ドラッグストアの好調とスーパーの赤字という対比は、インフレ下における消費者の「妥協の無い判断」を如実に物語っている。生活防衛意識が強まるなか、利便性で勝るドラッグストアや低価格に特化したディスカウント店に挟まれ、中途半端な従来型スーパーは「わざわざ行く理由」を失いました。 この構造問題に対し、スーパー側は単なる値上げや縮小均衡で耐え忍ぶのには限界があります。求められるのは「徹底した二極化への適応」です。 日常の買い出しは小型店やDSで効率よく安く済ませたい一方、実店舗のスーパーには「タイパに優れた即食惣菜」や「そこでしか買えない独自商品」といった明確な来店動機が不可欠です。閉店を単なる撤退で終わらせず、まいばすけっとやウエルシアなど需要の高い業態へ資産を機動的に組み替えるように、生活者の行動変化に合わせた「業態の再定義」を躊躇なくやり切ることが、今後の流通業の処方箋となる。
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