・COVID-19を恐怖する人びとが受け入れた政策が社会を破壊しつつある
2020.08.18
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202008180000/
※マスコミや自治体の宣伝でSARS-CoV-2（重症急性呼吸器症候群コロナウイルス2）が体内に侵入し、COVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）に感染することを恐れる人が増えた。そうした人びとは社会の収容所化を容認、主権やプライバシーを放棄することになる。
日本はロックダウンしていないが、それでも経済活動は急減速、企業の倒産や失業者を急増させている。発展途上国では飢餓が問題になり始めているという。社会の存続さえ危ぶまれる事態になっていると言えるだろう。感染の拡大を防ぐと称して行った政策によってもたらされたひとつの結果だ。
金をばらまけば良いという次元の話ではない。ベイシック・インカムを主張する人もいるようだが、これは支配者から被支配者へカネを流す仕組みであり、富が支配者へ集中することを前提にしている。家畜が餌を要求しているようなものだ。
それだけでなく、梅雨明け後、持病が悪化して病院を訪れる患者が増えているようだ。COVID-19への感染を恐れ、持病を抱えながら検査を「自粛」するようになったひとつの結果だ。
COVID-19が話題になり始めた当初から、死亡者は深刻な複数の持病を抱えている人が多いと指摘されていた。ヨーロッパの中で早く感染が始まったイタリアの場合、死亡した感染者の平均年齢は81歳を上回っていた。90％は70歳以上。しかも80％以上は複数の慢性的な病気、例えば心臓病、糖尿病、癌、高血圧、肺疾患、あるいは腎臓や肝臓の病気などを抱えていたのだ。健康体で、純粋にSARS-CoV-2が死因だと言える人は1％未満にすぎなかったという。
イタリア健康省の科学顧問を務めるウォルター・リッチアルディは、SARS-CoV-2が直接的な原因で死亡した人数は死者全体の12％だとしていた。またこのウイルスが原因で死亡したとされる患者の中で96.3％の死因はこのウイルスではないとビットリオ・スガルビ議員は主張している。
ドイツではSARS-CoV-2の危険性は通常のレベルを超えていないとし、戒厳令的な政策を推進したことは間違いだとする内務省の報告書がリークされた。シュピーゲル誌によると、内務省はこの文書についてステファン・コーンという内務省の官僚が個人的に書いたものにすぎないと弁明しているが、実際は同省のKM4というチームが作成したものだという。
イギリス政府もSARS-CoV-2に過剰反応するべきでないと考え、3月19日にCOVID-19をHCID（重大感染症）から外している。エボラ出血熱のようなウイルス性出血熱やペスト、天然痘などとは違うと宣言したわけである。
アメリカの場合、患者数や死亡者数の水増しはヨーロッパより露骨だ。アメリカ上院のスコット・ジャンセン議員は4月8日にFOXニュースの番組で、病院は死人が出ると検査をしないまま死亡診断書にCOVID-19と書き込んでいると話していた。COVID-19の患者を治療すると病院が受け取れる金額が多くなり、人工呼吸器をつけるとその額は3倍になるからだという。
つまり、危機を煽りたい勢力による一種の利益誘導。検査態勢が整っていない病院では検査せずに死因をCOVID-19にし、人工呼吸器をつけた方が経営的には良いのだが、人工呼吸器の不適切な使用は病状を悪化させ、病気を蔓延させる。
PCR検査（ポリメラーゼ連鎖反応）も人びとを脅す手段として利用されている。この検査は検体内のウイルスの遺伝子を対象にしたもので、ウイルスそのものを見つけられないことは本ブログでも繰り返し書いてきた。PCR検査の開発者で、1993年にノーベル化学賞を受賞したキャリー・マリスは、この手法をウイルスの検査に使ってはならないと繰り返していたと指摘されている。
