Windows95フィーバーの頃、私もインターネットをはじめました。
当時は今のようなネットへの定額常時接続サービスはなく、一般の電話通話料金に加えてプロバイダも1分いくらの従量制でした。
モデムも今のようなメガbpsではなく、14.4kbpsで高速といわれた時代です。
そのため、通話料金が安くなる夜にのみ時間を決めて接続・切断をするということをしていました。
今のように動画ファイルがアップされていることもなく、どのサイトもわずかな写真やイラストがある程度で軽量なものでした。
当時の主流はテキストベースのパソコン通信で、インターネットはようやく普及が始まった頃です。
しかし、パソコンと電話回線で世界中のサイトを巡回できるというのは、まさにアルビン・トフラーが予言した第３の波を体現したものだと感動していました。
インターネットの普及によって世の中は確実に変わるだろうと、私も予感していました。
今はほとんどの家庭にPCが入り込み、2010年の日本でのインターネット利用率は94％にまで達しました。
もちろんこの数字にはiモードなどの携帯電話でのネット利用も含まれていますが、日本人のほぼ全員がネットを利用していると言ってもいい数字になっています。
インターネットの普及によって、ネットを利用してのホームショッピング、メガbpsでの高速通信によるビデオの配信などが始まるだろうと私も95年当時は予想していました。
全く予想していなかったのが、ツイッターやフェースブックなどのソーシャルネットワーキングサービスでした。
エジプトやリビアの独裁政権崩壊のきっかけを作ったのがこれらソーシャルネットワーキングサービスです。
インターネットによる市民革命という現象が具現化しはじめました。
日本では完全普通選挙制度により、国民の投票により国民の代表者たる国会議員が選出され、民主主義国家と言われる国家を形成しています。
しかし、国会議員は果たして国民の代弁者であるかということに関してはいささか疑問を感じます。
「国民の生活が第一」と叫んでいる政権政党は、実際には国民の方に顔を向けてはおらず、資産家や既得権益者、政党支持者、そして特定アジア諸国にしか気を配るようなことをしていないように感じます。
議員選で勝利したいとなると、それなりにお金がかかるという今の選挙システムでは、どうしてもスポンサーになってくれている資本家や既得権益者に媚びる政治になってしまうのが問題だと思います。
もちろん大企業が利益を得ることで、国民全員が豊かになっていた過去にはそれがとやかく言われることもありませんでした。
しかし、資本の集中が先鋭化し、一部の資産家はより豊かに、大多数の国民はより貧しくということになっている現在では、「それってどうよ」と思い始めている人が増えてきていると思われます。
ここは思い切って選挙システムを変えるべきだと私は思っています。
変化が激しくグローバル化が進んだ時代ですので、バカが政治をやってはいけません。世襲などもってのほかです。
1.立候補者選抜試験を行う…バカの排除
2.テレビとネットでの選挙運動のみ認める…立候補者の貧富の差による集票力の差の排除
3.投票は従来通りでネットは利用しない…不正投票などの危険が残るため
まだあるかも知れませんが、まずはこんなところで。
このまま政治家の世襲、カネと政治の問題が続いてしまうと、国民も嫌気が差してくると思います。
日本で起こりそうな市民革命と言えば、格差の拡大により増加した貧困層の起こす市民革命ではないかと思います。
平和的な革命であれば問題はないのですが…。
為政者や既得権益者にとってはネットは目の上のたんこぶ的な存在になりつつあります。
特に電波権益でこれまでブイブイ言わせていたマスコミや広告代理店の行動は見ていて滑稽でさえあります。
ネットをさんざん批判していたかと思えば、いきなりネットに擦り寄るような態度を見せたり…。
逆にネットによって新たな強大な力が登場しているのも事実で、色んなツールを無料で使わせてもらって言うのも何なのですが、Googleなどはこのまま力をつけていくと、誰にも抑えることのできないとんでもない権力を持ちそうな気さえしています。
あいかわらずとりとめのないことを書いていますが、思ったことを書いてるだけなので…。