査の結果を報じた7月6日付朝刊1面の記事の見出しは「安倍内閣不支持上回る」だった。
サンプルは「有権者のいる1720世帯から、1036人の回答を得た」という。

 それによると、7月の安倍内閣の支持率は「5月の前回調査から3ポイント減の42%、不支持率は同7ポイント増の43%」だったという。
そして「2012年12月の第2次安倍内閣発足後初めて、支持と不支持が逆転した」としている。

 支持42%と不支持43%の差は1%。
平田氏の理屈で言えば、「誤差」でしかない。
ところが記事のメーン見出しは「安倍内閣不支持上回る」。
1%という誤差の範囲内の小さな数値を根拠に「安倍内閣は国民に支持されていない」というイメージを強引に導き出したのが毎日新聞の記事だ。
とても世論調査分析とは呼べないものだ。

さらに平田氏は、産経・FNNの世論調査を報じた私の記事について「世論調査の社会的な役割とはほど遠い『扇動記事』と言わざるを得ない」とも指摘したが、室長として自社の新聞を読んでいないのだろうか。
それとも自分たちの書く記事は扇動ではないが、産経が書く記事は扇動だとでも言うのだろうか。
民主党政権での「強行採決」は良くて、自公政権の「強行採決」はよくないと訴える民主党と同じ理屈だ。
さすが「反安倍政権の応援団」だ。

 私は9月12、13両日の世論調査で、集会への参加経験者の41・1%が共産党支持者であり、14・7%が社民、11・7%が民主、5・8%が生活支持層で、参加者の73・5%が4党の支持層だったと書いた。
産経・FNNは安保法成立後の9月19、20両日にも合同世論調査を実施し、22日付朝刊では、集会に「参加したことがある」が4・1%で、共産党(24・3%)や民主党(17・0%)など法案に反対した政党の支持層が計46・3%を占め、支持政党なしが29・2%だったことを伝えた。

 安保法案に反対する(した)政党を支持する人たちが集会参加に占める割合は、わずか1週間で73・5%から46・3%となった。
「誤差」のレベルを超えた差だ。
それでも、共産党を筆頭に法案に反対する(した)政党の支持層の参加率が高いことは変わらなかった。
世論調査の設問で集会やデモへの参加の有無を尋ねたのは、私が知る限り産経・FNNの調査だけだった。
集会やデモの実相の一端を伝えることができたと自負している。

 しかし、平田氏は「デモ・集会の参加経験を無理やり数値化」と批判した。
毎日新聞は同様の質問をしたことがないと思うが、平田氏は「デモ参加者に野党支持者が多いことは何の驚きもない」と推測している。
「他人の土俵」で論評するのは勝手だが、驚くか驚かないかは、まず自紙の世論調査で尋ねた上で書いたらどうか。

平田氏は、デモ参加経験者の支持政党別の内訳を記した私の記事について、「小数点以下まで算出することに統計的な有意性はほとんどない」とも指摘している。
産経・FNNの合同世論調査は、全ての数値について原則、小数点第1位まで記していることを付言しておきたい。

 前回の「酒井充の野党ウオッチ」(9月10日にネットで公開した「朝日新聞や民主党が絶賛した8・30国会デモは、デマと罵詈雑言が飛び交う『異常空間』だった…」)でも記したように、私自身、何回か国会周辺の集会に足を運んだ。
有識者までが首相を呼び捨てにして「安倍をたたき斬る」とか「安倍の頭に五寸くぎを打つ」と叫び、聴衆がそれに歓喜の声を上げていた。
デマと罵詈雑言が飛び交い、参加者による警察官への悪態がはびこる唾棄すべき空間だった。
しかし、毎日新聞の「扇動記事」ではそういった実態は伝わらない。

