少子高齢化や世界的な消費不況に悩むゲームソフト業界が、相次ぐ家庭用ゲーム機の値下げに期待を寄せている。９日出そろったソフト大手６社の平成２１年９月中間連結決算は、看板ソフトの新作を発売したスクウェア・エニックス・ホールディングス（ＨＤ）とカプコンが２けた増収となる一方、セガサミーＨＤなど４社は減収を余儀なくされた。ゲーム機販売の頭打ちがソフトにも影を落としており、値下に伴う需要喚起で巻き返したい考えだ。
人気ソフト「ドラゴンクエスト」（ドラクエ）の強さを見せつけたのが、スクウェア・エニックスＨＤだ。任天堂の携帯ゲーム機「ニンテンドーＤＳ」向けに９作目を７月に発売し、出荷本数が９月末に４００万本を突破した。
松田洋祐取締役は「計画通りの好調な推移」と胸を張る。全ソフトの出荷本数は中間期だけで１２００万本に上り、前年度通期（１１００万本）を上回った。
カプコンも８月に発売した任天堂のＷｉｉ（ウィー）向けソフト「モンスターハンター３」のヒットが牽引し、売上高と営業利益ともに中間期としては過去最高を記録した。
一方で、セガサミーＨＤやコナミは上期にヒット作が不在だったことから減収減益。コナミの山口憲明副社長は「今年度の下期に人気シリーズの投入を集中させたことで、上期はヒット作がなく販売が落ち込んだ」と肩を落とした。
ゲーム雑誌出版のエンターブレインによると、２１年度上期（４～９月）の国内ソフト市場は前年同期比７・５％減の１３２９億円と低迷している。ゲーム機の販売一巡による不振に、「ソフトも引きずられた」（大手）という。
巻き返しの原動力と期待するのが、値下げ。９月上旬にソニー・コンピュータエンタテインメントが「プレイステーション３」を１万円値下げし、任天堂も１０月にＷｉｉの５千円値下げに踏み切った。
バンダイナムコＨＤの石川祝男社長は「値下げに合わせソフトも売れる仕掛けを打ち出す」と意気込んでいる。
