レプリコンワクチンによる殺人＝人口削減は国策です。








ふう子@corowaku_memo

2024年8月15日

このベトナム治験のレプリコンワクチン
●開発→アメリカのアークトゥルス社
●製造＆販売請負→明治製菓ファルマ社
です。製品名が「コスタイベ筋注」。昨年11月末に承認されたのはベトナム治験済のもの。でも秋接種にも使わない。

起源株じゃ使えないからってことで、明治製菓ファルマは去年末から今年はじめにかけて、2価BA4-5株対応で国内治験をしてました。これも「コスタイベ筋注」。未承認です。で、秋接種に使わない。

じゃあ今噂になってる秋接種に使うレプリコンワクチンって何かっていうと、マウスのみの治験しかしてないJN１株対応の１価ワクチンです。つまり

ベトナム治験済（１価：起源株）→使わない
国内治験済（２価：起源株＆BA4-5）→使わない
マウスのみ（１価：JN１）→使う

ベトナム治験もすでに終了してる国内治験も問題山積。なのに秋に使うのはマウスのみの治験しかやってない。こんなふざけた話はないですよ。だから私はレプリコンワクチンに反対しています。



・未接種パーティー in 東京

中村　篤史/ナカムラクリニック

2024年8月7日

https://note.com/nakamuraclinic/n/na986082bd636



※いよいよ10月からレプリコンワクチンが始まります。接種事業の中止を求めて数万人規模のデモが起きましたが、メディアはこの動きを完全に無視しました。どんなに泣いても叫んでも、この接種事業は止まらない。なぜか。それは、国策だからです。



一見、明治製菓やVLPTなどの民間企業が推進しているように見えますが、実は背後には経産省のバックアップがあります。厚労省ではありません。言い間違いではなく、経産省がワクチン生産を資金援助しています。

一体、何のために、こんなことをやっているのか？いまだに、第11波がどうのこうのとかレプリコンワクチンがどうのこうのとか、そんなことを言っているのは日本だけです。世界中で日本だけがこんなことをしている。なぜなのか？

先ほど、「国策だから」と言いました。しかし、日本政府が独自の判断でこんなことをしていると思いますか？そんなわけがない。より正確には、「やらされている」というのが答えですね。

先日来日したWCHのテス・ローリーさんがこう言っていました。「日本経済は低調が続いていると言われますが、なんだかんだ日本経済はまだまだ強いので、それをおとしめたい勢力がいます。今後彼らは、レプリコンワクチンによる風評被害を喧伝します。その目的は、日本からの輸出禁止、日本への渡航禁止、米軍撤退などを通じて、日本を徹底的に弱体化させることにあります」

もはや、日本は死に体です。日本の政治家も官僚も、外国の圧力に対してノーということができません。


メディアも同様ですね。「ワクチン推進」という絶対的目標があって、10月に接種開始の新型ワクチンに向けて、いかに世間の雰囲気を盛り上げていくか、それが今メディアに課せられた使命です。



インフルエンサーが6回目接種とか、こういうのが大きなニュースになります。



第11波って、僕はこのフレーズを聞いて笑ってしましました。「まだこのネタでいくの？」と思いました。

そもそも、まだ「新型コロナウイルス」って言ってるあたりにも、僕はちょっと笑いそうになります。「いつまで新型やねん！」ってツッコミ待ちのようなフレーズなので。

でも、残念なことに、世間の人たちはこのニュースを大真面目な顔して聞いてるんですね。「第11波。怖いなぁ」なんて言いながら。



「かかった人と話すだけで感染」って、なかなかの煽りぶりです。
どこかで聞いたフレーズだなと思ったら、



この感染力のインフレ感、以前のやり口とまったく同じなんですね。「ああ、またやっとるわ」ってなもんで、ワンパターンだなぁ。

コロナワクチンによる死亡は無視して、コロナ感染による死亡という極めて稀な事例を持ち出してきて、恐怖を煽る手法も、しっかり健在です。



挙句の果てに、単なる風邪を「5類感染症」に指定するというんだから、今後の次なるパンデミックに向けて、準備が着々と進んでいるということです。




超過死亡の増加がとどまるところを知らない。



ワクチン接種が開始された2021年から毎月前年を上回る死者数を出し、2022年はその2021年をさらに上回った。23年は22年と同様の傾向が続き、2024年は2月、3月、4月、5月、いずれにおいても、過去のどの年の同月よりも死者数が多い。つまり、日本人が過去に例を見ない速さで死にまくっているということです。

2023年の総死亡数は157万5936人で、出生数は72万7277人。ざっと100万人の人口減少である。現在の女性1人当りの出生率1.2人、現在の人口を1億人だとすると、このペースで人口減少が進めば、日本の人口は3世代後、2千万人になる。それほど遠い未来ではない。