このPCRを含む簡易検査で感染しているかどうかを判断しようとすると、実際には爆発的な感染などしていないにもかかわらずパンデミックを宣言することになりかねないのだが、そうしたことをアメリカの有力メディア、ニューヨーク・タイムズ紙も警告していた。
有力メディアはCOVID-19を治療薬のない重大感染症であるかのように印象づけ、ギリアド・サイエンシズのレムデシビルなる抗ウイルス薬やワクチンを「魔法の薬」であるかのように宣伝しているが、有効な薬は存在する。
アメリカの巨大な医療利権集団は否定しているが、抗マラリア剤として知られているヒドロキシクロロキンを抗生物質のアジスロマイシンと一緒に処方すると効果があることは研究者や現場の少なからぬ医師が主張している。フランスの著名な微生物学者、ディジェ・ラウルを含むグループが3月の段階でこのコンビネーションが有効だと報告、アメリカ人医師のグループも同じように主張している。
また、ヒドロキシクロロキンからヒドロキシル基を取り去った構造をしているクロロキンがコロナウイルスに対して有効だとする論文も存在する。2005年8月22日、ウイルス・ジャーナルというNIH（国立衛生研究所）の公式刊行物に掲載された。
また、インターフェロン・アルファ2bもCOVID-19に有効だと言われている。この薬はキューバで研究が進んでいるのだが、その切っ掛けは1981年に同国でデング熱が流行したことにある。この流行はアメリカによる攻撃だったと見られているが、その際に有効だったのだ。
この薬は病原体を攻撃するのではなく、リンパ球を刺激して免疫能力を高めるとされている。人間の免疫システムはSARS-CoV-2に対しても機能、そのシステムを高めるインターフェロン・アルファ2bも有効だということだ。
カリフォルニアにあるラホヤ免疫研究所の研究員は、2年以内に通常の風邪を引いた人はCOVID-19に対して交差反応する免疫が作られたとも報告している。SARS-CoV-2に感染しても7割から8割は症状が出ないか軽く済むと言われているが、その理由はここにあるのかもしれない。
COVID-19を悪霊として描き、人びとを脅している勢力はワクチンを強制接種させようと目論んでいるが、それは全人類を恒常的に監視するための仕組み作りだとも見られている。ナノチップが開発され、5Gが実用化されれば、それは現実になる。街頭の監視カメラやスマートフォンを利用し、人びとの行動を監視する方法もある。囚人的な存在になった人びとが監視されるのは必然だ。
監視するのは支配者、つまり私的権力。COVID-19を利用して資本主義を大々的に「リセット」するとWEF（世界経済フォーラム）の創設者であるクラウス・シュワブは今年6月に語っているが、リセットされた世界では主権国家でなく国家を上回る力を手にした私的権力が世界を支配することになるだろう。ファシズム体制だ。
・コロナ騒動は胡散臭いと感じる人を押さえ込むため、さらなる恐怖が叫ばれる
2021.03.16
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202103160000/
※WHO（世界保健機関）が2020年3月11日にCOVID-19のパンデミック（感染爆発）を宣言してから恐怖劇場は始まった。この感染症を恐ろしい「悪霊」として、またmRNAワクチンを悪霊退散の「御守り」として西側の有力メディアは描いてきた。科学的な検証がなされてきたとは到底言えない。
SARS-CoV-2の正体が不明確。PCR（ポリメラーゼ連鎖反応）検査の陽性者を「感染者」と言い換えているが、今回のケースではウイルスとされる遺伝子全体の数百分の1程度を調べているだけで、PCR検査で陽性になってもウイルスの存在を確認したことにはならない。
PCR検査とは特定の配列の遺伝子を増幅する技術で、増幅サイクル（Ct）を増やしていけば、医学的に意味のないほど微量の遺伝子があるだけでも陽性になってしまう。しかもCtを増やせば間違いも増える。
アメリカの大統領選挙でジョー・バイデンの勝利が確定的になった後の2020年12月14日、WHOはPCRのCt値を高くしすぎてバックグラウンド・ノイズで陽性と判断しないように通告している。
