富士経済が不妊治療薬の市場調査結果を発表

2025年　不妊治療薬の国内市場は44％増の208億円

総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済は、2022年の4月から不妊治療の保険適応を拡大し、
注目されている不妊治療薬の市場調査結果を発表しました。

今年の4月から人工授精、対外受精、生殖補助医療、一部の月経障害治療薬、更年期障害治療薬が保険適応になり、新規患者数が増え、

2025年には44％増の208億円になると予想しております。

保険適応は拡大しましたが、受診者が43歳未満の年齢制限、1子当たり3～6回の回数制限などの条件もあり、現状、自由診療が中心で7割を占め、この割合は2025年になってもかわらないと予想しております。

厚生労働省の不妊治療のホームページ