今大事なことは、T1協会と離れることが一番大事なので、それ以外の事は二の次

 

石破自民と立憲の大連立となると、嫌な感じがするのは私もなのです。

 

でもね、ここで今大事なことは、T1協会と離れることが一番大事なので、それ以外の事は二の次と思っているしかない。

 

とにかく今はT1協会が一番の問題なのです。

中国が悪いとか、中国が日本に土地を買っているとかいうのも問題なんだけど、それ以前に日本をずっと乗っ取って来たT1協会が問題なのです。

 

高い血とオレンジが一番の日本の敵なのです。

この組み合わせで出て来ても何も出来ないとは思うんだけど、闇で緊急事態条項を施行して内閣で全てを決められるような国になれば、とんでもないことに巻き込まれる可能性を含んでいますから。

 

参政党の躍進の裏には米国からの支援が入っているのか？

「日本を中国にぶつける」という、今のトランプ政権の対外軍事戦略を実行している　エルブリッジ・コルビー米国防次官（No3、４６歳。日本で中高の６年間をアメリカン・スクールで生活した）が、参政党神谷を操っている。

 

この危険性を考えると、どうあってもこれを防がないといけないわけです。

先月の参議院選挙の最大争点は「憲法改正」だったわけです。

 

その為に、今起きていることは改憲で国を壊そうとする勢力と、日本を守る為に働く本当の保守との戦いが水面下で起きているわけです。

既に地方自治法を勝手に変えられていますから、これだって相当に危険なのです。

 

国が例えば「緊急事態だから、地方自治体にワクチン強制接種を命令した場合、地方自治体は従わないといけない」こういう法律なのです。

 

既に衆議院も参議院も改憲派が２／３を獲ってしまったわけです。

ここで改憲発議されたら大変なことになるわけです。

 

緊急事態条項というのは本当に危険な法律。

①政府が緊急事態だと宣言すれば、国会を通さずに法律を作れる。

 

②権利を侵害されても何の保証もされないし、私有財産の没収も可能になる。

 

③政府を批判した者を投獄することも出来る。

 

つまり、お願いではなく政府の強制が可能になり、税金取り放題、批判するものは投獄。

 

ということで、日本には改憲なんて不要なのです。

それよりはT１さえ排除出来れば、戦争の心配はなくなります。