また日本の厚生労働省新型コロナウイルス感染症対策推進本部は今年1月22日、「医療機関・高齢者施設等における無症状者に対する検査方法について（要請）」の「別添2」にはCt値を30～35にするよう書いている。以前から専門家の間では30から35が適切で、それ以上は無意味だとされ、アメリカの有力紙でさえ報道していた。ところが2020年3月19日に国立感染症研究所が出した「病原体検出マニュアル」を見ると、その値は40。日本では不適切なCt値が使われ、陽性者を増やしていたわけだ。PCRの陽性者を「感染者」と見なしているわけだ。
この感染症を引き起こす病原体はSARS-CoV-2（重症急性呼吸器症候群コロナウイルス2）だとされているが、症状ではインフルエンザと区別することが難しく、アレルギー性鼻炎と混同する可能性もあるとしている。
アメリカCDC（疾病予防管理センター）の推計によると、昨シーズン（2019年から20年）のインフルエンザ患者数は3900万人以上に達し、40万人が入院、2万4000人が死亡した。そのCDCは今シーズン、インフルエンザに関するデータを集めないと発表している。インフルエンザの患者をCOVID-19に罹ったことにするのではないかと疑う人もいる。
COVID-19騒動の胡散臭さを感じる人が増えているが、これまで恐怖を煽ってきた人びとはさらなる恐怖で乗り切ろうとしている。
・COVID-19騒動の前、イベント201の時に情報統制について話し合われていた
2021.03.14
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202103140000/
※西側の自称「民主主義国」で情報統制が強まっている。有力メディアがCIAの影響下にあることは1970年代から詳しく伝えられてきたが、ここにきてインターネットの世界における検閲が強化されてきた。検閲の主体はツイッター、フェイスブック、ユーチューブ、グーグルといったシリコンバレーの巨大企業。その背後にはアメリカやイギリスを拠点にする強大な私的権力が存在している。
そうした私的権力にとって都合の悪い情報を明らかにすると制裁される。例えば、NSAの内部告発者であるエドワード・スノーデンや内部告発を支援してきたウィキリークスの象徴であるジュリアン・アッサンジだ。スノーデンはロシアから出られなくなり、アッサンジはイギリスの刑務所に入れられている。
現在、COVID-19（コロナウイルス感染症-2019）と名づけられた悪霊が世界を徘徊しているが、勿論、それは目に見えない。自分自身の頭の中で作られたイメージを恐れているのだ。そのイメージを少なからぬ人が恐怖し、安全と安心を求めて主権やプライバシーを放棄した。
しかし、そうした幻影を恐れない人もいる。そうした人びとに対し、「危機感が足りない」と不満をぶつける「権威」もいたが、そうした事態をパンデミック宣言の前に相談していたグループが存在する。ジョン・F・ケネディ大統領の甥に当たるロバート・ケネディ・ジュニアは、そうしたグループによる検閲計画がCOVID-19騒動の前から始まっているとする記事を書いている。
COVID-19騒動が始まる前、2019年10月18日にニューヨークでコロナウイルスが全世界で流行するというシミュレーションが行われた。イベント201だ。その主催者はジョンズ・ホプキンス健康安全保障センター、ビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団、そしてWEF（世界経済フォーラム）である。
バラク・オバマ政権でCIA副長官や国家安全保障副補佐官を務め、現在のジョー・バイデン政権で国家情報長官に選ばれたアブリル・ヘインズもイベント201に参加していたひとり。
有力メディアは私的権力のプロパガンダ機関にすぎなくなっているものの、インターネットには自分たちにとって都合の悪い情報が存在していると指摘、その対策を語っている。その情報をコントロールするのではなく、自分たちに都合の良い情報をあふれさせ、圧倒するべきだとしている。そこで担ぎ出されるのがリーダー的な人や権威たち。
