ソニーは、一般社員の賃上げを４月から１年間凍結することを決めた。同社の賃上げは他社の定期昇給に当たり、凍結は初めて。人件費削減で悪化している業績の早期回復を目指す。電機大手では日立製作所、東芝、ＮＥＣが定昇の半年凍結を労働組合に申し入れたが、ソニーは一歩踏み込んだ形だ。
凍結の対象は、ソニー本体の正社員１万７０００人のうち管理職を除く一般社員で、１年間で約１００億円規模の人件費削減になるとみられる。
ソニーは毎春、役割や評価に応じて各社員の昇級幅を決め、前年の賃金に加える方法で賃上げを行っている。しかし今春は昇級幅の設定・適用を見送り、一般社員の賃金を据え置く。さらに年間一時金も昨年実績の６カ月から４カ月へと大幅に減額する。労働組合に提案し了承を得た。
ソニーは４月から一般社員の年齢構成が若くなり、０９年度の一般社員の平均基本給は月額３８万２４１７円から３８万１５８４円に減り、年間一時金を含む年収も約６８８万円から約６１０万円に減る。