ゆう@子育てパパ

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家電メーカー各社が大型の冷蔵庫に力を入れている。リビング(居間)とキッチンが一体化した間取りが一般的になり、室温が高くなったため常温保存の食品を冷蔵庫に収納する習慣が広まってきた。まとめ買いの機会も多くなり、消費者に容量が重視されている。各社は省スペース性や省エネ性能を加えた製品を投入しており、選択肢が広がっている。
■「業界最大」705リットル
三菱電機が投入する家庭用冷蔵庫は最上位2機種。27日に発売された705リットルタイプは国内最大の容量ながら、幅は同社の9年前の製品(545リットル)と同じ80センチだ。ウレタンを均一に充填(じゅうてん)するなど独自の技術で断熱材を薄くしたほか、真空断熱材の効率的な配置で容量を増やしながら幅と高さを抑えた。
新機能として「氷点下ストッカー」を搭載。0~マイナス3度で凍らせずに保存できるため、魚や肉の鮮度が長持ちする。
705リットルタイプは市場想定価格が42万円とかなり高額だが、月産1千台を見込む。605リットルタイプも同2千台の予定だ。
■まとめ買いへシフト
日本電機工業会の統計によると、日本国内の冷蔵庫の出荷台数は長らく400万台超で推移してきた。平成25年度は消費税率引き上げ前の駆け込み需要があり、前年度を33万台上回る466万台と、家電リサイクル法の施行を控えた12年度以来の高い水準だった。
今年度は反動で1割以上落ち込むとみられており、三菱電機は413万台を予測する。
一方、500リットルを超える大容量タイプが占める割合は徐々に高まっている。23年度は全体の16・4%だったが、25年度には19・1%となり、今年度は20%に届くとみられる。背景には、消費税率引き上げのほか、共働きの増加による「まとめ買い」の傾向がありそうだ。
冷蔵庫の新モデル発売は、需要のピークが過ぎた8月ごろが業界の通例だが、三菱電機は今回、時期を前倒しした。担当者は「消費税増税の影響の少ない高価格ゾーンで、早めに市場を活性化させたい」としている。
■フレッシュに保つ
冷蔵庫は一度購入すると10年近く使う。このため消費者に買い替えを促すには、購買意欲をそそる飛躍的な性能が必須だ。各メーカーは省エネ性やデザイン性などの付加価値を競っている。
日立アプライアンスが販売する670リットルの大型冷蔵庫上位モデルは、両開きの冷蔵室や野菜室、タッチするだけで開く電動ドアなどを搭載し、使い勝手を高めた。
パナソニックが昨年11月に発売した608リットル型は、野菜室や冷凍室のケースを本体から引き出せる。丸洗いできるため衛生的だ。また庫内のLED(発光ダイオード)照明を食品が遮る具合を感知し、収納量を判断。量に応じた最適な温度設定で節電する機能を持つ。
東芝の冷蔵庫は野菜室を真ん中に配置したデザインで、昨年のグッドデザイン賞を受賞した。最大機種は618リットルで、本体幅は75センチ。水分を多く含んだ冷気を送ることで、食材の乾燥を防ぐ。特に野菜室は湿度95%を保ち、フレッシュさを保つ。(南昇平)
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