丸井は２２日、２４日午前１０時にオープンする東京・新宿の「新宿マルイ本館」の内覧会を開いた。消費不振が叫ばれる中、マルイの新宿本館の誕生は、国内最大の商業集積地である新宿の百貨店戦争を一段と過熱させる引き金ともなりそうだ。
新宿地区では昨年春の東京メトロ副都心線の開業以前から、各百貨店の大型投資が相次いでいる。伊勢丹新宿本店の過去最大級の改装を皮切りに、高島屋新宿店が続き、今回の新宿マルイ本館のオープンにより、大型投資が出そろう格好だ。
新宿本館について丸井は「家庭、職場に次ぐ第三の場所（サードプレイス）」（浅田恭平新宿マルイ本館店長）と位置付けている。顧客へのアンケートなどをもとに、店内に多くの植物や休憩所を設けた一方、広めのトイレなどを充実させた。
屋上には英国式の庭園も設置したほか、幅広い年代の女性向けにさまざまな生活スタイルに対応したショップを導入。アパレル関連を全体の半分以下に抑え、生活雑貨やインテリア雑貨を拡充したのも特徴だ。
ただ、現在の消費不況で、百貨店は光明を見いだせない状況になっている。専門店の集積する業態とはいえ、消費者からみれば丸井は百貨店に近い存在だけに、厳しい船出となるのは間違いない。
伊勢丹新宿本店をはじめとする他の百貨店や量販店との競合について、丸井の川下雄司社長は「われわれの業態は百貨店や量販店とは違う」と強調したうえで、「新宿は商業集積地として今後の発展がさらに期待できる。新宿全体で考えれば（マルイ新宿本館のオープンで）集客力が上がる」と強気の姿勢を見せた。
商業地としての新宿のポテンシャルの高さを前提に「独自性を出しながら、十分にやっていける。決して過剰投資ということはない」（川下社長）というわけだ。
もっとも、伊勢丹新宿本店をはじめ他の百貨店の消費不振は深刻化しており、昨年末以降、前年同月比で１０％以上の大幅な売り上げの落ち込みが続いているのが現状だ。
消費者の目がさらに厳しくなっている今、新宿全体の集客がアップしても、実際の買い物はマルイや他の百貨店の間で綱引きとなるのは間違いない。各店がそれぞれの個性をいかに購買につなげるかが、競争のカギとなりそうだ。