Green New Deal vs. Cleantech
報道などを見ていて最近思うようになったのですが、日本では圧倒的にグリーン・ニューディールという言葉が有名でクリーンテックという言葉は有名ではないと思います。検索すると日本語でも英語でもグリーン・ニューディールが圧倒的に多くでるのは事実ですが、cleantechはNew York Timesなどでは普通に登場する単語になってきています。日本経済新聞ではクリーンテックはあまり登場しない気がいたします。(あくまでも私の感覚ですが・・・)
グリーン・ニューディールは簡単にいえば景気刺激策としての財政出動を環境・エネルギー分野でやることで不景気からの脱却と低炭素化を同時に進めるという考えですが、ここでは政府が大きな役割を果たします。環境問題で政府の役割は非常に大きいのは当然ですので、いい考えだと思いますが、どうも日本でグリーンニューディールが報道されるときは、(1)肝心の民間セクターや大学についての海外情報が足りなく、(2)オバマ政権誕生以前から続く、息の長い取り組みが扱われない傾向があるように思います。
今のところ多くの技術分野で日本はリードしていますが、太陽電池のように抜かれてしまう技術は今後増える可能性はあります。しかしメディアで環境・エネルギー技術の報道があるときは、なぜか日本企業についてのみの報道が多いのです。日本語で日本で取材すると当然そうなるのだと思いますが、日本の会社が新しい技術を発表したときには国際的なポジショニングは解説してもらうと大変ありがたいと思うのは私だけでしょうか。
もう一つ気になるのが日本ではグリーン・ニューディールはオバマ政権がはじめた新しい政策ということで(オバマ大統領自身はこの言葉を使っていませんが)、新規性ばかり強調されているように思います。確かにイギリスの新エネルギー財団がこの概念を打ち出したのは2008年で比較的新しい概念なのでしょう。でもそれ以前にもクリーンテックの動きは見出すことができます。ベンチャーのアイデアを出す大学の方では、例えばMITは2005年に新しく学長に就任したばかりのSusan HockfieldがMITエネルギー・イニシアティブ構想を発表し、エネルギー研究を強化しています。メディアではGreetech MediaのMichael Kanellosがクリーンテックの兆しを捕らえだしたのが2004年です。ベンチャー・キャピタルがまとまった形になって、クリスチャン・サイエンス・モニターが記事を書いたのが2007年です。オバマ大統領の2009年の就任前から様々な動きがあるわけです。
政策については議論のあるところだと思いますが、ビジネスとイノベーションの流れは止められないところもあるので、こうした視点は失ってはいけないと思います。
MJ
グリーン・ニューディールは簡単にいえば景気刺激策としての財政出動を環境・エネルギー分野でやることで不景気からの脱却と低炭素化を同時に進めるという考えですが、ここでは政府が大きな役割を果たします。環境問題で政府の役割は非常に大きいのは当然ですので、いい考えだと思いますが、どうも日本でグリーンニューディールが報道されるときは、(1)肝心の民間セクターや大学についての海外情報が足りなく、(2)オバマ政権誕生以前から続く、息の長い取り組みが扱われない傾向があるように思います。
今のところ多くの技術分野で日本はリードしていますが、太陽電池のように抜かれてしまう技術は今後増える可能性はあります。しかしメディアで環境・エネルギー技術の報道があるときは、なぜか日本企業についてのみの報道が多いのです。日本語で日本で取材すると当然そうなるのだと思いますが、日本の会社が新しい技術を発表したときには国際的なポジショニングは解説してもらうと大変ありがたいと思うのは私だけでしょうか。
もう一つ気になるのが日本ではグリーン・ニューディールはオバマ政権がはじめた新しい政策ということで(オバマ大統領自身はこの言葉を使っていませんが)、新規性ばかり強調されているように思います。確かにイギリスの新エネルギー財団がこの概念を打ち出したのは2008年で比較的新しい概念なのでしょう。でもそれ以前にもクリーンテックの動きは見出すことができます。ベンチャーのアイデアを出す大学の方では、例えばMITは2005年に新しく学長に就任したばかりのSusan HockfieldがMITエネルギー・イニシアティブ構想を発表し、エネルギー研究を強化しています。メディアではGreetech MediaのMichael Kanellosがクリーンテックの兆しを捕らえだしたのが2004年です。ベンチャー・キャピタルがまとまった形になって、クリスチャン・サイエンス・モニターが記事を書いたのが2007年です。オバマ大統領の2009年の就任前から様々な動きがあるわけです。
政策については議論のあるところだと思いますが、ビジネスとイノベーションの流れは止められないところもあるので、こうした視点は失ってはいけないと思います。
MJ