 毎日新聞特別編集委員の岸井成格氏は、自身がキャスターを務める9月16日放映のTBS番組で「メディアとしても廃案に向けて声をずっとあげ続けるべきだと思う」と主張し、放送法違反の疑いがあるような「扇動発言」を堂々とした。
産経の批判をするのは結構だが、もうちょっと自分たちの足下を見つめ直したらどうですか、毎日さん。

 「これからもずっと訴え続ける」と訴えていたはずの安保法案反対のデモと集会が、成立後にはパタリと行われなくなり、静寂を取り戻した国会周辺で9月某日、この記事を書いていて、本当にそう思う。

是非、毎日新聞の反論が読みたいものです。

自分とは違う異論を戦わせることこそが、成熟した民主主義の姿なのですから。

そして、朝日新聞にも、鉄槌が。

2015.10.5
【新聞に喝!】朝日はまだ牙をむくのか 
常識から乖離した副教材報道 ノンフィクション作家・門田隆将

ようやく「落ちつき」を取り戻してきた感がある。
安保法制論議のことだ。

 マスコミ報道のヒステリックさがおさまり、それにつれて、明日にでも「戦争が始まる」という雰囲気が消えつつある。
国会前に著名人がやってきて叫んだり、パフォーマンスを行う光景も、ぱたりと消え、労働組合や全学連などの幟(のぼり)が林立する中、「戦争法案」「憲法違反」「絶対、廃案」…を叫んでいた国会周辺の喧噪(けんそう)が、すっかり収まったのである。

 それを煽(あお)りに煽った一部のメディアにも、落ちつきが見られ始めた。
毎朝の新聞紙面で、そのことを感じる向きは少なくないだろう。
私はこれで、やっと「冷静な議論」ができるのではないかと期待している。
法が成立してからでしか、落ちついた議論ができないのは、間違いなくこの国の不幸である。

 しかし、核ミサイルの脅威が増す北朝鮮や、尖閣を「核心的利益」と表現し、「必要ならば武力で領土を守る準備はできている」とまで広言する中国から、どう「命」と「領土」を守るのか、そして、国際社会の現実を踏まえた「自衛権の行使」の線引きをどこにするか、という極めて大切な問題について、感情論ではなく、冷静な議論がおこなわれることに期待する。

観念的な報道で大衆を煽り、そういう落ちついた議論の“壁”になった新聞には、大いに反省を促したいと思う。

 さて、落ちつきを取り戻した新聞は、さっそく興味深い「差」を見せてくれた。
9月30日付紙面で、文部科学省と総務省が公表した高校生向けの「副教材」に関する報道だ。

 選挙権年齢が18歳以上に引き下げられ、来年の参院選にも実施されることに対応し、両省は、〈個人的な主義主張を述べることは避け、中立かつ公正な立場で生徒を指導することが求められる〉という極めて常識的な副教材をつくった。
さすがにどの新聞も客観報道で対応したが、唯一、朝日だけが牙を剥(む)いた。

 〈「中立とは」教員困惑〉

 〈「現場が萎縮(いしゅく)する」「時の政権が基準になる」〉

 そんな見出しを掲げて、時の政権が中立の基準となる懸念があると指摘し、安保法制反対運動で注目を集めた「SEALDs」を例に出し、〈彼らはいま自分の足で立とうとしているのだ。若い世代が現実の問題に出あい、考え、対話しながら答えを探っていく。学校や地域はそれを支えたい。そこから新しい政治のかたちが育つはずだ〉

 と、主張した。
政治的な中立性が求められる教育現場の話から、自分の主義主張に近い政治運動に踏み込む若者への支援と礼讃(らいさん)へと、記事は向かうのである。

新聞に公平中立など求めるつもりはない。
しかし、少なくとも、朝日の「角度」のつけ方が、どこか世間の常識から乖離(かいり)してしまっているのではないか、と心配になる。

【プロフィル】門田隆将
昭和33(1958)年、高知県出身。中央大法卒。
ノンフィクション作家。
近著に、先の大戦でのバシー海峡の悲劇を描いた『慟哭(どうこく)の海峡』がある。

日教組シンパの多い朝日新聞ならではの論調ですね。

「慰安婦強制連行」という捏造記事を訂正もせず長い間平気で垂れ流していた朝日新聞の唯我独尊体質は、今もさほど変わってないようですね。

しかし、「時の政権が基準になる」のは民主主義の基本ルールで致し方のないことです。

批判するなら、代替案はあるのでしょうか?

