不動産建物を買う場合、借りる場合に、築年数は重要な判断材料になります。
マイホームの購入を考える時だけではなく、これから物件の売却を考える際にも、正確な築年数を理解しておく必要があります。
今回は、築年数の計算方法について解説します。
不動産検索サイトの物件情報では、「2000年建築」、「平成20年築」、「築年数10年」のように表記が異なります。
物件を比較する際に、わかりづらいため、瞬時に様々な物件情報を比較できる「築年数の早見表」を作成しました！
早見表は下部に掲載しているので、ご活用いただけると幸いです。
【築年数とは？ 計算方法を知ろう！】
築年数とは、建物完成後の経過年数のことです。
築年数はマイホームなど物件を購入を左右する重要な判断材料となります。
不動産広告や物件情報では、建築年月の記載は必須です。
では、築年数の具体的な計算方法はご存知でしょうか。
築年数は、建物が完成した日が来るたびに1年ずつ加算されていきます。
令和5年1月1日に建てられた建物は、令和6年1月1日を迎えると築年数1年になります。
保有中の建物の築年数を調べたいときは、登記簿謄本や登記事項証明書で確認することができます。
表題部の登記原因及びその日付欄の新築年月日から築年数の計算ができます。
【築年数を表す表記】
品確法では、築年数ごとに物件の種類が決められています。
■新築物件・・・未入居の建物、かつ建築から1年以内のもの
未入居、かつ、築年数が1年経過しなければ、「新築」と表現することはできません。
■築浅物件・・・建築から1年以上の未入居の建物
■築古物件・・・築年数が20年以上の建物
建物は年数が経過するにつれて、老朽化し、価値が下がります。
新築物件が好まれる日本では、特に築年数や耐用年数は厳しくチェックされます。
耐用年数は、不動産売却時の税金にもかかわるので、法定耐用年数を確認しておきましょう。
【法定耐用年数と譲渡所得の関係】
不動産の売却時には、譲渡所得という所得税がかかる可能性があります。
譲渡所得の計算方法は、「売却金額」―「購入時の費用」や「売却時の経費」
「購入時の費用」は、築年数など不動産価値に応じた減価償却費を差し引いた金額で計算します。
そこから控除額が差し引かれます。計算の結果がプラスの場合、税金がかかります。
詳しくは国税庁サイトに掲載されています。
【築年数早見表】
不動産を売却する際にも購入する際にも「築年数」は無視できない重要な要素です。
西暦、和暦表記に応じた築年数を調べる際は、是非下記の早見表をご利用下さい。
【まとめ】
今回は、不動産売買の際に重要な判断材料になる「築年数」についてまとめました。
築年数だけでなく、建物の種類に応じた耐用年数を確認しておくことも重要です。不動産売却時の税金にも大きくかかわるので、登記事項証明書などで確認しておきましょう。また、西暦や年号で建築年月日が記載されている場合は、築年数早見表を使って、築年数を調べてみてください。
最後まで、ご覧いただき、有難うございました！