ヘインズと同じように、イベント201へ参加したマシュー・ハリントン（広告会社エデルマンのCOO）は、国際的な情報の集中管理を提案している。1990年代からアメリカの国際戦略に広告会社が全面に出てきたが、ここでも登場している。
イベント201には高福なる中国の研究者も参加していた。この人物はイギリスのオックスフォード大学に留学し、アメリカのハーバード大学で研究した経験の持ち主で、イベント当時は中国疾病預防控制中心の主任だった。
高の専門はウイルス学と免疫学で、COVID-19騒動にも関わる。2020年1月22日に中国の国務院新聞弁公室で行われた記者会見で彼は武漢市内の海鮮市場で売られていた野生動物から人にウイルスが感染したとする見方を示した。これがイベント201主催者の描くシナリオだったのだろう。西側はこの説明を受け入れる。
騒動の舞台、武漢には中国科学院武漢病毒研究所があり、この研究所へはアメリカのNIH（国立衛生研究所）から研究費として370万ドルが提供されていたと報道されている。NIHの下部機関、NIAID（国立アレルギー感染症研究所）の所長を1984年から務めている人物がCOVID-19対策を指揮しているアンソニー・ファウチ。このファウチと武漢病毒研究所の関係を疑う人もいる。
また武漢病毒研究所はテキサス大学のガルベストン・ナショナル研究所やカナダのNML（ナショナル細菌研究所）と共同で細菌に関する研究を実施、タミフルやレムデシビルを開発したアメリカの製薬会社ギリアド・サイエンシズともつながる。中国の研究者はアメリカの私的権力と結びついていた。
ところが、2月になるとCOVID-19対策は中国軍の医療部門の幹部で細菌戦の専門家と見なされている陳薇が指揮することになった。この人事を受け、西側の有力メディアは病気の原因が中国の細菌兵器だと伝えはじめる。陳薇の登場が想定外だったのかもしれない。騒動はすぐに鎮静化した。
2020.08.18
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202008180000/
※マスコミや自治体の宣伝でSARS-CoV-2（重症急性呼吸器症候群コロナウイルス2）が体内に侵入し、COVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）に感染することを恐れる人が増えた。そうした人びとは社会の収容所化を容認、主権やプライバシーを放棄することになる。
日本はロックダウンしていないが、それでも経済活動は急減速、企業の倒産や失業者を急増させている。発展途上国では飢餓が問題になり始めているという。社会の存続さえ危ぶまれる事態になっていると言えるだろう。感染の拡大を防ぐと称して行った政策によってもたらされたひとつの結果だ。
金をばらまけば良いという次元の話ではない。ベイシック・インカムを主張する人もいるようだが、これは支配者から被支配者へカネを流す仕組みであり、富が支配者へ集中することを前提にしている。家畜が餌を要求しているようなものだ。
それだけでなく、梅雨明け後、持病が悪化して病院を訪れる患者が増えているようだ。COVID-19への感染を恐れ、持病を抱えながら検査を「自粛」するようになったひとつの結果だ。
COVID-19が話題になり始めた当初から、死亡者は深刻な複数の持病を抱えている人が多いと指摘されていた。ヨーロッパの中で早く感染が始まったイタリアの場合、死亡した感染者の平均年齢は81歳を上回っていた。90％は70歳以上。しかも80％以上は複数の慢性的な病気、例えば心臓病、糖尿病、癌、高血圧、肺疾患、あるいは腎臓や肝臓の病気などを抱えていたのだ。健康体で、純粋にSARS-CoV-2が死因だと言える人は1％未満にすぎなかったという。