一度、朝日新聞が満足できる副教材というものをみてみたいですね。

前もっていいますが、歴史的裏づけのない「自虐史観」の押し売りだけは勘弁願います。


では、10-6生まれの有名人です。

1866年孫文(孫中山)(中国:革命家,中華民国大総統)、1921年寺内大吉(小説家『はぐれ念佛』)、1941年雁屋哲(劇画原作者,エッセイスト)、1959年中沢けい(小説家『海を感じる時』)、1960年マッスル北村(タレント,ボディービルダー)、1988年堀北真希(女優)。

尾崎の同名曲も有名ですが、こちらも素敵です。
徳永英明 / I LOVE YOU
国民の多くが不支持を表明している安保法制、セキュリティや運用面でも問題アリのマイナンバー制の見切り発車など、安倍政権は国民から選ばれた政権として都合よく「決める政治」を使っています。

では、大見得を切って国民に約束した「議員定数削減」や「プライマリーバランス達成」などの肝心なアジェンダの方はといえば、ちゃっかりと「決めないでやり過ごす政治」を決め込んでいます。

今の安倍政権に不信感や不安を覚えてしまうのは、こうした国民無視のご都合主義が無批判に幅を利かせている点です。

少なくとも、国民世論を二分するような重要法案であれば、その都度国民に信を問うべきです。

そして、安倍総理お気に入りのこの人の言動にも違和感を感じてしまいます。

橋下氏「民主の落選組」 
維新“残留者”を批判
産経新聞 10月2日(金)

 「おおさか維新の会」の結党を正式表明した橋下徹大阪市長は1日の記者会見で、松野頼久代表ら維新の党の“残留組”を「偽物」などと激しく批判した。

 橋下氏は、松野氏らが安全保障関連法の廃案を目指し民主党などと共闘したことをあげ、「維新の党は終わった」と強調。
「みんな民主党の落選組じゃないですか。維新の党は民主党の落選者を民主党に再度ほうり込むための装置になり下がった」とこき下ろした。

 橋下氏は、松野氏らが「維新」の党名返上と、政党交付金を双方に配分する「分党」を拒否していることについて「偽物の維新と言い続ける」と宣言。

 「今の維新の党の国会議員は自分たちの力で党を作り上げたわけではない」と指摘したうえで「カネと名前がほしいなら全部くれてやったらいい。カネにがめつい人はじきに消滅する」と突き放した。

金や名誉に拘泥している点ではお互いに「目くそ鼻くそを笑う」です。

そして、同日の産経新聞の記事です。

新党「おおさか維新の会」続く縮小、参加見通し20人割れ
産経新聞 10月2日(金)

 ■消長握る安倍政権との距離感

 新党「おおさか維新の会」には、維新の党の「大阪系」国会議員がそろって加入する。
ただ、参加が確実な議員は20人に届いておらず、橋下徹大阪市長をトップに一時は国会議員が60人を超えていた過去の勢いはない。
再興のカギを握る橋下氏の政界復帰も保証されておらず、11月の「大阪ダブル選」で敗れれば、永田町における影響力低下に拍車がかかるのは必至だ。

 橋下氏が平成24年に立ち上げた「日本維新の会」は直後の衆院選で54議席を獲得し、国政初挑戦で民主党に迫る野党第二党に躍り出た。
しかし、昨年の次世代の党との分党、結いの党との合流、そして今回の分裂を受け、“本家・維新”の勢力は大幅に縮小する見通しだ。

