素晴らしい科学者は居る　ごく当たり前の政府が無い

原発事故の状況は刻々と変化していますが、一昔前ならここまでの情報は得られなかったと思います。

ネットの速報性と古典的メディアの確実性を上手く混合、比較すれば必要な情報を素早く集められ、情報化社会の利便性を改めて認識した次第です。

そして様々な人が自分の考えを自由に発表出来る分、怪しい文章が出回り易いのもネットならではです。

一見不都合な情報を集めれば、日本になんて居れないという恐怖にかられる事もあるでしょう。

しかしこのサイトの様に、出所が左翼や運動家だったり、実測値が無く単なる噂を並べただけの情報も蔓延しています。

「汚染された雨水に対して、また子供や妊婦、或いは母乳を与えている女性などの、害を受けやすいグループに属する人々は、高レベルの汚染された野菜、生乳やクリームチーズなどの摂取を避けるべき」

”高レベルの汚染された野菜、生乳やクリームチーズ” は、どこで買えるの？

「17mSvもの被ばくで、晩発性の健康影響はないのかと問うた。すると（厚生労働省は）「後になって健康影響がでるかも知れない」と小さな声で答えた。食品の暫定規制値では、1年で17ミリシーベルトもの被爆になる。」

確定的影響と確率的影響を理解出来ていると仮定して、17mSv/年を怖がる人は、まさかタバコなんて吸ってないよね？

強く危機を訴える文章を書いているのが京都大学や立命館大学の教授や出身者、つまり左寄りの人達である事が非常に多いのも、現実の危険性を指摘しているというよりは運動の一環なのではと疑っています。

そもそも人間が放射線を発している事も含め、大人ならば知っておくべき事実が様々な所で解り易く公開されています。

子供ならいざ知らず、自らへのヨウ素131被害を必要以上に怖がる40歳以上の大人は気持ち悪いだけです。

かといって盲目的に安全だと言いたいのでは無いですし、政府や東電の情報公開は全くもって不十分です。

例えば、いつになったらニュースから原発より半径20、30kmというあまり意味の無い線が消え、実測値が採用されるのか。

現状では20kmより内側でも汚染レベルが非常に低く、帰宅しても問題無い地域まで立ち入り禁止になっています。

そして万が一原発で最悪の事態が起これば30km以遠も安心ではありません。

必要なのは各地域の詳細な汚染マップと拡散予測、いざ緊急事態が起これば確実に伝わる情報網と離脱の為の交通網等、事前の準備です。

東電、自衛隊、文科省、自治体がそれぞれ計測している数値を集約し、必要な情報を逐一ネット公開する位の体制は取れないのでしょうか。　緊急地震速報の様なシステムで、原発速報とか。

原発事故で緊急配布する安定ヨウ素剤が要るでしょう、搬入しましょうかとの米国の申し出を「外国の薬は薬事法上……」と止めた役人は、法律を守る為なら他人を危険にさらすのも躊躇わないという事だし、こういう問題を起こさない為の非常事態宣言を未だに出さない管首相は国民の安全など全く考えていないと言わざるを得ません。

現政府は全力を挙げて安定化へ尽力する方々を助けねばならないのに、政権を握る間は少しでも悪い情報を隠そうとしているように見えます。

パニックを恐れているというが、政権を失いそうでパニックなのはあなた達でしょう。

それでも様々な機関や有志が調査してくれた情報を専門家が分析、解説してくれているお陰で状況は何となく把握出来ているように思います。

水産物の放射能汚染から身を守るために、消費者が知っておくべきこと

人間が浴びる様々な放射線量と人体に及ぼす影響

現状分析は早野龍五先生のツイートをどうぞ。

放射性物質に関しては上記リンクにもある通り「正しい知識を持った上で、恐れず、過信せず、そして、慣れ過ぎない」という姿勢が大事なのでしょう。

必要な情報を出さず、要らぬ不安を煽るだけの政府である事は大変な不幸です。

首相は原発に口出しをせず現場に任せ、サミットで世界からの白い目をちゃんと感じ取り、無駄なやる気を失って迅速に辞任してください。

現代人のための健康リスクマネージメント―35歳から知っておきたい健康基礎知識/藤木龍輔