前回のブログで、我が家は無事スマートメーターの通信部分を外すという対応で解決しましたが、今後、スマートメーターを拒否したい方は、ある程度の知識を蓄えておいた方が良いと思います。
今回は、私が東京電力の担当者にスマートメーターに無理やり交換させられそうになった後、スマートメーターについて調べた知識について書きたいと思います。
まずは、一戸建ての場合について書きたいと思います。
マンションなどの場合は管理組合がありますので、事情が変わってきます。
スマートメーター交換はある日突然やってくる
スマートメーターの交換時期は、各地域の電力会社ごとに、2024年までに全ての家庭への導入が決まっていますが、前倒しである日突然交換させられてしまう場合があります。
すでに切り替えられた家庭は全国の4割に達しているという報告があります。
電力会社は、スマートメーターの切り替え工事を行う際、郵便ポストに「スマートメーターへの取り替え工事のお知らせ」といった形でハガキを投函します。
前回のブログに書いたことの繰り返しになりますが、郵便ポストに通知が入っていたら速やかに工事会社に電話することで交換を回避することができます。
この際に、交換を拒否するのではなく、スマートメーターではなく、新しいアナログメーターに交換してもらうようにお願いするのが良いと思います。
電力会社によっては、スマートメーター交換の拒否を受け入れない場合も
電話でスマートメーターへの交換拒否の意思表示をした場合、電力会社によっては認めないケースもあるようです。
その際、電力会社側の断り文句がいくつかあります。
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1) 国の施策でスマートメーターの取替を進めており、義務である
数年後には全ての家庭でスマートメーターになる
2) アナログメーターの在庫がない
3) スマートメーターは、電磁波の影響はなく安全なものを提供している
健康被害の報告もない
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電力会社の担当者にこのように言われるとどう言い返して良いのか分からない場合もあると思います。
その際に有効な切り返し方について考えてみたいと思います。
スマートメーター交換は法的義務ではない
1) 国の施策でスマートメーターの取替を進めており、義務である
数年後には全ての家庭でスマートメーターになる
と言われる場合がありますが、スマートメーターの交換は義務ではありません。
エネルギー基本計画の策定は法律に基づいていますが、スマートメーター全戸設置は閣議決定に過ぎず、法的義務ではないことは経産省も認めています。
2016年3月の国会答弁でも、電力会社が一方的にスマートメーターに切り替えるような法的根拠はなく、自由選択だと回答しています。
また、メーターの有効期限終了前の交換は義務ですが、スマートメーターへ交換すべき法的義務はありません。
アナログメーターに交換しても何の問題もないのです。
「法的義務はないので、スマートメーターの交換を拒否します」
とはっきり主張しましょう
アナログメーターの在庫はない、はウソ！
2) アナログメーターの在庫がない
スマートメーターを交換を拒否した場合、「アナログメーターの在庫がない」という回答は非常に多いようです。
実際、我が家の場合も同様の返答が返ってきました。
しかし、調べていく内に、これは真っ赤なウソであるということを知りました。
期限切れで交換されたメーターは、修理後、通常30年程度再利用されていますので、在庫がないというようなことはありません。
今でも、三菱電機、大崎電気はアナログメーターの製造を続けています。
電磁波による健康被害を理由にスマートメーターの交換を拒否する
3) スマートメーターは、電磁波の影響はなく安全なものを提供している
健康被害の報告もない
電磁波の影響が心配だからスマートメーターに交換しないで欲しいと伝えると、電力会社の担当者は、必ず
「スマートメーターの電磁波は国の基準をクリアしているので、人体には影響はありません。」
と回答しますが、ここでひるんではいけません。
自身、もしくは家族が電磁波過敏症であることを理由に交換を拒否しましょう。
既にスマートメーターに交換済みの方はアナログメーターに戻せます
もしかしたら、このブログをご覧の方の中には、スマートメーターの危険性を知らずに既に交換させられてしまった方もいるかもしれません。
既に交換済みの場合でも、電力に電話して交渉すれば、アナログメーターに戻してもらうか、もしくはスマートメーターの通信部分を外した状態での使用が可能になる場合もあると思います。
ネット上で実際に交換した事例もいくつか目にしました。
電力会社との通話や会話は録音しておく
スマートメーターの交換を拒否した場合、電力会社が物分かりが良い場合は良いのですが、そうでない場合、これらの知識があった方が、拒否できる確率は上がると思います。
また、何かあった時のために電力会社側との通話や会話は録音しておいた方が良いと思います。
電磁波過敏症の方の中には、急に交換させられることがないよう、従来のアナログメーターに、スマートメーター拒否のステッカーを貼っている人もいるようです。
電磁波による健康被害の認識が薄い日本では、常に
「自分の身は自分で守る」
という心がけが必要だと思います。
集合住宅の場合は、署名を集めることでアナログメーターを使い続けることが可能に
マンションなどの集合住宅の場合は、署名を集めることによって、アナログメーターを使い続けることができた、アナログメーターに戻してもらった、という例もあるようです。
署名を集める際に、スマートメーターの危険性について書かれた資料を持参し、同じ集合住宅の住民に理解してもらい、署名してもらうといったやり方です。
私が電磁波の危険性についての知識を得た団体のひとつ、電磁波問題市民研究会のホームページに、に実際にアナログメーターに戻すことができた例が記載されていました。
私の調べた知識が、少しでも皆様のお役に立てれば幸いです。