公明党がコロナ対策をリードしていることを知りました。
○臨時医療施設の増設や必要な人材の確保
○このような臨時医療施設で抗ウィルス薬・レムデジベルの投与が可能と明確になったのも、公明党が、国会質問で提言したため。
それは、昨年3月に医師でもある公明党の参院議員が国会質問で取り上げたことから始まった。
東京都の新型コロナ対策のアドバイザーを務める国立国際医療研究センターの大曲貴夫医師は、「同治療薬の承認を同党（公明党）が推進したことは、もっと広く知られて良い」（月刊誌「潮」2020.11月号）と述べている。
○公明は、20日の緊急要請で、軽症・中等症患者向けの新薬・ロナブリーブを用いた「抗体カクテル療法」を外来などでも行えるよう提案し、実現した。この治療法は今、各地の医療現場で高い効果を確認されている。
例えば都内の医療機関で同療法を受けた患者のうち、95％の患者の症状が改善された。専門家も「非常に高い有効性が期待できる」としている。
○現在接種されている海外ワクチンの確保は、昨年7月、公明党参院議員の質問に対し、公明党の衆院議員ある厚労副大臣が「予備費の活用を含めて果断にすすめる」と答弁したことが契機となって一気に進んだ。
これについて、北海道医療大学の浅香正博学長は、「二人の質疑応答が日本を救ったと言っても過言ではありません」（公明新聞8月1日付）と語っている。
○接種費用を無料化させたのも公明党だ。
現在検討されている「三回目」も、国の負担で無料接種をすることを求め、政府の前向きな返答を得ている。
2021.9.16.聖教新聞より