昨日の予報では、夜の9時ころから雨でしたが、朝の散歩時から霧雨が少しですが降っていて、用心に傘を持っての散歩になりました。

高齢になり「歩き」をさぼると直ぐに筋肉が落ちて、腰痛がし始まりますねー。

少しの間、散歩さぼりました。

私は特に、寝たり起きたりが期間が長かったせいでしょうかね。

何日か前に読んで気になっていたのです。

私も時々、原貫太さんのYouTubeを見たりしていたものですから。

ブログも書いていたんですね。

農業の楽しさお伝えしますさんからのリブログです。

転載します。

原貫太 - Wikipedia

（はらかんた、1994年 4月22日^[1] - ）は、日本のYouTuber。フリーランス国際協力師。ジャーナリスト。

以下、原貫太の国際協力ブログ（リンク）から引用

「なぜ戦争は儲かるのだろう？」
「戦争が起きると、どんな企業が儲かるのだろう？」

(略)

民族や宗教の違い、イデオロギーの対立…。

世界から戦争がなくならない原因は、様々にあります。

ですが、現代では戦争というのは一つのビッグビジネスになっており、戦争が起きることによって、莫大な利益を上げている企業があります。
これもまた、世界から戦争がなくならない大きな原因です。

戦争はなぜ儲かるのか？軍需産業や武器ビジネスの実態、さらには過去の歴史を紐解きながら、戦争が儲かる仕組みを見ていきましょう。

なぜ戦争は儲かるのか？

その理由を一言で説明すれば、世界には戦争に関わる企業や労働者がたくさんおり、戦争が起きると様々な産業に利益がもたらされるからです。

逆に言えば、この世から戦争がなくなってしまえば、莫大な数の企業が倒産し、失業者に溢れてしまいます。

戦争や軍事には、たくさんの企業が関係しています。

兵士が使用する銃を生産している武器メーカー。

兵士が着用する軍服を生産しているアパレルメーカー。

兵士がジャングルの中で使うフェイスペイントを生産している化粧品メーカー。

戦場で乗り回す戦車や装甲車、軍用機を生産している重機メーカー。

このような企業は、戦争や軍拡競争が起きれば起きるほど、国家や軍隊からたくさんの発注が入り、より多くの利益を上げることができるのです。

軍隊で使われるものを製造したり、販売したりする産業を、軍需産業と呼びます。

ストックホルム国際平和研究所が公表した軍需産業に関するデータによると、武器の製造や軍事関連のサービスを提供する企業・世界トップ100社による2017年の売上は、なんと44兆2800億円。

戦争や軍事に関わるビジネスだけで、毎年44兆円以上もの経済効果があるということです。

ちなみにトップ100社のうち、42社が軍事大国アメリカの企業で、これらの企業だけでも約25兆円もの売上を出しています。

もし世界から戦争というものが完璧になくなってしまえば、この44兆円もの売上がゼロになってしまうのです。

武器の製造や軍事サービスに関わる企業で、世界で最も売上を出しているのはアメリカのロッキード・マーティン社。2017年の売上は約5兆円です。

ロッキード・マーティン社で働く人の数は、世界全体で約11万人もいます。

このことからも、万が一世界から戦争という概念がなくなってしまえば、膨大な数の人が失業してしまうことが分かります。

アメリカでは軍需産業の存在によって毎年莫大な利益が生み出されており、たとえ戦争が起きていない平時であっても、多くの人たちの生活が軍需産業によって成り立っています。

軍需産業の中でも、特に戦争によって直接的に儲けているのが武器の生産に関わる企業、いわゆる武器ビジネスです。

例えばアフリカのどこかの国で紛争が起きれば、政府軍や反政府軍によって、大量の武器が購入されます。

特にアフリカの戦争では自動小銃や機関銃などの小型武器が使われていますが、この小型武器の生産には世界92カ国1249社以上が関わっており、そのほとんどが先進国の武器企業です。

特に世界最大の武器生産国であるアメリカでは、銃器の販売店はマクドナルドの10倍もあると言われており、たくさんの人たちが武器関連の企業で働いています。

(略)

戦争が起きると様々な産業が儲かり、経済成長に繋がるということは、過去の歴史が証明しています。

多くの日本人にとって馴染みがあるのは、日本史の授業で習う第二次世界大戦の終結直後に起きた朝鮮特需ではないでしょうか？

朝鮮特需とは、1950年から53年にかけて起きた朝鮮戦争に伴い、アメリカ軍から日本に発注された物資やサービス需要を指します。

第二次世界大戦で敗戦国となった当時の日本では不況が続いていました。

ですが、朝鮮戦争が起きたことによって、アメリカ軍から様々な物資やサービスの発注がもたらされます。

それによって繊維産業や木材産業、鉱業、さらには食料飲料産業など、日本の産業全体に利益がもたらされました。

(略)

戦争で儲かる仕組みを変えるために、僕たちにできることはあるのか？

残念ながら、軍需産業の顧客は基本的に国家になるため、僕たちのような一般の消費者ができることは限られています。

(略)

例えばイラク戦争が起きた時には、アメリカは戦費をまかなうために大量のアメリカ国債を発行しましたが、それらアメリカ国債の多くを購入していたのは日本政府や銀行でした。

これはつまり、僕たちが銀行に預けたお金や国に納めていた税金が、アメリカ国債を通じてアメリカの軍需産業に流れ込んでいた。

さらに言えば、間接的にではありますが、僕たちのお金がイラク戦争を長引かせることに繋がっていたと考えることもできます。

どれだけ戦争反対を訴えていたとしても、間接的にではあれ自分たちのお金が戦争を遂行するための資金に流れていたとしたら、それは戦争を支持していることと同じです。

転載終わり

「指示していると同じ」という事と言われても、銀行に預けないという事は難しいですよね。

給料は銀行に振り込まれる訳ですし。

この方も、海外に行かれる時にやっぱり銀行を利用していると思うのです。

単純に戦争が儲かる仕組みでしたー！　(*´Д｀) ﾖﾛｼｸ

しかし断トツ、アメリカ企業でしたねー！

そして、日本に朝鮮戦争で儲けさせた分は、アメリカ国債を買わせて、利子を付きで、しっかりガッチリ回収？　

ご訪問ありがとうございました。

また、お立ち寄り下さいますように ( _ _)ペコリ

”なぜ戦争は儲かるのか？”