ようやく表メディアでもこうした事例が取り上げられるように変化してきたが。

新型コロナワクチン副作用の調査結果が明らかに「ワクチン打った後に心臓が溶ける」事例も

ワクチン問題研究会が厚生労働省で記者会見をおこない、世界全体における新型コロナウイルスのワクチン接種後の副作用についての調査結果を発表しました。この内容について甲斐沼医師に伺いました。 ［この記事は、Medical DOC医療アドバイザーにより医療情報の信憑性について確認後に公開しております］

ワクチン問題研究会が発表した調査結果とは？

編集部： ワクチン問題研究会が発表した調査結果について教えてください。 甲斐沼先生： ワクチン問題研究会は「設立後6カ月の成果報告～ワクチン副作用被害の拡大とその内容の事実確認～」というテーマで、厚生労働省で記者会見をおこないました。ワクチン問題研究会によると、アメリカ国立医学図書館が提供する医学関連分野の文献データベースに掲載された副作用報告件数は2021年12月～2023年11月の間で3071件にのぼり、全ての臓器で疾患していたとのことです。また、血小板減少症、心筋炎、ギラン・バレー症候群、アナフィラキシーなど症状も多様でした。 ワクチン問題研究会の代表を務める京都大学名誉教授の福島医師は、「28歳の男性は心臓が溶けており、これまでの医師経験の中で見たことがない症状が新型コロナウイルスワクチンによって引き起こされている」と会見で述べました。 日本のワクチン被害認定件数は1977～2021年までに3522件あり、死亡認定は151件、後遺症認定は473件です。一方で、1月31日現在の新型コロナウイルスのワクチン接種による被害認定数は6088件で、死亡の認定件数は453件、後遺症認定は39人となっています。福島代表らは会見で「患者、家族に成果物を届けることを目標に、ワクチン接種後症候群について、誰も否定できない検査法を開発し、副作用情報を明確に示してメカニズムを分子レベルで解剖していく」としています。

新型コロナウイルスのワクチン接種による健康被害の救済制度とは？

編集部： ワクチン接種による健康被害の救済制度について教えてください。 甲斐沼先生： ワクチン接種による健康被害の救済制度は、1976年にできた制度です。厚生労働省に書類が届いてから、都道府県に審査結果が届くまで4カ月～1年ほどかかり、認定率は例年8割程度です。コロナ前の2014～2018年度は全国で年100件前後だったそうですが、新型コロナワクチン接種後の健康被害の救済申請を受理した件数は、2024年1月31日までに1万135件にまで増えていることがわかっています。このうち、7178件の審査が終わり、そのうち6088件が被害認定され、1090件が被害認定されませんでした。一方で、審査が終わっていないものは2957件あります。

 

今回の調査結果への受け止めは？

編集部： ワクチン問題研究会が発表した調査結果への受け止めを教えてください。 甲斐沼先生： 新型コロナウイルスの世界的流行は、これまで国内外で人々の健康・生命のみならず、社会経済活動にも甚大な損害を与えました。新たな変異株や新たな感染症の発生も懸念されている状況を踏まえて、これまでの医療体制や予防策を改めて検証して、より科学的かつ現実的な医療提供体制を提言することが、公衆衛生の発展や持続可能な社会を構築していくためには必要です。 ワクチン問題研究会からは、新型コロナウイルスのワクチン接種による健康被害者の速やかな救済に関連して、ワクチン接種後の死亡者や健康被害の全例調査などの要望を厚生労働省に向けて出しました。医師などがおこなう副反応疑いの報告に加えて、製造販売業者からの報告、そして海外規制当局などの情報も総合的に勘案して、引き続きワクチンの安全性を評価し、必要に応じて安全対策を講じる必要があると感じます。また、将来的には審査の迅速化を目的に、さらなる審査会の開催頻度の増加、審査会の増設、そして事務局機能の増強などの取り組みが期待されます。

編集部まとめ

ワクチン問題研究会が2024年1月11日に厚生労働省で記者会見をおこない、世界全体における新型コロナウイルスのワクチン接種後の副作用についての調査結果を発表しました。今後もこうしたワクチン接種後の副作用に関する発表は注目を集めそうです。

【この記事の監修医師】

甲斐沼 孟 先生（TOTO関西支社健康管理室産業医）

甲斐沼 孟 先生（TOTO関西支社健康管理室産業医）