私が「医療保険は不要」と考える理由

　「恥ずかしながら、チェックしていませんでした。もう『医療保険』は解約します」

　雑誌の取材でお会いした記者の方に「健康保険」の保障内容についてお話しすると、こんな反応があります。

　会社員は健康保険、自営業者は国民健康保険、公務員は共済組合と、「公的医療保険」に加入している人の医療費負担が原則３割であることは、一般の方にも広く知られています。

　しかし、その医療費負担に「上限」を設定している「高額療養費制度」のことは、まだまだご存知でない方が多いようです。高額療養費制度とは、一定額を超える医療費については健康保険が肩代わりする制度です。

　その存在の大きさを、わかりやすく伝えようとする場合には「一般的な収入の方の場合、１カ月入院して医療費が100万円かかっても、自己負担は８万7430円です」といった説明がなされたりします。

　さすがに記者の方は、高額療養費制度により、１カ月の医療費が９万円程度の自己負担にとどまるという話はご存知でした。ただ、ご自身が所属されている「出版健康保険組合」（以下、出版健保と表記します）の「付加給付」については未確認だったため、冒頭の言葉が出たのです。

　「付加給付」とは、高額療養費制度に上乗せして、健康保険組合がさらに医療費を負担する仕組みです。そのため、出版健保では、標準報酬月額が53万円未満の方の場合、月に医療費が100万円かかったとしても、最終的な自己負担は２万円強にとどまります。

　これは、出版健保のホームページにアクセスするとわかることです。「健康保険」の「給付」という欄の中に「医療費が高額なとき」という項目があり、そこをクリックすると、所得が「一般」に区分される方では、１カ月の医療費の上限が２万円強にとどまることが書かれています。

　出版社に勤務している方に限ったことではありません。検索しただけで保障内容が把握できるケースばかりではありませんが、勤務先で総務部門などに照会すると確認できることです。

　公的保険や勤務先によって利用可能な諸制度については、営業担当者に尋ねてみるのもいいでしょう。

　営業担当者には、民間の商品を案内する前に、大前提として公的保険などの説明をする人もいます。

　逆に、初歩的な知識が不足している営業担当者もいます。先日も、あるお客様から、「医療特約をすすめる担当者に『高額療養費制度があれば、不要かと……』と言ったところ、『そんな制度があるんですか！？　メモします！』と驚かれて、こっちが驚いた」という話をお聞きました。自社商品のセールストークしか教えられていなかったのかもしれません。

　さらに、諸制度について十分な知識を持ちながら、「聞かれなければ教えない」人もいます。相手に合わせてカードを切るのがプロだ、という姿勢に徹しているタイプです。

　このように、公的な保険等に関する質問をすることで、営業担当者の信頼度が、ある程度は測れそうに思います。

　念のため付記しておきますが、なかなか頼もしい高額療養費制度にも限界はあります。「大病のため、３年強で30回以上、医療費の精算をしたものの、高額療養費制度が適用されたのは３回に過ぎず、数万円の自己負担が積もり積もると大きかった」といった事例もあるからです。

　加えて、転職等によって「付加給付」制度が利用できなくなるケースも少なくないに違いありません。

　それでも重要なのは、あらゆるケースを考慮しても「民間の保険商品への加入が必須」とはならないことでしょう。まずは、諸制度について把握することが最優先です。

　私は、現時点では健康保険以上に手厚い保険はなく、誰もが健康保険の保険料を負担した上で、民間の医療保険にもお金をかけることはないだろう、と結論づけています。