文部科学省衛生管理マニュアル第2章10 | 化学物質過敏症 runのブログ

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同等以上の方法の例>
建築物衛生法等では、4-アミノ-3-ヒドラジノ-5-メルカプト-1,2,4-トリアゾール法(AHMT
法)によることも可能となっている。この方法は、トリエタノールアミン(TEA)を含浸させ
たサンプラーに、ホルムアルデヒドを接触させて捕集する方法である。
また、建築物衛生法(施行規則第3 条の第1 号の表の第7 号の下欄の規定)では、ホルム
アルデヒドの測定器について、指定測定器(厚生労働大臣が別に指定する測定器)として告
示されている(平成15 年6 月1 日から適用)。なお、本測定器を用いる際には、午前と午後
にそれぞれ1 回以上の測定を行い、最も高い値を測定値とすること。
<参考>
【ホルムアルデヒドの重量/体積濃度への換算】
測定値(μg/.)= 測定値(ppm)×
30.03
22.4
×
273
273+t
×1000
ホルムアルデヒドの分子量:30.03
0℃、1 気圧での分子1mol の容積(.):22.4
温度:絶対温度(K)を用いる。0℃が273K に相当するため、t℃は(273+t)となる。
【ホルムアルデヒドの指定測定器】
平成19 年7 月現在、建築物衛生法施行規則の規定に基づき、厚生労働大臣が別に指定する
測定器として以下のものが示されている。
指定番号 型式 製造者等の名称
1501 FP-30 理研計器株式会社
1502 710 光明理化学工業株式会社
1503 XP-308B 新コスモス電機株式会社
1504 91P 株式会社ガステック
1505 91PL 株式会社ガステック
1506 TFBA-A 株式会社住化分析センター
1601 IS4160-SP(HCHO) 株式会社ジェイエムエス
1602 ホルムアルデメータhtV 株式会社ジェイエムエス
1603 3分測定携帯型ホルムアルデヒドセンサー 株式会社バイオメディア
1604 FANAT-10 有限会社エフテクノ
1901 CNET-A 株式会社住化分析センター
1902 MDS-100 株式会社ガステック

イ トルエン
ウ キシレン
エ パラジクロロベンゼン
オ エチルベンゼン
カ スチレン
① 検査回数
トルエンについては、毎学年1 回定期に行うが、どの時期が適切かは地域の特性を考慮した上、学校で計画立案し、実施する。
キシレン、パラジクロロベンゼン、エチルベンゼン、スチレンについては、必要と認める
場合に毎学年1 回定期に行う。なお、必要と認める場合とは、キシレン、パラジクロロベンゼン、エチルベンゼン、スチレンの使用が疑われる場合を指す。
「学校における室内空気中化学物質に関する実態調査」によれば、キシレン及びエチルベンゼンについては基準値を下回ったこと、パラジクロロベンゼンは防虫剤や消臭剤等の使用及びスチレンはスチレン系の接着剤の使用がなければその濃度は著しく低かったことから、その状況によって検査を省略することができる。

このような状況から、検査を行う際には、使用状況等を調査した上で検査を実施するかどうかについて判断することが望ましい。
児童生徒等がいない教室等において、30 分以上換気の後5 時間以上密閉してから採取し、
トルエン、キシレン、パラジクロロベンゼン、エチルベンゼン、スチレンにあってはガスクロマトグラフ-質量分析(GC-MS)法により測定した場合に限り、その結果が著しく基準値を下回る場合には、以後教室等の環境に変化が認められない限り、次回からの検査を省略することができる。
なお、著しく基準値を下回る場合とは、基準値の1/2 以下とする。
② 検査場所
上記参照
③ 検査方法
<分析測定>
固相吸着/溶媒抽出法、固相吸着/加熱脱着法、容器採取法の3 種の方法のいずれかを用
いて採取し、GC-MS 法によって行う。
吸引方式(アクティブ法)では最も感度の高い加熱脱着法が用いられ、拡散方式(パッシブ法)では加熱脱着法より溶媒抽出法(二硫化炭素)が用いられている。吸引方式を用いる際には、午前と午後にそれぞれ1 回以上の測定を行い、最も高い値を測定値とすること。
なお、トルエン、キシレンを分析する際には、ガスクロマトグラフ(GC)法だけで分析できるが、室内では多種類の揮発性有機化合物が存在するので、GC-MS 法による方法がより望ましい。
<同等以上の方法の例>
トルエンについては、検出限界が低濃度の検知管を用いて測定することができる。

なお、検知管の読み取り値が明確に基準値を下回ると判別できない場合は、固相吸着/溶媒抽出法、
固相吸着/加熱脱着法、容器採取法の3 種の方法のいずれかを用いて採取し、GC-MS 法又はGC 法によって行うこと。検知管の読み取り値の判別が技術的に難しいことから、明確に基準値を下回る場合とは基準値の1/2 を目安とすること。検知管を用いる際には、午前と午後に
それぞれ1 回以上の測定を行い、最も高い値を測定値とすること。