 高い知名度と発信力で党を引っ張ってきた橋下氏は1日の記者会見でも、12月の市長任期満了で「政治はきっぱり終了」と強調した。
松井一郎大阪府知事らが期待する政界復帰の確約はない。
新党には若手が目立ち、国政で強い影響力を持つ国会議員は少ない。
足元の大阪ダブル選で完勝が果たせなければ「将来性のない少数政党として永田町で存在感を失う」(維新の党関係者)との見方が強い。

 一方、松井氏は1日の会見で、新党の立ち位置について「今後も是々非々だ」と強調した。
ただ、合流も視野に来年夏の参院選の選挙協力に向けて維新の党や民主党が目指す野党共闘とは一線を画す意向だ。

 橋下氏は会見で、官公労の支援を受ける民主党と維新の党による野党再編について「改革を放棄した」と猛批判。
また、安全保障関連法の廃案を訴えた民主党と連携したことで「維新の党は終わった」と突き放した。

 「第2ステージ」(橋下氏)を歩み出す新党が存在感を維持するための光明は、憲法改正など政策面で親和性が高い安倍政権との強固な信頼関係だ。
橋下氏の資質を高く評価する首相は9月6日の読売テレビ番組で、橋下氏の国政進出について「可能性はあるのではないか」と期待感を示した。
馬場伸幸前国対委員長や遠藤敬国対委員長代理ら大阪系議員は菅義偉官房長官と個人的に親しい。

 おおさか維新が安倍政権と憲法改正などで協力し、同時に自らの主張を政府の政策に反映させる「是々非々」路線を貫徹すれば、新党としての実績を積み重ねることは可能だ。
消長を握るのは、ダブル選と来年夏の参院選に向けた政府との距離感次第となりそうだ。(酒井充、内藤慎二)

国民は、政党の陣地の取りあい合戦のために議員へ投票しているわけではありません。

政党をバックに当選した政治家は、自身の都合で離合集散するのなら、まず議員バッチを外すのが筋です。

政治家個人といえども、寄って立つ政党の方針に託した1票であることを忘れてもらっては困ります。

当選したら、何でもアリ、という理屈は、今の安倍政権の政治運営とそっくりで、とても気味が悪いです。


では、次の話題です。

皆さんは、「パンケーキシンドローム」という言葉を聞いたことがありますか?

「ピーターパンシンドローム」ではありませんよ。

死に至ることも…「自宅でつくるパンケーキ」の危険性
<取材・文/週刊SPA!編集部>
2015.06.16

最悪死に至ることも!?
「自宅でつくるパンケーキ」の落とし穴 この2~3年、専門店が続々オープンし、若い女性を中心に大人気のパンケーキ。
最近では自宅で作るパンケーキミックスも、全粒粉のものや大豆粉のもの、輸入ものなどバリエーション豊富だが、保存方法を間違うと、最悪死に至ることもある!?

「コナヒョウヒダニが発生したパンケーキミックスで作ったパンケーキを食べると、急性アナフィラキシーショック(即時型アレルギー)を引き起こす危険性があります」と語るのは、エフシージー総研の川上裕司氏。

 アレルギー反応の一種であるアナフィラキシーショックは、スズメバチに刺されて発症することで有名だが、じんましんや嘔吐、呼吸困難を引き起こし、最悪の場合、死に至ることもあるという。

「小麦粉単体よりも、旨味成分が加わったお好み焼きやパンケーキ用のミックス粉のほうがダニが発生しやすく、海外では別名“パンケーキ・シンドローム”とも呼ばれています。
アレルゲン(アレルギー性物質)が口から胃を通り、腸から吸収されていくと、発症までに時間がかかるために、気がついたら大量に全身に回っていた、ということも」(川上氏)

 ダニが大量発生する一番の原因は常温保存。
キッチン下の冷暗所で保存しておけば安心というのは大きな間違いだ。

「開けた袋の口をキチンと縛らず、なおかつ、粉が床や置き場所にこぼれてたまっていたりすると、それが格好のエサとなってダニを呼び込んでしまい、大量発生につながっていきます。
一度発生したダニを除去することは不可能です」(同)