イタリア健康省の科学顧問を務めるウォルター・リッチアルディは、SARS-CoV-2が直接的な原因で死亡した人数は死者全体の12％だとしていた。またこのウイルスが原因で死亡したとされる患者の中で96.3％の死因はこのウイルスではないとビットリオ・スガルビ議員は主張している。
ドイツではSARS-CoV-2の危険性は通常のレベルを超えていないとし、戒厳令的な政策を推進したことは間違いだとする内務省の報告書がリークされた。シュピーゲル誌によると、内務省はこの文書についてステファン・コーンという内務省の官僚が個人的に書いたものにすぎないと弁明しているが、実際は同省のKM4というチームが作成したものだという。
イギリス政府もSARS-CoV-2に過剰反応するべきでないと考え、3月19日にCOVID-19をHCID（重大感染症）から外している。エボラ出血熱のようなウイルス性出血熱やペスト、天然痘などとは違うと宣言したわけである。
アメリカの場合、患者数や死亡者数の水増しはヨーロッパより露骨だ。アメリカ上院のスコット・ジャンセン議員は4月8日にFOXニュースの番組で、病院は死人が出ると検査をしないまま死亡診断書にCOVID-19と書き込んでいると話していた。COVID-19の患者を治療すると病院が受け取れる金額が多くなり、人工呼吸器をつけるとその額は3倍になるからだという。
つまり、危機を煽りたい勢力による一種の利益誘導。検査態勢が整っていない病院では検査せずに死因をCOVID-19にし、人工呼吸器をつけた方が経営的には良いのだが、人工呼吸器の不適切な使用は病状を悪化させ、病気を蔓延させる。
PCR検査（ポリメラーゼ連鎖反応）も人びとを脅す手段として利用されている。この検査は検体内のウイルスの遺伝子を対象にしたもので、ウイルスそのものを見つけられないことは本ブログでも繰り返し書いてきた。PCR検査の開発者で、1993年にノーベル化学賞を受賞したキャリー・マリスは、この手法をウイルスの検査に使ってはならないと繰り返していたと指摘されている。
このPCRを含む簡易検査で感染しているかどうかを判断しようとすると、実際には爆発的な感染などしていないにもかかわらずパンデミックを宣言することになりかねないのだが、そうしたことをアメリカの有力メディア、ニューヨーク・タイムズ紙も警告していた。
有力メディアはCOVID-19を治療薬のない重大感染症であるかのように印象づけ、ギリアド・サイエンシズのレムデシビルなる抗ウイルス薬やワクチンを「魔法の薬」であるかのように宣伝しているが、有効な薬は存在する。
アメリカの巨大な医療利権集団は否定しているが、抗マラリア剤として知られているヒドロキシクロロキンを抗生物質のアジスロマイシンと一緒に処方すると効果があることは研究者や現場の少なからぬ医師が主張している。フランスの著名な微生物学者、ディジェ・ラウルを含むグループが3月の段階でこのコンビネーションが有効だと報告、アメリカ人医師のグループも同じように主張している。
また、ヒドロキシクロロキンからヒドロキシル基を取り去った構造をしているクロロキンがコロナウイルスに対して有効だとする論文も存在する。2005年8月22日、ウイルス・ジャーナルというNIH（国立衛生研究所）の公式刊行物に掲載された。
また、インターフェロン・アルファ2bもCOVID-19に有効だと言われている。この薬はキューバで研究が進んでいるのだが、その切っ掛けは1981年に同国でデング熱が流行したことにある。この流行はアメリカによる攻撃だったと見られているが、その際に有効だったのだ。
この薬は病原体を攻撃するのではなく、リンパ球を刺激して免疫能力を高めるとされている。人間の免疫システムはSARS-CoV-2に対しても機能、そのシステムを高めるインターフェロン・アルファ2bも有効だということだ。
カリフォルニアにあるラホヤ免疫研究所の研究員は、2年以内に通常の風邪を引いた人はCOVID-19に対して交差反応する免疫が作られたとも報告している。SARS-CoV-2に感染しても7割から8割は症状が出ないか軽く済むと言われているが、その理由はここにあるのかもしれない。
