Twitterを始めてみたが中々つぶやけない。
勧誘した友人が何人か始めたが、これってまめな人じゃないと続かないんじゃないか？と感じる今日この頃。
中々つぶやかない私にクレームが・・・。
もともと、自分は「今何してる？」などと聞かれるのがあまり好きでもないし
自分から言いたいとも思わない性格の人間なのだ。
結局呟きたいと思える環境、twitterのページに行きたいと思わせる何かを提供できないとユーザーもつらいのでは、という気がする。
http://www.ijis.iarc.uaf.edu/jp/index.htm
上記のようなページをtwitterと絡ませて何かできる気がしていたのだけど・・・。
『クルーグマンの視座』を読んで
このブログでは仕事の話に加え、本に関してもたまに要約と所見を述べていこうと思う。
2009/Sep/19th クルーグマンの視座(2008/12発行) ：
③第三世界の成長は第一世界の脅威となるか？
ご存知の方も多いだろうがクルーグマンという経済学者がいる。
現在は、米国プリンストン大学の教授である。彼がHBR（ハーヴァードビジネスレビュー）に載せた
経済論文三つをまとめたのが本書である。
先日そのうちの一つを拝読した。
簡単に趣旨とそれに対する個人的な意見をまとめてみる。
[趣旨]
第三国の台頭は先進国の脅威となるのか？
賃金の上昇は、生産性の上昇にほぼ比例する。これは新興国にも当てはまる。
新興国の生産性は先進国並みであっても賃金は低いままであるという考えからは実証的には根拠がない。
このことはふたつの意味を持つ。
①新興国あるいは第三世界の労働生産性の上昇は世界の生産量の上昇を意味し、それは
第三世界の労働者の賃金上昇に結びついているということ。
②第三世界の生産性の伸びは、第一世界の経済には影響を与えない。
[検証]
南北二つの世界（北が先進国、南が台頭国）がハイテク製品、ミディアムテク製品、ローテク製品を労働力という
生産要素だけを使って生産している多剤一要素の世界を例にあげ下記を結論づけている。
また、資本の流れについても検証し、第三世界への投資が魅力的で莫大になった時にその分だけ第一世界
の生産性低下、賃金低下を招くという意味でダメージになる。
（しかし実質上のデータはそれほど大きくなっていない）
[結論]
①第三世界が当たる悪影響は第三世界の低賃金ではなく、賃金が上昇し第一世界向けの輸出価格を押し上げること
②①の結果は交易条件にでるはず。
③第一世界での所得の差は大きくなりうる。すなわち第一世界でローテク製品を作っている人よりも第三世界で
ローテク製品を作っている人の賃金が安いため、賃金も引っ張られる。
結果、第一世界でハイテク製品を作っている人と第一世界でローテク製品を作っている人の差は開く。
上記を述べた上で、同氏は第一世界が保護主義に走ることを懸念し、警告している。
それは第三世界の経済発展を遮ると同時に世界経済にも悪影響を与えかねないからである。
====================================================================
さて、上記の結論をどのように受け止めただろうか？
第三世界と一言で言った時の定義は広いが、同書で述べられているのはBRICs、Next11といった
国々と考えられる。（このうち同書を読むと韓国は対象にならない気がする）
こうした台頭国（Emerging Country）の発展は今後しばらく続くと考えるのが自然だろう。
2025年には世界の人口の8割がこうした国々で生活する、という主張もある。
私が読みながら思ったのは、世界の富が分配されているとするのであれば、
（経済用語でいうEfficiencyとEquity:パイとその分配） 第三世界に渡った富の分、誰かの富が失われている
ということである。そしてその富の大きさを分かっていないと第三世界の台頭を脅威と感じる多くの
人々のような感覚になる。
上記で述べられているとおり、たしかに分配はされる。それが上記③である。