 同じく、医師の吉島聡氏も危険性を指摘する。

「よく『開封後は冷暗所に保存してください』という注意書きがありますが、キッチン下の戸棚なんて、はっきりいって冷所じゃありません。
夏場でも10℃前後の温度を維持していないと意味がない」(吉島氏)

 では、どうやってダニから材料を守ればよいのか。

「パンケーキミックスやお好み焼き粉といった粉モノは、開封したら密閉容器に入れて、冷蔵庫で保存するのが基本です。
冷蔵庫がいっぱいでどうしても入れられない場合は、保存する場所の周辺をふきんで拭くなどして常に清潔に保つことが必要」(川上氏)

 管理に自信がなければ、一度で使いきってしまうほうが得策かもしれない。
意外な食べ物で命を危険にさらさないよう気をつけてほしい。 

輪ゴムで留めたくらいでは、簡単に侵入してしまうというコナヒョウダニの神出鬼没さ。

また、パンケーキもお好み焼きも、かなりの熱を通すのに死滅しないという不死身さ。

こんな強敵には、開封して余ったら、そのまま冷蔵庫がベストの対策なようですね。


最後は、銭湯の話題です。

後1週間後に迫った10月10日はセントウ(1010)の日です。

東京では、こんな特典が。

無料、ラベンダー湯まつり・・・10月10日は「銭湯の日」
都内の銭湯がお得になるようです。
2012年10月10日

1964年10月10日は東京オリンピックが開催された日。
スポーツで汗をかいた後に入浴することや、銭湯での入浴は健康に良いことが入浴実験でも証明され、スポーツと入浴は密接に関係していることから由来。

港区:
10月10日は、港区民を対象に区民無料入浴デーを実施。
当日は、区民であることが証明できるものを持参。

江東区:
10月10日は、江東区内在住の方を対象に無料入浴サービスを実施。
10月9日~31日は、銭湯めぐりウオークラリーを開催。
各銭湯先着150名にもれなく参加賞を進呈。さらに抽選で賞品が当たります。

江戸川区:
10月10日のラベンダー湯は、記念タオルを進呈します(本数に限りあり)。
小学生以下は無料で入浴できます。

大田区:
10月10日の大田銭湯祭では、小学生以上のお客様先着169名を対象に、ハズレなしの三角くじを実施。
入浴券・お米・サイダーなどが当たります。

墨田区:
10月13日、14日に錦糸公園で開かれる「すみだ祭」で600名様に銭湯グッズを配布。
墨田浴場支部では「銭湯お遍路」「江戸湯屋めぐり」で来店のお客様に墨田支部オリジナルストラップを進呈します。

練馬区:
10月10日のラベンダー湯では大人の方にタオルをプレゼント。
10月21日の練馬まつりの日は、ローズマリー湯を実施。
11月18日はりんご湯を実施。小学生以下は無料です。

豊島区:
10月10日のラベンダー湯では先着順で大人の方にタオルを進呈。
10月31日までスタンプラリーを実施中です。
スタンプを6個ためると7回目は無料で入浴できます。

2012年の記事ですので、今年もやっているかどうかは事前に確認してくださいね。

江東区は住民であれば無料で入れるそうですので(10施設?)、10日は土曜日でもありますのでご家族揃って是非御利用ください!


では、10-3生まれの有名人です。

1884年下村湖人(小説家,教育家『次郎物語』)、1928年アルビン・トフラー (米:未来学者『第三の波』)、1943年山本耀司(服飾デザイナー)、1957年大澤誉志幸(ロック歌手,音楽プロデューサー)、1959年田口ランディ(小説家,エッセイスト)、1979年蛯原友里(モデル,女優)。

今日が誕生日のミュージシャンです。
大澤誉志幸 / ガラス越しに消えた夏