この間温暖化の活動が忙しく更新できませんでした。わずかでも目を通していただける方がいる限り、がんばりたいと思います。
前回は否定的側面を見てきましたが、今回はその積極的意義について考えてみます。
『２０２０年に１４パーセント削減するには、、、、再生可能エネルギーや原子力、、の比率を５０パーセント以上に引き上げる、、、、太陽光発電世界１の座を奪還するため、導入量を２０年までに現状の１０倍、３０年には４０倍に引き上げる、、、、新築持ち家住宅の７割以上が太陽光発電を採用しなければならない』と述べている点である。
このメッセージは事態を大きく変えるインセンティブになりうるメッセージである。株式市場でも太陽光関連が逆行高を演じている。これで環境税と排出権取引がそろえば、企業は電力や鉄鋼も含めて温暖化シフトせざるをえなくなる。
かくしてエコ化競争（低炭素化競争）のテープが切って落とされる。問題は２００９年前後までにその二つが実現するかどうかである。世論の効果的大騒ぎが必要なのである。