COVID-19を悪霊として描き、人びとを脅している勢力はワクチンを強制接種させようと目論んでいるが、それは全人類を恒常的に監視するための仕組み作りだとも見られている。ナノチップが開発され、5Gが実用化されれば、それは現実になる。街頭の監視カメラやスマートフォンを利用し、人びとの行動を監視する方法もある。囚人的な存在になった人びとが監視されるのは必然だ。
監視するのは支配者、つまり私的権力。COVID-19を利用して資本主義を大々的に「リセット」するとWEF（世界経済フォーラム）の創設者であるクラウス・シュワブは今年6月に語っているが、リセットされた世界では主権国家でなく国家を上回る力を手にした私的権力が世界を支配することになるだろう。ファシズム体制だ。
・コロナ騒動は胡散臭いと感じる人を押さえ込むため、さらなる恐怖が叫ばれる
2021.03.16
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202103160000/
※WHO（世界保健機関）が2020年3月11日にCOVID-19のパンデミック（感染爆発）を宣言してから恐怖劇場は始まった。この感染症を恐ろしい「悪霊」として、またmRNAワクチンを悪霊退散の「御守り」として西側の有力メディアは描いてきた。科学的な検証がなされてきたとは到底言えない。
SARS-CoV-2の正体が不明確。PCR（ポリメラーゼ連鎖反応）検査の陽性者を「感染者」と言い換えているが、今回のケースではウイルスとされる遺伝子全体の数百分の1程度を調べているだけで、PCR検査で陽性になってもウイルスの存在を確認したことにはならない。
PCR検査とは特定の配列の遺伝子を増幅する技術で、増幅サイクル（Ct）を増やしていけば、医学的に意味のないほど微量の遺伝子があるだけでも陽性になってしまう。しかもCtを増やせば間違いも増える。
アメリカの大統領選挙でジョー・バイデンの勝利が確定的になった後の2020年12月14日、WHOはPCRのCt値を高くしすぎてバックグラウンド・ノイズで陽性と判断しないように通告している。
また日本の厚生労働省新型コロナウイルス感染症対策推進本部は今年1月22日、「医療機関・高齢者施設等における無症状者に対する検査方法について（要請）」の「別添2」にはCt値を30～35にするよう書いている。以前から専門家の間では30から35が適切で、それ以上は無意味だとされ、アメリカの有力紙でさえ報道していた。ところが2020年3月19日に国立感染症研究所が出した「病原体検出マニュアル」を見ると、その値は40。日本では不適切なCt値が使われ、陽性者を増やしていたわけだ。PCRの陽性者を「感染者」と見なしているわけだ。
この感染症を引き起こす病原体はSARS-CoV-2（重症急性呼吸器症候群コロナウイルス2）だとされているが、症状ではインフルエンザと区別することが難しく、アレルギー性鼻炎と混同する可能性もあるとしている。
アメリカCDC（疾病予防管理センター）の推計によると、昨シーズン（2019年から20年）のインフルエンザ患者数は3900万人以上に達し、40万人が入院、2万4000人が死亡した。そのCDCは今シーズン、インフルエンザに関するデータを集めないと発表している。インフルエンザの患者をCOVID-19に罹ったことにするのではないかと疑う人もいる。
COVID-19騒動の胡散臭さを感じる人が増えているが、これまで恐怖を煽ってきた人びとはさらなる恐怖で乗り切ろうとしている。
・COVID-19騒動の前、イベント201の時に情報統制について話し合われていた
2021.03.14
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202103140000/
※西側の自称「民主主義国」で情報統制が強まっている。有力メディアがCIAの影響下にあることは1970年代から詳しく伝えられてきたが、ここにきてインターネットの世界における検閲が強化されてきた。検閲の主体はツイッター、フェイスブック、ユーチューブ、グーグルといったシリコンバレーの巨大企業。その背後にはアメリカやイギリスを拠点にする強大な私的権力が存在している。
