ごきげんよう
chiuneです‼︎
いつも感謝しています
今日は『 情報発信する講師☆』というお話をしていきますね。
興味があるところだけ、読んでいただければ嬉しいです
■ケアマネ試験
( 第20回本試験 )
保健医療サービス分野
問題45
次の記述について適切なものはどれか。3つ選べ。
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1 介護予防訪問看護は、介護予防・日常生活支援総合事業の介護予防・生活支援サービス事業に含ま れる。
2 居宅療養管理指導は、管理栄養士や歯科衛生士も行うことができる。
3 30日以上継続して短期入所療養介護を利用することについてやむを得ない理由がある場合には、30日を超えて短期入所療養介護費を算定できる。
4 看護小規模多機能型居宅介護の運営推進会議は、利用者の家族や地域住民の代表者も構成員となる。
5 介護予防訪問リハビリテーションを介護予防サービスに位置付ける場合には、主治医の指示がある
ことを確認する。
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……………
………
…
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正解 : 2.4.5
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1 ✖︎ 2014年改正で介護予防・日常生活支援総合事業の介護予防・生活支援サービス事業に含ま れることになったのは
介護予防訪問介護
介護予防通所介護
になります。
第1号訪問事業
第1号通所事業
と呼ばれるものになりました。
介護予防訪問看護は、介護予防サービスのままになりますね。
2 ○ そのとおり。
居宅療養管理では、職種によって専門的な管理指導を行います。
医師・歯科医師…医学的管理指導
薬剤師…薬学的管理指導
管理栄養士…栄養指導
歯科衛生士…歯科衛生指導
看護師…療養上の相談・支援
となります。
管理栄養士や歯科衛生士も入っています。
3 ✖︎ 連続して利用する場合、30日までが介護報酬の算定対象で、30日を超えた分は自己負担となります。
なので、一旦は自宅に帰らなければなりません。
自宅が難しい場合は、介護保険外の自費のサービスなどを検討します。
短期入所療養介護も短期入所生活介護でも同じになります。
ちなみに短期入所系のサービスの利用日数には、もう一つのしばりがあり
累積利用日数がその有効期間の半数を超えてはならない。
という制限もあります。しかし、こちらは特に必要と認められれば、この限りではありません。
介護者の状況などで半数を超えてもいい場合があります。
4 ○ 運営推進会議とは、地域との連携を図ることでサービスの質の確保を目的としています。
看護小規模多機能型居宅介護などの地域密着型サービスに会議が義務づけられています。
会議の構成員は、利用者、家族、地域住民、市町村職員、地域包括の職員などになります。
5 ○ そのとおり。
居宅サービスでも、介護予防サービスでも地密サービスでも
医療系のサービスを利用する場合は、主治医の指示が必要となります。
※この問題のインデックスカードまとめは文末を参照してください。
■コラム╰(*´︶`*)╯♡
電子機器の取り扱いが苦手です。
若い時のバイトのレジ打ちなんては、冷や汗ものでした

その苦手意識がさらに、焦りを増してしまいます。
パソコンはWord、Excel
必要、最低限でいいと思っていました
携帯電話も連絡取れればいいや
なんて思っていました。
しかし、講師になるとそうは行きません。
情報を発信していかなければ
いけないと感じます
このアメブロだって、
講師にならなければ、縁がなかったでしょう
最近、資料をpdfへ落とす方法を学びました❗️
スマホアプリの使い方を他の先生方に教えてもらいました❗️
1upした感じ

本当に便利❗️❗️
1つずつ、使いこなしていくうちに
苦手意識はなくなると思います
気づいたら、私はユーチューバーになってるかもしれません
今は凄い時代です。
世界とも簡単に繋がることができます。
情報を発信する講師でありたいと思います

今日も読んで頂き、ありがとうございます
chiuneの合格へのビザ
あなたへ
お届けします

















■今日のインデックスカードまとめ
表:
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2014改正
介護予防・日常生活支援総合事業へ移行
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裏:
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介護予防訪問介護
介護予防通所介護
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表:
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短期入所系サービス 利用制限
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裏:
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① 連続利用 30日超え ✖︎
② 累積利用日数が有効期間の半数超え✖︎
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表:
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運営推進会議 目的
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裏:
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地域と連携を図り、サービスの質を高める
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表:
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運営推進会議 メンバー
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裏:
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利用者、家族、地域住民、市町村職員、地域包括の職員など
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