2009年4月以降、給与や世帯収入が「上がる」という人はどのくらいいるのだろうか？ ネットマイルの調査によると、「給与（世帯収入）が上がる」と回答した人は13.8％、逆に「下がる」という人は37.6％に達していることが分かった。
男女・年代別で見ると、「上がる」の回答率が高かったのは「男性20代」（32.0％）、「女性20代」（26.0％）だった。一方「下がる」が高かったのは「男性50代」（52.0％）、「男性30代」（50.0％）、「男性60代以上」（44.0％）と、30代以上の男性の“懐”は寒くなりそうだ。
今後、お金をかけたいことを聞いたところ「旅行、レジャー」が39.2％でトップ。次いで「食品、飲料」（31.0％）、「娯楽、イベント」（26.0％）、「外食、グルメ」（22.2％）と続いた。一方、節約したいことは「水道光熱費」（79.4％）、「パチンコなどギャンブル全般」（75.2％）、「信仰、占い」（74.6％）が上位にランクイン。このほか「携帯電話」（68.6％）や「不動産関連」（62.4％）の回答も目立った。
インターネットによる調査で、20代以上の男女500人が回答した。調査期間は4月3日から4日まで。
●購買意欲低めは5割以上
不況という“トンネル”からなかなか抜け出せないでいるが、消費者の購買意欲に変化は出ているのだろうか。1年前と比べ「購買意欲は高い」という人は10.8％、逆に「低い」と答えた人は51.4％と過半数を超えた。「いずれの年代においても『購買意欲が低い』の回答率が『高い』を上回っており、消費者の財布のヒモは固くなっているようだ」（ネットマイル）
消費や購買意欲を高めるのには、どのような方法が効果的なのだろうか。最も多かったのは「給料の賃上げ」で26.8％、以下「雇用の創出・安定」（14.6％）、「景気の安定・浮揚」（11.4％）と続いた。年代別に見ると、「給料の賃上げ」の回答率が高かったのは30代、「政治の全面的改革」と答えたのは60代以上で目立った。