接種後の救済制度で死亡認定を受けたのは747人。
当然、氷山の一角です。ワクチンが原因で死んだ人(ワクチンを打たなかったら今頃生きている人)の実数は、この数字よりも桁違いに多い。恐らく3桁は多いだろう。

死亡にまで至らずとも、接種後ターボ癌も爆発的に増えている。冝保先生の書いた論文でも、癌の増加は疫学的に証明されている。



現状、すでに多くの人が死亡し、癌になるなど健康を失った。今後もさらに多くの人が亡くなり、病気になるだろう。

いったい、公衆衛生施策として行われたコロナワクチンに、どれほどの効果があっただろうか。感染症を防ぐというメリットどころか、死亡を含む多数の健康被害を生み出しただけのワクチンだったのではないか。本来、その考察がなされなければならない。しかし実際には、さらに次なるワクチンを打たせようという動きが進んでいる。これが狂気でなくて、いったい何なのか。

もはや、国家存亡の危機と言っても過言ではない。政治は機能していない。少なくとも、日本人のための日本政府ではなくなっている。


さて、ここの会場におられる皆さんは、打たなかった。すばらしいことです。

未接種であるということは、それだけで価値です。接種によって遺伝子が変わることが明らかになった今、ここにおられる皆さんは、大袈裟ではなく、遺伝子プールだと思っています。

これからの時代、ワクチンを打てというプレッシャーがますます強まります。しかしどんなプレッシャーがあっても、ここにいる人たちは、絶対打たないでしょう。皆さんは、この「未接種2割」に属します。



しかし、世間一般はそうではない。この8割が、接種済みの世間です。しかし、この8割の人たちも一枚岩ではありません。

どんなに説得しても、言葉の届かない2割がいます。「わしがコロナで死なず、今生きとるのは、ワクチン打ったおかげや！」みたいな人ですね。こういう人は、マスコミがちょっと煽れば、すぐ接種会場に向かいます。つまり、「絶対打つ2割」です。

そのあいだに、「浮動層」の6割がいます。この人たちは、コロナワクチン接種済みであるものの、ちょっと揺れている人。恐らく、その半分くらいは、接種後にワクチンの危険性を知り、接種を後悔しています。つまり、浮動層の半分、3割くらいは、次またパンデミックが起きて「ワクチン打て」とプレッシャーがかかっても、もう打たない。

だから、次のパンデミックでは、当初から未接種を貫いた2割と、接種後の覚醒組の3割、合計5割の人たちは、ワクチンを打たないと予想しています。

僕としては、レプリコンワクチン、全員に打って欲しくないけど、それは正直難しいと思ってる。「もう打たない」と決意した人々と、一緒に団結して次世代の日本を作っていくしかない。それぐらいに思っています。




・完全に計画的「2020年 コロナワクチン副作用、製薬会社免責法」

https://ochakai-akasaka.com/counseling/240804/

※2020年12月 コロナワクチン副作用、製薬会社免責法成立

「NHK　2020年12月2日

改正予防接種法成立が全会一致で可決・成立

ワクチン接種を国民の『努力義務』と位置づけ、接種は市町村が行い、費用は全額国が負担するとしています。

健康被害が確認された場合は、医療費の支給などを行うほか、健康被害を受けた人に製薬会社が賠償した場合は、国が損失を補償することも盛り込まれています。

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「gonchi　2024年5月8日

うん、当時、普通に新聞にも出てました。

作った会社が責任取らないお菓子食べる？そんな車に乗る？と思って非接種です。

mRNAは使用されるのは初だし、治験中ともありましたのでずーっと様子見。

やっぱりやばかったでしょ？

家族と友人には伝えて、打ってません。皆んな健康に不安なし」

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「本当のことを知りたい人　2024年5月8日

これ、2020年なんですね。完全に計画的ですね。。。」

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ちなみにアメリカは、1986年レーガン政権下で、ワクチンメーカーに完全な免責を与える、ワクチン健康被害補償免責法が成立しています。


英国　ワクチン集団訴訟　賠償金を支払うのは、国民

「Laughing Man　2024年5月11日

緊急事態を理由に製薬会社は罷免される契約が結ばれている。

他の国も同様だ。

税金で購入し、税金で打たせて、税金で賠償する。

バカを見るのは国民。

打たなければ終わる、もう2度と打つのはやめよう。


免責特権をなくしたら？

「Atsuko Yamamoto　2024年5月14日

2021年春、日本だけモデルナを12歳から打たせました」

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「T M　2024年5月14日

そうでしたよね！本当に頭に来ます」

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「かれん　2024年5月14日

モデルナやファイザーに与えられた免責特権をなくせば、すぐに手を引くんじゃないかと思うんだよね。

それが答えになる」