こんにちは、chiya555です。

 

このブログでは、投資や副業に関する「検討・検証の結果」を自分用の備忘録としてまとめています。
※あくまで個人の記録のため、専門用語などの詳細な解説は省略しています。

 

今回は、仮想通貨を保有しながら定期的な配当(利息)を得ることができる「ステーキング」について調査・検証しました。

 

まず先に結論。

【"ETHの将来の成長に賭ける"なら有効な手法。安定運用目的ならオルカン持っていた方が良い。】

以下、検証内容

 

 

検証背景(読まなくていいです)

私が尊敬している投資家の一人に、ウォーレン・バフェット氏(通称”投資の神様”)がいます。
彼は長年、仮想通貨を「リスクの高い投機対象」として敬遠してきましたが、近年になって関連銘柄やデジタル資産に間接的な投資を始めたという話を耳にしました。
そこで私自身も、「仮想通貨投資の中でリスクを抑えながら運用できる方法はないか」と考え、ステーキングについて調べることにしました。
 

 

手法

仮想通貨をステーキングし、
値上がり益(キャピタルゲイン) と 報酬(配当) の両方を狙う。
報酬分は再投資に回すことで複利効果を検証。

 

 

検証・調査の目的

仮想通貨ステーキングにおいて、
・年率(利回り)
・安全性
・手数料
などの観点から最適な取引業者を探すこと。

 

 

対象銘柄
当初は主要通貨である BTC(ビットコイン)・ETH(イーサリアム)・XRP(リップル) を候補としましたが、
国内業者ではBTC・XRPのステーキング対応がないことが判明。
そのため、今回は ETH(イーサリアム) に絞って調査しています。
(※BTC・XRPも「貸暗号資産」サービスを利用すれば、ステーキングに近い運用が可能ですが、今回は調査対象外としています。)

 

 

対象業者
調査対象は国内業者のみ。
海外取引所の方が利率は高い傾向にありますが、
・セキュリティリスク
・出金リスク
・信頼性の不透明さ
を考慮し、安全性を優先しました。
仮想通貨投資そのものが高リスクであるため、「これ以上リスクを重ねない」ことを重視しています。

 

 

ETHステーキング年率 調査結果
 


(海外業者は先述の通り対象外とします)

主要国内業者を比較した結果、
Coincheck と BITPOINT がいずれも年率 3%前後 と比較的高い利回りを示していました。


■ 補足・懸念点①:報酬の性質
ステーキングの報酬は「トークン(仮想通貨)」で支払われるため、価格変動リスクを直接受けるという特徴があります。
つまり、再投資してもトークン価格が下落すれば、実質的な利回りは大きく目減りします。
「配当再投資=必ず増える」というわけではなく、仮想通貨価格の動向に強く左右される点には注意が必要です。

■ 補足・懸念点②:仮想通貨そのもののリスク
仮想通貨市場は株式などに比べて価格変動が非常に激しく、
短期間で30〜50%下落するリスクも現実的に存在します。
もちろんその逆に大きく上昇する可能性もありますが、
この「値動きの荒さ」をどう捉えるかは、投資家それぞれのリスク許容度によります。

 

■ 補足:仮想通貨 過去の値上がり率について

ETHの過去5年間の年平均リターンは下記の通りとなります。

2020 → 2025(5年間・暫定):+39.2% / 年(約 +39%/年、2025年値は途中の概算)

この値だけ見るとかなり優秀に見えますね。

 

 

オルカン(全世界株式)との比較
一方で、代表的な分散投資商品である「オルカン(全世界株式インデックスファンド)」の過去30年間の平均年利は 約7.6〜8.2%。
NISAなどの非課税枠を使わない場合でも、税引き後で 約6.0〜6.5% のリターンが見込めます。
これを踏まえると、リスクとリターンのバランスだけで見れば、オルカンなどの投資信託の方が合理的と自分は感じました。
ただし、「分散投資の一部としてステーキングを組み込む」「仮想通貨の将来性を信じる」など、目的が明確であれば、ステーキング投資も一つの選択肢となるでしょう。

 


【結論】
ETHステーキングは、
・年率3%前後の利回り
・高い価格変動リスク
・配当再投資効率の低さ
といった特徴を持つ運用手法でした。
 

したがって、
「安定運用」目的ならオルカンなどの株式インデックス、
「将来の成長に賭ける」ならステーキング。
という住み分けが現実的だと感じました。

 

自分が懸念する仮想通貨投資の安全性についてはまだぬぐい切れてないですが、

(宝くじを買う感覚で)長期運用前提で少額運用してみようと思います。

 

 

※本記事の内容は個人的な検証結果に基づくものであり、投資を推奨するものではありません。最終的な投資判断はご自身の責任でお願いいたします。

※当記事は2025/11/01の調査結果を基に執筆しています。

 

 

 

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