トヨタがアメリカで大型車の減産を発表。アメリカのビッグ3は大幅減産により、存続の危機とさえ言われる。


これらは、直接的にはガソリンの値上げ、原材料の値上がり、景気減速の3要因による、車離れ、大型車離れの結果と見える。しかしガソリンは120ドル台まで下がり始めた。需要と投機の後退でさらに下がると思われる。


需要面では中国の成長腰折れの兆候がはっきりしてきた。輸出の落ち込みによる成長減速をカバーするため、内需を底上げする議論が本格化してきた。具体的には減税などの措置が検討され始めた。


原材料も同様の理由で、下降し始めた。では先の三つの影響が軽くなれば車需要は以前の状態に戻るだろうか。


以前にも指摘したことであるが、温暖化は人の感性面までも影響を与え始めている。日本の若者の車離れはその先駆的現象と考えられる。

車社会の復権はないというべきだろう


新興国の需要の伸びはある程度続くにしても、最先端の世界的エコ意識は途上国市民をも急速にとらえることになるだろう。エコ競争に勝ち抜いた選ばれた企業も二度と高度成長を謳歌することはないだろう。


今回の超優良企業トヨタの米国での減産は自動車産業斜陽化の先駆的、象徴的現象と考えられる。