そうした私的権力にとって都合の悪い情報を明らかにすると制裁される。例えば、NSAの内部告発者であるエドワード・スノーデンや内部告発を支援してきたウィキリークスの象徴であるジュリアン・アッサンジだ。スノーデンはロシアから出られなくなり、アッサンジはイギリスの刑務所に入れられている。
現在、COVID-19（コロナウイルス感染症-2019）と名づけられた悪霊が世界を徘徊しているが、勿論、それは目に見えない。自分自身の頭の中で作られたイメージを恐れているのだ。そのイメージを少なからぬ人が恐怖し、安全と安心を求めて主権やプライバシーを放棄した。
しかし、そうした幻影を恐れない人もいる。そうした人びとに対し、「危機感が足りない」と不満をぶつける「権威」もいたが、そうした事態をパンデミック宣言の前に相談していたグループが存在する。ジョン・F・ケネディ大統領の甥に当たるロバート・ケネディ・ジュニアは、そうしたグループによる検閲計画がCOVID-19騒動の前から始まっているとする記事を書いている。
COVID-19騒動が始まる前、2019年10月18日にニューヨークでコロナウイルスが全世界で流行するというシミュレーションが行われた。イベント201だ。その主催者はジョンズ・ホプキンス健康安全保障センター、ビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団、そしてWEF（世界経済フォーラム）である。
バラク・オバマ政権でCIA副長官や国家安全保障副補佐官を務め、現在のジョー・バイデン政権で国家情報長官に選ばれたアブリル・ヘインズもイベント201に参加していたひとり。
有力メディアは私的権力のプロパガンダ機関にすぎなくなっているものの、インターネットには自分たちにとって都合の悪い情報が存在していると指摘、その対策を語っている。その情報をコントロールするのではなく、自分たちに都合の良い情報をあふれさせ、圧倒するべきだとしている。そこで担ぎ出されるのがリーダー的な人や権威たち。
ヘインズと同じように、イベント201へ参加したマシュー・ハリントン（広告会社エデルマンのCOO）は、国際的な情報の集中管理を提案している。1990年代からアメリカの国際戦略に広告会社が全面に出てきたが、ここでも登場している。
イベント201には高福なる中国の研究者も参加していた。この人物はイギリスのオックスフォード大学に留学し、アメリカのハーバード大学で研究した経験の持ち主で、イベント当時は中国疾病預防控制中心の主任だった。
高の専門はウイルス学と免疫学で、COVID-19騒動にも関わる。2020年1月22日に中国の国務院新聞弁公室で行われた記者会見で彼は武漢市内の海鮮市場で売られていた野生動物から人にウイルスが感染したとする見方を示した。これがイベント201主催者の描くシナリオだったのだろう。西側はこの説明を受け入れる。
騒動の舞台、武漢には中国科学院武漢病毒研究所があり、この研究所へはアメリカのNIH（国立衛生研究所）から研究費として370万ドルが提供されていたと報道されている。NIHの下部機関、NIAID（国立アレルギー感染症研究所）の所長を1984年から務めている人物がCOVID-19対策を指揮しているアンソニー・ファウチ。このファウチと武漢病毒研究所の関係を疑う人もいる。
また武漢病毒研究所はテキサス大学のガルベストン・ナショナル研究所やカナダのNML（ナショナル細菌研究所）と共同で細菌に関する研究を実施、タミフルやレムデシビルを開発したアメリカの製薬会社ギリアド・サイエンシズともつながる。中国の研究者はアメリカの私的権力と結びついていた。
ところが、2月になるとCOVID-19対策は中国軍の医療部門の幹部で細菌戦の専門家と見なされている陳薇が指揮することになった。この人事を受け、西側の有力メディアは病気の原因が中国の細菌兵器だと伝えはじめる。陳薇の登場が想定外だったのかもしれない。騒動はすぐに鎮静化した。