日本における曹洞宗 宗政
21世紀初頭である現在、全国の曹洞宗寺院は「宗教法人曹洞宗」により包括されており、その本部事務所を「曹洞宗宗務庁」という。曹洞宗に所属する約15,000ヵ所寺は、永平寺派の「有道会」（ゆうどうかい）と總持寺派の「總和会」（そうわかい）に所属が二分されている。曹洞宗としての宗派の長を「管長」といい、大本山永平寺（えいへいじ）および大本山總持寺（そうじじ）の貫首（住職）がそれぞれ2年毎交互に就任する(西暦の偶数年の1月20日付けで任期満了となり、翌1月21日付で交代となる。なお、管長が任期中に自寂（じじゃく。遷化）の場合は、後任の貫主が残任期間まで管長を務める慣例となっている)。閣僚にあたる内局の部長7名も両派でほぼ半数ずつ、宗議会議員（定数72名）も36選挙区ごとに両派から1名ずつ選ばれる。教団運営は管長の元で、宗務と事務が庁議(責任役員会)の決定に基づき執行される。また、内局(宗務執行機関)、宗議会(議決機関)、審事院(監正機関)の三機関が置かれている。「宗教法人曹洞宗」の代表役員は宗務総長といい、
宗務執行機関としての法人を代表し、その事務その他の宗務を総理する。
系列の教育機関としての最高学府である大学も、永平寺系の駒澤大学と東北福祉大学、總持寺派の愛知学院大学と鶴見大学などに二分されており、学校法人の理事長や学長の選任に際しては実質的にそれぞれの派が指名権を持つ。