日本百貨店協会が１７日発表した０８年度の売上高は、前年度比６．８％減の約７兆１７４１億円で、消費税率引き上げがあった９７年度と並ぶ過去最大の下落率となった。売上高の水準もバブルが本格化する前の８６年（約７兆２１４４億円）の水準を割り込んだ。景気悪化で衣料品や高額の宝飾品を中心に買い控えは更に強まっている。
地域別の売上高は、「トヨタショック」で冷え込んだ名古屋が前年度比１０．１％減と最大の下落幅で、神戸（８．０％減）や仙台（７．１％減）の落ち込みも目立った。東京は６．８％減だった。
品目別では、美術品や宝飾品が１１．５％減、衣料品が９．５％減と特に厳しかった。食料品は物産展人気や「デパ地下」の改装効果で１．０％の減少にとどまった。
３月単月の売上高は前年同月比１３．１％減の約５７３０億円と１３カ月連続のマイナスで、消費税関連の特殊要因があった９８年３月の２０．８％減を除くと過去最大の下落率。最盛期のスプリングコートなど春物衣料が天候不順で苦戦したという。
同協会の飯岡瀬一専務理事は「４月は催事などで消費が喚起され、やや好転しているが、景況感が回復したとは言い難い」と分析している。