年末商戦を目前に控え、薄型テレビの価格下落が止まらない。市場調査会社のＢＣＮ（東京都文京区）が１１日まとめた調査結果によると、１０月の販売単価（平均）は前年同月比で約２０％下がり、前月比でも８月から３カ月連続の下落となった。シェア（市場占有率）拡大を狙う各社が価格競争に走っているためだ。メーカー各社は低価格戦略の一方で付加価値の高い製品も市場に投入し、利益確保を目指す構えだ。
［フォト］薄型テレビ 過熱する３Ｄ競争
ＢＣＮによると、省エネ家電の買い替えを後押しするエコポイント制度が始まった５月以降、薄型テレビの売れ行きは好調さを保ち、７月以降の販売台数は前年同月比で１．５倍以上となっている。１０月の販売台数は前年同月比で６７％増と大幅に伸びた。今後も前年比５０％増のペースが続く見通しで、ＢＣＮは「年末商戦でも主役になる」と予測する。
一方、販売単価は画面サイズが３０型台の売れ筋や５０型台以上で前年同月比２０％以上も下がるなど、下落が続いている。
ただ、調査では録画対応など付加価値の高いモデルの価格は横ばい傾向にあることも判明。録画非対応液晶テレビの平均単価が５月以降、下がり続ける一方、平均単価で５万円程度高い録画対応機種は８月以降も価格を維持している。現在、各社の売れ筋サイズの液晶テレビは２割以上が録画対応だ。
メーカー各社は高機能化で魅力を高め、平均単価を引き上げる戦略を加速。東芝は、ソニーや米ＩＢＭと共同開発した高性能半導体「セル」搭載の５５型「セルレグザ」を１２月上旬に発売する。地上デジタル放送の番組を約２６時間分保存できるのが特長だ。
東芝のテレビ事業を統括する大角正明執行役常務は「蓄積した映像技術を生かして新たな価値を創造し、価格下落を食い止めたい」と話す。
国内シェア首位のシャープも、画面を背後から照らすバックライトにＬＥＤ（発光ダイオード）を使った液晶テレビを投入。画質の良さと省エネ性で差別化を図る。ソニーは「来年のモデルを前倒しで投入している」（大根田伸行副社長）とし、性能アップを早めることで売り上げ増につなげる考えだ。
ＢＣＮの道越一郎アナリストは「エコポイント制度が終わった後に何を主力製品に持ってくるかが課題」と指摘。付加価値化の成否が今後の勝敗を左右するといえそうだ。