つまり、簡潔に言うと、少なくとも彼らの給与が第一世界の人々よりも
格段に低い段階では、第三世界と同じことをやっていては、その仕事は
第三世界の人々にとって変わられる可能性が高い、ということだ。
（このことは、下記注）に記した著書にも詳しく書いてある。）
2009/9/19号の週刊東洋経済にの野口悠紀氏のコラムにも似たようなことが記載されている。
下記抜粋：
“中国と同じことをやっている国が没落し、中国ではできないことに転換した国が成長した”
その上で今回の経済危機の発生元は金融立国的な米国ではあるが、実際に落ち込みが
深刻なのはドイツ（08'=>09'の経済成長率▲6.2%）、日本（同：▲6.0%）といった製造業中心の
国であることを指摘している。（ちなみに米国の同数字は▲2.6%である。）
最近ボリュームゾーンと呼ばれる年収数十万円から300万円前後のインドやベトナム、中国の
消費者が注目されている。このゾーンはいままで消費者としてみることは少なかったが
インドのタタグループの20万円の自動車に代表されるように、この層を利益をもたらす消費者として
各社が攻勢をかけている。
いままで安くて品質もそこそこといった製品を作ってきた韓国勢が優勢なようである。
そこでは、高品質なものを作って高く売る、という今までの日本のスタイルは通用しない。
かといって安易に安くて低品質なものを作れば、今までのブランドは淘汰される。
（ブランドとは顧客との約束である。）
知恵を使うことが求められている。
たとえば、安くて品質を下げたものをOEMで販売する。もしくは別ブランドで販売する。
現時点ではこのくらいしか思い浮かばないが皆さんはどうであろうか？
先日北京の人と知り合う機会があり、話をしていてあるビジネスモデルを思いついた。
詳細は記載しないが一言でいえば従来の“賃金の差を利用したモデル”に中国人の強みを生かす、
という要素を加えたものである。
本を読むだけでは理解の範囲に限度があるので、中国には近いうちに行っておこうと思っている。
注：『ハイ・コンセプト「新しいこと」を考え出す人の時代』 ダニエルピンク著
JALと翔天狼
先ほどNIKKEIのニュースを見ていて驚いた。JALが資本提携先としてカンタス、ブリティッシュエアウェイズ
とも交渉を行っているとのこと。もし実現すれば、もはや日本の航空会社というより４大陸合同会社といっても
過言ではないだろう。
なぜこのようなことになるのか？
責任は経営者にあると言ってしまえばそれまでなのだが、役員・従業員の意識はどうであったのか？
自社の経営状態は、発表される決算書を見ればわかる。
自分の会社は大丈夫、と高をくくっていたのではないか？
個人的には今後このようなケースはもっと増えると考える。
何が結果を分けるのかと考えてみるとそれは“意識の差”だと思う。
具体的には今世界がどのように動いていてそれに対して自分の会社がどのようなアプローチをかけているのか？もしくは何もしていないのか？経営状態はどうなっているのか？（たとえば）買収した（海外の）会社はどのような組織・社風を兼ね備えているのか？
広く視野を広げれば国についても同じことがいえる。
自分たちの世代だけが作った借金ではないにしろ、日本は国債・借入金が860兆円ある国なのだ。
実はこの借入金ではEUにも加盟できない。（EUの基準を満たしていない）
国の税収が年間約46兆円だからおおよそ20年分弱フルに使ってようやく返せる額。
年収が600万円の世帯が1億2000万円借りているのと同じ計算になる。
これは今後税金で徴収されるのだから、はっきりいって、逃げ出したくなる気持ちを感じざるを得ない。
一方で翔天狼が横綱白鳳から金星を獲ったニュース。
（相撲という国技がいつの間にか外国人中心の活躍の場になったことに若干の不思議な感覚を覚えるが、）
自分が何をすべきかということを考え実行してきたからこそ、日本に来て何の保証もない中、ゼロから
スタートし両者の今日があるということに、JALのニュースとは対照的な感銘を受けた。
意識と行動が結果を左右する、ということなのだと感じた。