企業の雇用形態については、ここ10年程度で大きく変化し、業種によっては正社員よりも非正規社員の比率が高い事業所もあります。
これは、長引いた日本経済の不況が大きく影響していますが、違った視点からすると、正社員でなくともある程度の生活ができるとも言えます。
そのため、特に若い世代については、正社員として就職しないで生計を立てている者もいます。
そのため、新規採用すらままならないのが現状だと言えます。
こういった状況の中で、各企業の採用担当者が考えなくてはならないのが求人媒体です。
最近ではハローワークや新聞折込のほか、転職サイトなども数多く開設されていますが、
その全てに求人広告を掲載していると、広告経費が莫大かかるだけでなく、
応募者のスキルについてもバラつきが出てきますから、選考作業に時間がかかってしまうというデメリットにつながります。
そこで、求人媒体については、その企業で雇用したい人材が多く閲覧するものを選ぶ必要があります。
最近では、様々な業種を掲載する求人サイトよりも、業種や役職レベルに絞った転職サイトも数多く開設されていますから、こういった求人サイトを中心に広告掲載していけば、効率よく求人募集を行うことができます。
これからは、少子高齢化の影響もあり、ますます人材難の時代が来ると言われています。
したがって、企業のニーズに合わせた求人媒体の選別は必須であり、戦略を持った要員対策が必要となります。