マスクメーカーの業績好調が目立つ。新型インフルエンザの感染拡大を背景に春先以降、企業や官公庁の備蓄や個人の購入が急増し、２００９年９月中間連結決算は、小林製薬が過去最高の利益を記録するなど、各社の業績を押し上げた。事業規模が小さく、経営へのインパクトが小さいとされてきたマスク事業が、経営の重要な柱になりつつある。
小林製薬の中間決算は、売上高が４．９％増の６３７億円、営業利益が１７．０％増の９８億円、経常利益が１７．０％増の９４億円、最終利益が７．９％増の５３億円だった。営業、経常、最終の各利益は中間期で過去最高になった。
マスクの販売拡大が好業績をもたらした。前期のマスク事業の売上高は２０億円だったが、今期は上期だけで１７億円を突破。新商品３種類を加え、１０商品に増やしたことも追い風になった。通期は前期の２倍近い３７億円の売り上げを見込む。
マスク最大手のユニ・チャームも、「マスク特需」の恩恵を受けた。中間期の売上高は、前年同期比１．５％増の１７２５億円、営業利益が４０．５％増の２１４億円のほか、経常、最終利益も過去最高になった。
主力の紙おむつがアジア中心に売れたことが大きいが、マスクの販売拡大も寄与した。マスク事業の上期の売上高は３５億円で、全体の売上高に占める割合がわずかだが、事業規模は前年上期に比べ、７倍に拡大した。
下期は上期より５億円多い４０億円を見込むが、同社は「固めの数字」としており、業績が上ブレする可能性もある。
マスクメーカーでは、川本産業も売上高が前年同期比１６．１％増の１６５億円、営業利益が５．５倍の４億８４００万円で、ともに過去最高を達成した。同社は「マスクや消毒剤などのインフルエンザ対策関連商品の販売が増加したため」としている。
マスクの需要は、インフルエンザや風邪の予防ニーズが高まる１０～１月に最も多くなり、１～３月には花粉対策の需要も加わる。そのため下期は上期を上回る販売が予想される。
マスク関連メーカー５７社が参加する全国マスク工業会が９日発表した上期（４～９月期）の生産量（産業用含む）は、前年同期比３．７倍の１７億枚と大きく伸長した。１０～１２月期も前年同期の３倍程度になるとみている。
春先から続いてきた店頭での品薄状態は緩和されつつあるが、同工業会は「これからまた品薄になる可能性もある」として、マスク事業の好調が業績を押し上げる傾向はいっそう強まる見通しだ。
