MM 総研は、「goo リサーチ」の会員モニターを使い、全国の就業者1,121人を対象とした「夏のボーナス商戦に関するアンケート」を実施、2009年6月10日、調査結果を発表した。
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回答者の男女比は、男性：55％、女性：45％。年代は、20～24歳：15％、25～29歳：14％、30～34歳：14％、35～39歳：14％、40～44歳：14％、45～49歳：14％、50歳以上：15％。調査期間は、5月29日～6月2日の5日間。
それによると、この夏のボーナス支給額が「昨夏より増加する」と答えた就業者は4.5％だったのに対し、「昨夏より減少する」と答えた就業者は33.1％と、昨冬の18.3％に比べ大幅に増加した。
今夏のボーナスによる購買意欲については、「昨夏と比べ上がった」と答えた就業者が6.0％だったのに対し、「下がった」と答えた就業者は57.4％と、過半数を占める結果となった。また、今夏のボーナスでの使い途については、「商品・サービスを購入する」と答えた就業者は30.4％と、昨夏の44.0％を13.6ポイント下回った。
今年の夏ボーナス商戦は、こうした消費意欲の変化を反映した厳しい市場環境となったが、この夏のボーナスで購入したい IT デジタル家電は、「薄型テレビ」が12.6％を占めトップ、次いで「パソコン」が9.9％で2位、「デジタルカメラ」が7.0％で3位となった。上位3商品の顔ぶれは昨夏と変わらないが、「薄型テレビ」は昨夏の7.4％から今夏は12.6％へと5.2ポイント増加した。
地上デジタル放送への完全移行が約2年後に迫っていること、一部の機種が5月に導入されたエコポイントの対象商品になっていることが、消費者の購入意欲を刺激していると考えられる。
「パソコン」は順位こそ下げたものの昨夏の7.6％と比べると2.3ポイント増加。ノートパソコンを中心に単価が大きく下落していることが影響しているとみられる。なお4位以降は、「ブルーレイディスクレコーダー（4.9％）」、「携帯電話・PHS・スマートフォン（4.5％）」、「携帯型音楽プレーヤー（4.1％）」、「ETC（4.1％）」と続いた。