大手生保の管理職が入っていた保険とは

「保険が難しくなってしまった」。1990年代後半、生保の女性が10年以上在籍した職場を去る理由を語った言葉です。

　確かに保険は難しくなっていました。一生涯の死亡保障の上に、一定期間の死亡や大病等に備える「特約」が上乗せされた設計書を手に、お客様とお会いする直前まで、「結局、死んだらいくらなの？」と同僚に確認しているような担当者もいたくらいです。お客様が理解するのは大変なことだったでしょう。実際、死亡時の保険金が「一括払いではなく、分割で“年金のように”支払われる」という説明を受け、「“貯蓄になる”と思い、子供の分も加入した」というお客様もいらっしゃいました。後日、本当の契約内容に気づかれた時のことを想像するとゾッとする話です。

　しかし、そんな中、とても「わかりやすい保険」に入っている人たちがいました。所属する大手生保の営業部長や支部長といった現場の管理職たちです。魅力的だとは思えない主力商品拡販のため、プレッシャーをかけ続けられていた女性職員が、「そういう自分たちは入っているの？」と、「管理職が入っている保険」について、こっそり調べたために発覚したものです。

　彼らが加入していた保険は、一定期間の万が一に備える「団体保険」と、今では考えられない高利回りが約束されていた「一時払い養老保険」のような貯蓄商品でした。各種の「特約」が満載された自社の推奨商品には加入していなかったのです。

　営業の女性がとった行動は、個人情報保護の観点からは、否定されるべきものです。ただ、管理職の保険活用法からは、いつの時代にも通用する「考え方」を学ぶことができます。

　「団体保険」とは、特定の企業や組合などの集団向けに案内されている保険です。保障内容は、70代くらいまでの一定期間の死亡保障と、入院１日につき１万円といった医療保障程度で、シンプルかつ低価格です。高齢者が多い集団など、例外はあるものの、大手の類似商品の半額以下であることも珍しくありません（現状、団体保険を利用できない向きは、通販用商品やインターネット生保の保険を利用するといいでしょう）。