もう少しサイト自体の整備をしたいと思っている内に記事の投稿が遅れていくため、次の記事の投稿までに、皆さんにしておいていただきたいことがあります。
自分の勤めている会社でどのくらいの売上高があれば利益がでるのかということ。
誰でも当たり前に知りたい情報だと思います。
この数値を計算するのは理論的には非常に簡単です。
ところが実務におろすことはとても難しいです。
この計算
いわゆる損益分岐点売上高を計算する上で避けて通れないのが
直接原価計算という考え方です。
直接原価計算とは何かについては記事を読みすすめている間にイメージできてくると思います。
直接原価計算の意義
①限界利益（率）の計算
↓
②CVP分析・損益分岐点分析の必要
③利益計画の立案に必要
少なくともこれだけ挙げられます。
（少なくとも・・と書いたのは私にしてみればというか私独自の考え方だがこの理論の延長線上にとてつもなく広大な世界が広がっている）
で、直接原価計算自体は
いわゆる管理会計・戦略会計といわれる分野になります。
制度会計によって提供された財務諸表を企業の意思決定に結びつける上で重要です。
制度会計による損益計算書
Ⅰ 売上高 10,000
Ⅱ 売上原価 6,000
売上総利益 4,000
Ⅲ 販管費 3,000
営業利益 1,000
これが直接原価計算による場合の例として
損益計算書は下記のようになります。
Ⅰ 売上高 10,000
Ⅱ 変動費 7,000
限界利益 3,000
Ⅲ 固定費 2,000
営業利益 1,000
ここで、
変動費とは製品の生産・販売に比例して発生する原価のことで、
固定費とは製品の生産・販売にかかわらず一定額が発生する原価をさします。
更に、
損益分岐点売上高＝固定費÷限界利益率
限界利益率＝限界利益÷売上高
ということで、シンプルに計算できます。
それで記事の最初にも申し上げたとおり
自分の勤務する会社（支店・事業部・或いは部門）の
損益分岐点売上高を真剣に計算してみてほしいのですが、
まず、あなたが経理部門から財務諸表を入手可能なのかということと、
手法として突き当たる壁としては原価を変動費と固定費に分解する作業が
難しいかと思います。
そこで、
変動費と固定費の分解（固変分解）の手法を紹介しておきます。
①勘定科目法
中小企業庁方式
日銀方式
②最小自乗法によるもの
以上が今日、提供できる情報です。
この程度のことなら自分の会社では既にやっているとか、
そういう方も多いかと思います。
そういう方は経理部に問い合わせてみてください。
「どういう手法で固変分解をおこなっているか」
上述した手法（勘定科目法、最小自乗法）はどれも問題があって使えません。
やってみれば、すぐにわかります。
ここの部分に関しては、その企業の意思決定に関わる
戦略的な要素がたくさん含まれているはずです。
いや、含まれていなければなりません。
具体的に私がどうしてきたかについては
次回の記事でUPします。
自分の勤めている会社でどのくらいの売上高があれば利益がでるのかということ。
誰でも当たり前に知りたい情報だと思います。
この数値を計算するのは理論的には非常に簡単です。
ところが実務におろすことはとても難しいです。
この計算
いわゆる損益分岐点売上高を計算する上で避けて通れないのが
直接原価計算という考え方です。
直接原価計算とは何かについては記事を読みすすめている間にイメージできてくると思います。
直接原価計算の意義
①限界利益（率）の計算
↓
②CVP分析・損益分岐点分析の必要
③利益計画の立案に必要
少なくともこれだけ挙げられます。
（少なくとも・・と書いたのは私にしてみればというか私独自の考え方だがこの理論の延長線上にとてつもなく広大な世界が広がっている）
で、直接原価計算自体は
いわゆる管理会計・戦略会計といわれる分野になります。
制度会計によって提供された財務諸表を企業の意思決定に結びつける上で重要です。
制度会計による損益計算書
Ⅰ 売上高 10,000
Ⅱ 売上原価 6,000
売上総利益 4,000
Ⅲ 販管費 3,000
営業利益 1,000
これが直接原価計算による場合の例として
損益計算書は下記のようになります。
Ⅰ 売上高 10,000
Ⅱ 変動費 7,000
限界利益 3,000
Ⅲ 固定費 2,000
営業利益 1,000
ここで、
変動費とは製品の生産・販売に比例して発生する原価のことで、
固定費とは製品の生産・販売にかかわらず一定額が発生する原価をさします。
更に、
損益分岐点売上高＝固定費÷限界利益率
限界利益率＝限界利益÷売上高
ということで、シンプルに計算できます。
それで記事の最初にも申し上げたとおり
自分の勤務する会社（支店・事業部・或いは部門）の
損益分岐点売上高を真剣に計算してみてほしいのですが、
まず、あなたが経理部門から財務諸表を入手可能なのかということと、
手法として突き当たる壁としては原価を変動費と固定費に分解する作業が
難しいかと思います。
そこで、
変動費と固定費の分解（固変分解）の手法を紹介しておきます。
①勘定科目法
中小企業庁方式
日銀方式
②最小自乗法によるもの
以上が今日、提供できる情報です。
この程度のことなら自分の会社では既にやっているとか、
そういう方も多いかと思います。
そういう方は経理部に問い合わせてみてください。
「どういう手法で固変分解をおこなっているか」
上述した手法（勘定科目法、最小自乗法）はどれも問題があって使えません。
やってみれば、すぐにわかります。
ここの部分に関しては、その企業の意思決定に関わる
戦略的な要素がたくさん含まれているはずです。
いや、含まれていなければなりません。
具体的に私がどうしてきたかについては
次回の記事でUPします。